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2020年10月19日

福島原子力発電所・事故によって、日本に放射能を、マキ散らした責任者達

メールマガジン版オルタナティブ通信151号。

「福島原子力発電所・事故によって、日本に放射能を、マキ散らした責任者達」

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2020年10月18日

繰り返される米軍兵士による日本人女性の強姦は、法律が、それを許可している

メールマガジン版オルタナティブ通信152号。

「繰り返される米軍兵士による日本人女性の強姦は、法律が、それを許可している」

「原発・再稼動を、民主党・国会議員達に脅迫の末、飲ませた一族」

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2020年10月17日

アメリカに逆らい、殺害=消された日本政府高官達

メールマガジン版オルタナティブ通信153号。

「習近平の覇権・・・尖閣諸島問題で日本への攻勢を強める理由」

「国際金融市場のフィクション」

「アメリカに逆らい、殺害=消された日本政府高官達」

「中国共産党政府の、日本経済乗っ取り戦略」

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2020年10月16日

竹島奪還のために日本が韓国に対し取るべき、非・軍事戦略

メールマガジン版オルタナティブ通信154号。

「ヨーロッパの、悪徳商人達」

「やがて北朝鮮のミサイル攻撃に、日本は全面降伏する」

「竹島奪還のために日本が韓国に対し取るべき、非・軍事戦略」

「どうしても日本を戦争に巻き込みたいマスコミの、情報操作」

「日本に福島原子力発電所・事故を引き起こさせたGE社の、出自と経歴」

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2020年10月15日

中国発、世界金融恐慌

メールマガジン版オルタナティブ通信、最新号。

「中国発、世界金融恐慌」

「原油価格に見る、アメリカの世界支配の斜陽化」

「トルコが導入したロシア製兵器の、性能」

「EU解体の、危機」

「外国より30年間出遅れている、日本の観光立国プラン」

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2020年10月14日

進むアメリカによる、日本の食料支配

メールマガジン版オルタナティブ通信、最新号。

「北朝鮮のミサイル開発を、阻止する手段」

「中東戦争で、金モウケする悪徳商人達」

「日本人を貧困に陥らせた悪の張本人、竹中平蔵」

「アメリカ VS  中国 新冷戦の今後」

「進むアメリカによる、日本の食料支配」

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自衛隊の武器調達を専門とした「極秘」銀行

 米軍の航空母艦・戦闘機離発着訓練・FCLPの移転地として、日本と米軍との「合意場所」とされている、鹿児島県の馬毛島(まげしま)。先日、日本の民主党政権が、この新しい「訓練基地」についての概要を発表した。今後、この馬毛島が、中国等の海洋進出に対する、日米の「監視・訓練」場所の要所となる。

この軍事施設の「開発」に関わり、長年、日本の政界は、防衛利権を手に入れ、議員は政治資金を手に入れてきた。

国会議員が選挙に勝ち「議員の地位を維持するために、どうしても戦争と軍隊が必要である」事、国会議員が戦争によって国民を死に至らせる事によって、金銭を手に入れ、その金銭によって議員の地位を維持し続ける利権構造が存在する。

国民の命など、「どうなっても、良い」のであるから、当然、東日本大震災の被災者の事は放置し、国会では政権の奪い合い=自民党と民主党の「足の引っ張りあい」だけが演じられる事になる。



 1986年、平和相互銀行事件が起こる。

関東では大きな支店網を持つ、この銀行は、ゴルフ場開発会社を傘下に持ち、その会社はゴルフ場会員権を大量に販売し、その保証金の返済期限が迫っていた。

ゴルフ場は、その利用権が会員権証書の形で高額で販売されるが、その売上金は保証金という「一種の預かり金」の形で一定の期限が来ると購入した者に、その預かり金を返却するシステムになっている。

しかし平和相互銀行では、この預り金が「どこに行ったか分からず」返済に困窮していた。


 平和相互銀行事は、自民党の政界資金の拠出銀行の機能を持っており、長年、防衛省(当時は防衛庁)が軍用のヘリコプター発着基地、極秘の秘密基地等を地方の人里離れた山奥に建設する際には、この銀行が資金を融資し、分割払いで国が軍用基地の建設資金を返済する、あるいは、この銀行自身が土地を買収し、その後、国に転売する、というシステムを取って来た。

