「海上保安庁の船舶と中国漁船の衝突映像を流出させた、真犯人の意図」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/168477976.html
「中国軍＝アメリカ軍事産業」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/166050977.html
「尖閣諸島での、日本と中国との、対立・抗争を画策する、アメリカの軍事戦略文書」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/165074608.html
「アメリカ国家は、中国が建国した」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/164758620.html
「中国政府と、アメリカ政府の本質は、麻薬マフィアである」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/164309281.html
「麻薬企業ラッセルの、アメリカ支部と、アジア支部」、参照。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/166175628.html
日本の検察・海上保安庁「内部」のデータのハッキング・窃盗を専門としている中国軍のサイバーテロ組織＝中国紅客連盟は、米国国内に３０００社のフロント企業（企業の形態を取った軍事行動部隊）を持ち、米国の軍事産業４５０社を既に買収し、中国軍の傘下に置いている。米国ペンタゴンは、中国軍のこの動きを容認している。
ＣＩＡのハイテク分野でのフロント企業として有名なインキューテル社（ＩＮーＱ－ＴＥＬ）は、既に、中国紅客連盟と協力関係に入っており、特にインキューテルのカリフォルニア支部であるＳＡＦＥＷＡＶＥ社が、中国紅客連盟の中国のハッキング専門企業と合弁企業を中国内部で経営し始めている。
軍部の行う市民に対するテロ活動の面で、中国軍と米軍との一体化が活発化し始めている。
特に日本国内では、鄧小平の娘婿にあたるハリー・チャンが中心となり、「全国高等技術開発センター」という研究機関の「外見を持った」乗っ取りファンドが、動き始めている。この乗っ取りファンドは、日本企業の中で、毒ガス、細菌兵器、核兵器材料に転用できる物資、ミサイルのハイテク化技術の買い付けを行うと同時に、そうした製品を研究・製造している日本企業への「買収・乗っ取り」を仕掛けている。
こうした投資活動＝軍事活動への「資金融資」を担当しているのが、ロスチャイルドの銀行ゴールドマンサックスに乗っ取られた日本の新生銀行と、ブッシュ一族のシティバンク、中国建設銀行の３社連合体である。さらに最近、イタリア・マフィアの資金運用部であるバンク・オブ・アメリカ＝バンカメが、中国軍部への資金融資に参画し始めている。
