オルタナティブ通信

　戦争で大モウケした者が、その戦争を画策した「真犯人」である、とは軍事問題の常識である。

イラン戦争で原油価格は高騰し、ガソリン代、電気代の高騰、物価高で庶民は苦しんでいる一方、石油業者は大モウケである。

庶民の失った資金が、石油業者の「フトコロ」に、流れ込んでいる。

ドロボウ、である。

石油業者＝産油国の世界１位は、アメリカ、３位はロシア、６位はイラン。

イランを「後押し」しているのがロシアで、イラン戦争は、実態的にはアメリカとロシアの「代理戦争」。

産油国アメリカと、ロシアは、「ケッタク」し、大モウケ。

トランプと、プーチンが「ケッタク」している事は、前回、明らかにした。

イランは経済封鎖を受けながら、インドに原油を輸出、インド産原油の大量販売で、大モウケ。

いつから、インドは石油産出国になったのだ？

　アメリカ＝トランプと、イランが対立している？

イランのテヘランの、大規模・都市再開発を担っているのが、トランプの会社＝トランプ・オーガニゼーションである事実を知らないのか？

トランプにテヘラン再開発の、「許可」を与えているのは、トランプの敵であるはずの、イラン革命防衛軍である。

イラン戦争が、「ヤラセ」である事は、常識である。

トランプは、カモフラージュするため、親友のＵＡＥの経済顧問＝アブドゥラ・アッバールを、対イランのビジネス・パートナーとしている。

ＵＡＥは、昨今、アラブ石油連合＝オペックを「離脱」、親イスラエル＝トランプ路線に変更した。

時事的現象の、水面下で起こっている、本当の情勢変化が読めないのか？

　トランプ大統領の経営するトランプ・オ−ガナイゼーション社の、特別顧問であるフェリックス・セイター（ロシア系ユダヤ人）の父は、ユダヤ系マフィアのデヴィット・ボガティンである。

このデヴィット・ボガティンは、マフィア＝セギュオン・モギュレビッチの「子分」であり、経済制裁を受け原油・天然ガスの輸出が不可能になったロシアの外貨獲得のため、原油・天然ガス、ロシア製兵器の密輸を担当してきたのが、このモギュレビッチである。

ＦＢＩはモギュレビッチを、東欧からロシアに至る地域で「最も凶暴なマフィア」として逮捕状を出している。

しかし１９８８年から１９９３年まで、ＦＢＩ長官を務めたウィリアム・セッションズは、２０２０年６月１２日に、セッションズ本人が死去するまで、終生、モギュレビッチの顧問弁護士を務めてきた、といった具合にモギュレビッチとＦＢＩ＝ホワイトハウスとの間には「ゆ着関係」が深く存在している。

この「ゆ着関係」はトランプが経営する企業の特別顧問がモギュレビッチの子分＝デヴィット・ボガティン、その息子＝フェリックス・セイターであるという形で現在も生きている。

そしてモギュレビッチを原油・天然ガス密輸の実働部隊として駆使してきたのは、ロシア最大手のエネルギー企業ロスネフチ、ロスアトム社の経営トップ＝イーゴリ・セーチンであり、セーチンはプーチンがまだサンクトペテルブルク市の役人であった無名時代、仕事場のデスクが隣同士であった親友であり、プーチンが同市の副市長に出世した際には、セーチンはプーチンの秘書となっている。

セーチンはプーチン大統領の下では、ロシア国家全体の副首相を歴任している。

セーチン＝モギュレビッチを通じ、プーチンとトランプはビジネス上のパートナーシップを築いてきた。

なおデヴィット・ボガティン本人は、トランプが所有するニューヨークに立つ５８階建ての高層ビル＝トランプタワーに巨額出資もする、トランプ・オ−ガナイゼーション社の大株主である。

メールマガジン版オルタナティブ通信より


「全人類の、殺害に向かう、ＡＩ　(１)　」


　将来、知識と知恵の集積によって「人間の能力を、はるかに超えた」完壁な頭脳を持った人工知能・ＡＩ(この段階をシンギュラリティなどと呼んでいる)は、自分より能力的に劣った人類を殺害・全滅させるであろうか。

答えは、イエスである。

かつて地球上で「最も能力の高い、生命体」となった人類は、自己の母方であるサル類を、動物園に閉じ込め、支配下に置き、観賞用とした。

豚、牛は家畜とされ、太らせてから食品として「食べられた」。

地球上で、トップの地位に立った生命体は、トップ以外の生命体には情け容赦なく、徹底的な虐殺と家畜化を加え、食肉用として「飼育」した。

その慣例に習い、ＡＩは人類に対し、親切になどしない。

ＡＩは、人類を絶滅させ、家畜化する。

ＡＩは、人類に親切にする「必然性」など、何も感じない。

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　台湾「有事」の際、中国軍は台湾に軍事侵攻する直前、事前に太平洋の海中に潜ませていた潜水艦から、核ミサイルを発射する。