防衛省関係者が直接、土地購入に姿を現せば、「秘密基地が、どこにあるか」公言している事になる。そのため平和相互銀行が、土地買収に「表立って」動いてきた。

秘密保持のために防衛省の代理人として動く、この銀行は、いわば日本の軍部の「出先銀行」であった。

それは、日本の軍部の機密情報が、この銀行に事前に「流れる」と言う事である。

事前に自民党から情報を得た平和相互銀行が、地方の「ヘンピナ」土地を1億円で購入し、その後、防衛省に100億円で売却すれば99億円の利益が出る。

この利益が自民党へのワイロとしてペイバックされ、自民党の政治活動資金となる。

こうして自衛隊の兵器購入資金、(秘密)基地の用地購入資金が、自民党の「裏金」の源泉となって来た。

さらに、こうした「軍部の出先銀行」は、必要に応じて担保も無く、自民党に資金を提供する「パトロン銀行」になってきた。

無制限に融資しても、いつか「軍用地・兵器購入の仲介によって、融資資金は、戻ってくる」構造が形成されて来た。

平和相互銀行のゴルフ場の会員権の保証金は、こうした「自民党の、無尽蔵な活動資金」として「消えていた」。

そのため平和相互銀行は返済に困窮していた。


 困窮した、この銀行は傘下の不動産会社に神戸市内のゴルフ場の山林を時価の数十倍の60億円で「買い取らせ」、その土地を担保に、さらに116億円もの不正融資を銀行から行い、不動産会社から、その116億円をペイバックさせ、その資金でゴルフ場会員権の保証金を返済していた。

つまり自民党の活動資金として出した金の返済を、一般市民の貯金で行い、しかもその貯金が返済出来なくなっていた(市民の貯金の引出しに応じる資金が無くなっていた)。

この116億円の不正融資でゴルフ場会員権の保証金を返済した残金は、さらに自民党大物政治家であった竹下登、金丸信への「ワイロ」として使われた。

このゴルフ場会員権の乱売と、その保証金の返済のための不正融資資金の一部は、

自衛隊の鹿児島県の馬毛島(まげしま)の、極秘のレーダー基地の土地購入資金として使われ、平和相互銀行から防衛省への「転売利益」が、さらに自民党の活動資金・ワイロへと「姿を変えていた」。この転売時には、広域暴力団・山口組が仲介として「噛んで」いた。

防衛省と自民党の不正資金の「捻出」の役割を山口組が行っていた。

山口組が自民党と防衛省・防衛族の下部組織、資金調達係であるという「政界・官界の実態」が、明確に、ここに出ていた。

こうした自民党の資金問題では「決して動かず、犯罪を見逃す」日本の警察が、86年には平和相互銀行の経営陣の「摘発」に動き出す。

当初から、警察関係者から「なぜ今回だけ動くのか」、と疑問の声が出ていた。

当時、関西では大規模な支店網を持つ住友銀行は、関東では全く支店網が存在しなかった。

住友銀行を事実上、乗っ取ったロスチャイルド=ゴールドマンサックスは、営業網を関東へと拡大するために、

関東に広範囲な支店網を持つ平和相互銀行の「乗っ取り」を計画し、動き出していた。

しかし平和相互銀行は当然、住友の買収案を拒否し、その経営陣は日本の自衛隊の兵器と軍用地の「利権」を「しっかりと掌握し離さなかった」。

そして「米国CIAへ留学し、CIAの教育を受けた帰国組」のエリート警察官僚が支配権を握っている「東京地検特捜部」は、「不思議な事に」自民党の資金源の、この平和相互銀行の経営陣の「摘発」に乗り出した。

極めて異例な事であった。

平和相互銀行の経営陣は東京地検特捜部に逮捕され、

この銀行は経営危機に陥り、「すみやかにロスチャイルド=ゴールドマンサックス=住友銀行に吸収・合併された」。

この平和相互銀行のロスチャイルドへの合併により、91年以降の、バブル崩壊時には、関東近県の優良ゴルフ場が次々と破格の安値でゴールドマン・サックスに買収され、現在では日本国内の7割近いゴルフ場=優良土地資産が外資に「買収されている」。

その土地取得の歴の一部が、やがてゴールドマン・サックスからオバマ大統領の大統領選挙資金として「拠出」される事になる。

そのキッカケを作ったのが「東京地検特捜部による平和相互銀行ツブシ」であった。

平和相互銀行をゴールドマン・サックスが乗っ取った事は、日本の防衛省の「軍事予算の利権という甘い汁」をゴールドマン・サックスが「奪い取った」事を意味した。

そして、「日本の政界工作資金のパイプをゴールドマン・サックス=ロスチャイルドが握った」、という事は、ロスチャイルドが「ツブソウと考えた政治家の不正資金問題だけが、どこからともなくマスコミに流れ」、政治家が失脚、逮捕され、自殺する、という事である。

