オルタナティブ通信

メールマガジン版オルタナティブ通信、最新号。

「アメリカ大統領選挙の、不正」

「世界の貿易システム＝ドル通貨体制は、近い将来、崩壊する」

「現代文明の、極端な虚構性＝我々の生活はフィクションで出来上がっている」

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megafinancecp@live.jp

メールマガジン版オルタナティブ通信、１３７号。

「日本外務省の、手抜き仕事」

「メディア産業＝戦争産業」

「現実社会では、悪代官を裁く水戸黄門は存在しない」

「２名の悪代官が交互に日本人サラリーマンを支配する、日本的政治システム」

「静かに始まった、中国共産党政府への経済的クーデター」

「日本と中国との関係悪化を画策する者達」

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メールマガジン版オルタナティブ通信、１３８号。

「日本のマスコミ産業の、担い手達」

「農水省＝霞ヶ関官僚達の自己保身のために、歪められる統計数字」

「国家全体が、寄生虫化している日本の病巣」

「消費税・増税に隠された、日本国民をダマスための、トリック」

「欧米マスコミの持つ、日本人への人種差別」

「なぜ日本テレビは、ＣＩＡの末端組織となったのか」

「日本を代表する、財閥企業の正体」

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　２０２０年１１月のアメリカ大統領選挙では、

ウィスコンシン州、ミシガン州で開票が始まって１時間後で、

バイデンの得票が１３万票、トランプの得票が０票であった。

民主主義の選挙で、片方の候補が得票ゼロである事など、有り得ない。

バージニア州フェアファックス郡では、トランプの得票をバイデンの得票に「スリ替えた」事が露見し、

しかも郵便局では、バイデンに投票する郵便が大量に「どこかから持ち込まれ」、郵便局の窓口で受け付けている事が、郵便局員によって告発された。

ミシガン州デトロイトでは、「実在しない人物」の投票が発見され、それはバイデンに対する投票であった。

「実在しない人物の投票」＝これはバイデンに対するウソの投票が大量に行われている事を明示している。

ペンシルベニア州では、投票場のゴミ箱から正規の大量の投票用紙が捨ててあるのが見つかり、それはトランプへの投票であった。

「何者」かが、トランプへの投票を無効にするため、ゴミ箱に捨てたものであった。

ウィスコンシン州では、有権者３１２万９０００人に対し、投票数が３２３万９９２０人であった。

有権者の数「以上」の投票数など、有り得ない事である。

「何者」かが、１１万票を偽造してバイデンに投票している。

サウスカロライナ州では、有権者が５１６万人に対し、投票者数が５３８万人であった。

こうした事態は、世界最大の権力者であるアメリカ大統領選挙が、「ウソ」の投票によって選出されている事実、

民主的な選挙など存在しない事、民主主義など存在していない事を示している。

メールマガジン版オルタナティブ通信１３９号。

「最も安全な金融商品＝最も危険な資産運用方法」

「戦争が起こる、経済のカラクリ」

「教科書の存在そのものが、犯罪行為」

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メールマガジン版オルタナティブ通信、最新号。

「中国発、世界金融恐慌」

「原油価格に見る、アメリカの世界支配の斜陽化」

「トルコが導入したロシア製兵器の、性能」

「ＥＵ解体の、危機」

「外国より３０年間出遅れている、日本の観光立国プラン」

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「アメリカの属国となった日本」

「北朝鮮の、核ミサイル開発資金の出所」

「北朝鮮の核ミサイルの、性能アップに貢献する日本」

「危険な原発を稼働させる事で、警察と自衛隊は巨額の利益＝利権を得ている」

「北朝鮮に核ミサイル開発資金を送金している、不正銀行」

「日本人は、その銀行・定期預金の資金をロスチャイルドに吸い上げられている」

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　第二次世界大戦末期、ドレイパー一族のウィリアム・ドレイパーは、米国戦争省の最高幹部として、日本が米国に対し無条件降伏を申し出ていたにも関わらず、広島・長崎への原爆投下を決定した。核兵器の威力を実験するために、広島・長崎の市民を、ドレイパーは大量虐殺した。「劣った有色人種＝日本人を核兵器で全滅させる」ためである。そこには、キリスト教原理主義教会とパイオニア基金に共通する、ドレイパー一族の人種差別思想が根本に存在した(拙稿「広島、長崎への原爆投下」を参照)。

　戦後、ドレイパーはダグラス・マッカーサーの上官として、日本の総支配者として来日し、日米安保条約を起草し、日本への米軍駐留を永久化し、自衛隊を創立させる。

　名目は、共産主義中国への防波堤として日本に軍隊を持たせる、つまり中国共産党軍と日本に、「戦争を行わせる」ためである。

　しかし、中国共産党軍は米軍が育てた軍隊であり、ドレイパーの目的は、米軍直結の中国軍と米軍直結の日本の自衛隊を戦わせ、アジア人同士を殺し合わせる事にあった。「劣ったアジア人＝有色人種を減らす」ためである（山極晃「米戦時情報局の延安報告と日本人民解放連盟」大月書店）。

　この中国と日本に戦争を行わせ、有色人種を減らす政策は、現在も継続している。

　ドレイパー一族は、ディロン・リード社という兵器売買と兵器購入資金融資の軍事金融企業を経営している。ドレイパーは、中国共産党軍にも、自衛隊にも、兵器を販売している。ドレイパーの兵器販売高をアップさせるために、日本と中国は戦争をする事になる。

　クリントン大統領時代のペリー国防長官が、このディロンの社長である。

　第二次世界大戦中、昭和天皇ヒロヒトは、敵国の戦争省最高幹部であるドレイパーから兵器を大量に輸入し、日本軍に高額で売り付け、利益をスイス銀行に蓄財していた。

　天皇とドレイパーは、兵器密売の共同事業者として、兵器販売促進のため日米戦争を行っていた。

　戦後、来日したドレイパーが最初に行った事は、天皇への兵器密売の「売掛金＝未払い代金の回収」であった（この点は、天皇の側近であった渡辺武の「渡辺武日記　対占領軍交渉秘録」東洋経済新報社を参照）。

　戦争末期、ドレイパーは、天皇が無条件降伏を申し出ると同時に、「戦争犯罪人として自分を処刑しないで欲しい」と命乞いをした事に対し、天皇の命の保証と戦後における天皇制度の維持を確約し、それと引き換えに、日本に原爆を投下し終えるまで無条件降伏を承認しない、という条件を出した。

天皇は広島・長崎への原爆投下を事前に承認し、それと引き換えに、自分の命と地位の延命を手に入れた。天皇は、自分１人が助かり、それと引き換えに、広島、長崎の市民の皆殺しを喜んで承諾した。

　これが、「同業者、兵器密売企業の共同経営者」天皇とドレイパーの密約である。



参考文献:

W・H・Tucker．The Science and Politics of Racial Reserch．University of Illions Press

メールマガジン版オルタナティブ通信最新号。

「北朝鮮のミサイル開発を、阻止する手段」

「中東戦争で、金モウケする悪徳商人達」

「日本人を貧困に陥らせた悪の張本人、竹中平蔵」

「アメリカ　ＶＳ　　中国　新冷戦の今後」

「進むアメリカによる、日本の食料支配」

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メールマガジン版オルタナティブ通信１４０号。

「暴力団と化した、警視庁内部の裏組織」

「金正恩の戦争が、北朝鮮軍の日本本土攻撃を引き起こす日」

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