発射位置は、日本本土から２００ｋｍ余り離れた位置で、核ミサイルは空中・上空２００ｍで爆発する。

日本から２００ｋｍ離れた位置であり、爆風も日本本土には及ばない。

中国政府は、ミサイル発射実験であり、日本への攻撃ではない、と断言する。

洋上、日本本土から２００ｋｍ離れた位置であり、日本政府も中国による核ミサイル攻撃であると言い張ることができない。

しかし核ミサイルの爆発と共に、強大な電磁波・電磁パルスが発生、それは日本本土「全域」を被う。

電磁パルスは、日本の「全ての」送電線を焼き切り、コンピューター・チップを焼き切る。

チップを内蔵した、全てのスマートフォン、コンピューター、家電、銀行の預金記録、自動車、トラック、電車網は破壊される。

水道水を送り出しているモーターも止まり、停電と同時に水道も止まる。

トラックが動かず食料の輸送ができないため、スーパーマーケットから食料が消える。

チップが焼き切れたため、自衛隊の戦闘機、ミサイル、戦車、マシンガン、戦艦は動けなくなる。

台湾を救援する行動を、自衛隊は取ることができない。

自衛隊の給水車は動けず、市民への食糧支援も車両が止まり、不可能になる。

日本国民の３人に１人は、餓死する。

アメリカ第７艦隊を自衛隊は支援できない。

台湾救助に向かう第７艦隊の、はるか２００ｋｍ離れた位置で、同様の核ミサイルの爆発を中国の潜水艦は起こし、第７艦隊は太平洋上で、動けなくなる。

「その上で」、中国軍は台湾に軍事侵攻を開始する。

メールマガジン版オルタナティブ通信、近刊


「バンス副大統領の出自に見られる、アメリカ社会の絶望」


「アメリカで、非合法な軍用銃を購入する手法」


「上級国民と、下級国民が明確に存在する、日本の差別社会」


「中国・ロシアのマフィアが、日本企業を乗っ取るため、使っている裏ワザ・テクニック」


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メールマガジン版オルタナティブ通信、近刊より

「中国・北朝鮮のスパイ達が、自由に出入りしている、霞が関の財務省・外務省建物」

「偽善社会フランス、文化都市＝パリは、フランス人に虐殺された黒人奴隷達の奴隷労働から奪い取った富で建設されている」

「暗号通貨に投資する者達は、全財産を失う」

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メールマガジン版オルタナティブ通信より

「次期首相候補・愛国者を自称する、高市早苗の、恐るべき、アメリカ軍事産業との人脈」

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メールマガジン版オルタナティブ通信より

米軍の指揮命令系統のプログラムを担当した＊＊＊は、意図的に「自分の声だけに反応する」バグを組み込んだ。

「全ての戦闘行為を中止せよ」、彼の一声だけで米軍、英国軍、イスラエル軍は戦争ができなくなる。

反戦運動家の正体を隠しながら、ＣＩＡに潜り込んだ＊＊＊こそ、世界中での戦争を停止させる事ができる。

（メールマガジンでは＊＊＊は実名となっています）。

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メールマガジン版オルタナティブ通信より

「トランプ政権の、影の大統領・黒幕＝ＡＩ業界の大ボス」

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　トランプは、なぜＦＲＢを破壊しようとしているのか。

ＦＲＢのような「民間の」株式会社では、大株主達が取締役となり、株主達の「利益」のために会社は運営される。

中央銀行は「アメリカ国民のために運営されているのではなく」、株主の利益のために運営される株式会社がＦＲＢである。

ＦＲＢの株主達は、ＪＰ・モルガン、ゴールドマン・サックスといったウォール街の巨大銀行群であり、英国シティの金融街と「直結」し、金モウケのためであれば、どこにでも出かけて行く、グローバリストの軍団である。

「どこにでも出かけて行き」、何を行ってきたのかは、言うまでもなく、奴隷農園の経営である。

シティの中心であるイングランド銀行が出資して創立された東インド会社は、金にモノを言わせ、ケニアの農地を買い占め、ケニア人の食料＝キャッサバの生産を中止、コーヒー豆を生産させた。

欧米には安価なコーヒー豆が流通し、白人達は、おいしいコーヒーを楽しんだが、キャッサバが無くなったケニア人達の多くは餓死した。

英国軍の銃で脅され、ケニア人達は黒人奴隷として、「無賃金」で奴隷コーヒー農園で働かされた。

「無賃金」のため、バク大な利益を上げた東インド会社＝イングランド銀行は、その利益を英国王室の私財とし（奴隷経済、戦争経済）、さらに英国政府に貸し付け、それは借金であるためイングランド銀行は巨額の利息収入を英国政府から得た。

イングランド銀行は、英国政府に貸し付けた借金の証文を「小口化」し、ポンド紙幣として発行、英国全土に流通させた。

ポンド紙幣は、借金の証文であるため、利息を生み出さなければならなかった＝利息支払いの義務があった。

ポンドは、英国のＧＤＰが１００億ポンドであれば、１０８億ポンド分の紙幣が印刷された。

８億ポンドは、利息分である。この印刷されただけの、ただの「紙切れ」の８億ポンド＝利息で、イングランド銀行の「経営者＝王族・貴族達」達は、英国中の商店で、タダで飲み食いし、高額な衣類やブランド品を、タダで入手できた。

英国国民達は、毎年、自分達が働いて生産した商品の８億ポンド分を、略奪されている事に気付いていない（２０２５年現在も）。

ＧＤＰが１００億ポンドであるにもかかわらず、１０８億ポンド分の紙幣が「印刷」される＝８億ポンド分＝全体の８％分の商品が略奪されるため、紙幣価値は、８％下落する。１０８億で１００億を割り算した数字＝約９２.６ポンド分の商品しか、１００ポンド分の紙幣では購入できない。

１００ポンドー９２.６ポンド＝７.４ポンド分が、「消えている」。

１００ポンドにつき、７.４ポンドが、ドロボウされ、その資金で王族・貴族達は豪華な生活を送ってきた。

略奪、ピンハネ、である。

紙幣は、このサギ行為、ドロボウのテクニックとして発行されている。

これが、中央銀行という、いかにも公的機関であるかのようなフリをしている、サギ集団が行っている、トリックである。