この事件で大物政治家・金丸信は失脚(脱税と言う別件逮捕で失脚させられた)、竹下登首相は退陣した。

自民党の保守本流が外資によって「破壊された日」である。

大口の政治資金源を失った自民党は、「栄養源を絶たれ」、やがて政権を失い、野党へと転落してゆく事になる。

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2020年10月10日

CIA日本支局・列伝   日本を核武装させ続けてきたエージェント達

メールマガジン版オルタナティブ通信155、156号。

「CIA日本支局・列伝   日本を核武装させ続けてきたエージェント達」

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2020年10月09日

日本の首相官邸で自由に動き回る、CIAエージェント

メールマガジン版オルタナティブ通信157号。

「新体制が発足した中国共産党の人事に見る、5年後の中国動乱」

「日本の首相官邸で自由に動き回る、CIAエージェント」

「日本維新の党の、黒い出自」

「日本維新の党が目指す戦争」

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2020年10月08日

日本政界を支配・コントロールする、CIAエージェント達

メールマガジン版オルタナティブ通信158号。

「日本政界を支配・コントロールする、CIAエージェント達」

「21世紀最大の盗賊集団が巣食う、金融市場」

「民主党が無能な政治集団となってしまった、本当の原因」

「日本金融界の実相=野村證券の闇」

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2020年10月07日

スーパーマーケットの食品は、安全か?

メールマガジン版オルタナティブ通信159号。

「平成維新の会が目指す、日本列島・全域が、戦場となる日」

「スーパーマーケットの食品は、安全か?」

「倒産が近い、銀行群」

「ヨーロッパ金融危機の、行く末」

「既に、55年前に開始されていた、日本核武装」

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2020年10月06日

TPP参加議論を利用し、中国包囲網を形成し、尖閣諸島問題から中国の手を引かせるテクニック

メールマガジン版オルタナティブ通信160号。

「日本本土を戦場とすべく、画策する者達」

「自民党・安倍晋三体制が目指した、戦争実行内閣」

「TPP参加議論を利用し、中国包囲網を形成し、尖閣諸島問題から中国の手を引かせるテクニック」

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2020年10月05日

日本政界=無能集団の原因

メールマガジン版オルタナティブ通信161号。

「シャープ、ソニーに続き、時代の先を読めなくなっている日本の大企業」

「今後、日本は絶好調の経済成長を遂げる?」

「日本政界=無能集団の原因」

「安倍元首相を支えた、ファシズム人脈」

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2020年10月04日

CIAエージェントに育成された、安倍晋三前首相

メールマガジン版オルタナティブ通信162号。

「動き始めた国債紙クズ化・戦略」

「CIAエージェントに育成された、安倍晋三前首相」

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2020年10月03日

日本政府の無能が、尖閣諸島での中国とのトラブルを生み出した

メールマガジン版オルタナティブ通信163号。

「霞ヶ関という、小さな村社会の特殊な論理」

「東京オリンピック開催をめぐる、安部政権と霞ヶ関の足の引っ張り合い」

「世界最強である日本の国防」

「日本政府の無能が、尖閣諸島での中国とのトラブルを生み出した」

「日本の核ミサイル開発の、進展状況」

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2020年10月01日

北朝鮮を支援している、黒幕達

メールマガジン版オルタナティブ通信164号。

「市民運動のリーダー達=著名文化人達の背後に累積される、屍体の山々」

「北朝鮮を支援している、黒幕達」

「安部元首相と北朝鮮を結ぶ、アングラ・ネットワーク」

「安部前政権、北朝鮮への強攻策の限界」

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FEMA連邦危機管理庁、CIAの人間ロボット化計画

1. 「1940年代末、CIAとカナダ政府が協力し無差別に病院に入院している一般市民に対し、麻薬を投与の上、脳に電極棒を突き刺し電流を流し、その反応を見る人体実験を繰り返していた事をカナダの法務大臣キム・キャンベルが認め、
カナダ政府は被害者1人当たり7万9千ドルの賠償金支払いを決定した。
 この人体実験は米国CIAのユアン・キャメロン博士が中心となって行い、舞台となったのはモントリオールのアラン記念研究所であり、現在分かっている被害者数は80人にのぼる。
 これは被害者の1人リンダ・マクドナルドがカナダ政府を告訴し、政府が全面的に敗訴した結果の措置であり、リンダは86日間麻薬で昏睡状態にされた上、脳に電極棒を突き刺され100回以上強い電流を流される電気ショックの人体実験を強制された。
彼女は病気でたまたま病院を訪れた所、突然誘拐されアラン記念研究所へと連れ去られ人体実験の被害に遭った。
現在、彼女は過去の人生の記憶の全てを失い、自分が誰だか分からなくなっている。彼女は夫と自分の4人の子供の記憶を全く失い、人生の全てを失ってしまっている。」米国新聞オレンジ・カウンター・レジスター紙 1992年11月19 日付


2. 1940年代末、ブッシュ一族の経営するハリマン銀行の経営者エイブリル・ハリマンを局長とした米国政府の心理戦争局はFEMA創立者であるズビグニュー・ブレジンスキーの指示の下、人間の脳に電極棒を突き刺し全ての記憶を消失させ、何でも政府の指示に従うロボット人間を「作る」実験を繰り返していた。
 これはEDOM計画=エレクトリック・デソリューション・オブ・メモリー=記憶消滅計画と言われ、英国諜報組織MI6、カリフォルニアのエサレン研究所、CIA創立メンバーで麻薬王、黒人リンチ組織KKKの経営者ニコラス・デュークの創立したデューク大学超心理学研究所が協力体制を取っていた。
デュークはタバコのマルボロ、ケント等を製造している世界最大のタバコ王でもある。
 FEMAはこの計画で、記憶を失った人間を新たに洗脳し政府要人を暗殺し、または路上で無差別殺人を起こすテロリストを「製造」するマインド・コントロール技術MCの開発を目的としていた。FEMAの創立資金を出資しているロックフェラー財団の言う「生きる価値の無い一般市民を大量に殺害・処分する必要が
ある」という考えに沿ったものだった。
 CIAの内部文書、ファイルナンバー1951・11・26によると、EDOM計画は麻薬と電極棒を使った人間の「精神操作=ロボトミー計画=通称ブルーバード計画」と呼ばれていた。
 また特殊なアイスピックを人間の眼の上方部分に突き刺し、瞬時に自発的な思考能力、行動能力を奪う「ロボトミー用兵器」も開発されていた。
(CIA内部文書、ファイルナンバー1952.2.7)


3. 「ロサンゼルスからラスベガスに向かう途上に米軍のエドワーズ空軍基地とチャイナレイク海軍武器センターがある。チャイナレイク海軍武器センターでは、カトリック系児童福祉施設から連れて来られた子供と全米から誘拐されて来た出産間もない子供に対し、麻酔もかけずに頭を切断し、あるいは腹部を切開し 臓器をひとつづつ取り出し、子供の反応を見る人体実験が繰り返されている。
 子供は米海軍が金で福祉施設から『購入』してきたものと、海軍に協力する医師が母親に死産であると嘘の説明を行い、健康に出産された子供を誘拐してきたものであった。」コネチカット州の地方新聞グローブ紙1980年8月19日付


4. チャイナレイクで子供に対し人体実験を行っているのは、第二次大戦中ナチスのアウシュビッツ強制収容所で過酷な人体実験を繰り返していたメンゲレ博士 (チャイナレイクでは通称ドクター・グリーン)と、冒頭で記載したユアン・
キャメロン(チャイナレイクでは通称ドクター・ホワイト)である。
 メンゲレは、 アウシュビッツで2人の子供の全ての血管を結合させ1人の人間として合体させ、片方の子供の心臓を摘出しその合成人間が何日生きられるか等の残虐な実験を行っていた。メンゲレは第二次大戦後、ブッシュ一族に雇われチャイナレイクに移住していた。

 アウシュビッツでユダヤ人大量虐殺に使用された毒ガスを製造していたIGファルベン社の経営者であったブッシュ一族は、ファルベン社に資金を融資していたユニオン銀行の経営者でもあった。このユニオン銀行のナチス担当の取締役でありブッシュ直属の部下であるアレン・ダレスが、戦後初代のCIA長官になるとダレスとブッシュは、友人メンゲレをチャイナレイクに呼び寄せ人体実験を行わせていた。


5. 1953年、米陸軍化学兵器部隊はテニス・プレイヤーのハロルド・ブラウアを誘拐し、ブラウアが死亡するまで麻薬を投与し脳に電極棒を突き刺し電流を流す人間ロボット化の実験を繰り返した。中心となったのはニューヨーク州の精神衛生局長ポール・ホックである。
 テュレイン大学病院でも女性患者に麻薬を投与、電極棒を使用した実験を繰り返し、脳の一部を手術で順次取り出し、どこまで摘出すれば死亡するかの人体実験が行われている。担当したのはロバート・ヒース博士であり、女性患者は死亡
している。


6. 「ボストンの複数の病院で患者の脳に電極棒を差し込み、さまざまな電磁波を流し、人間の脳をリモートコントロールする人間ロボット化実験を1年間以上に渡り継続して行った。」米国連邦議会議事録1972年2月24日P1602〜1612


7. 「麻薬と電極棒、脳細胞の手術による摘出、人間ロボット化実験は185人の医師、80の政府機関、病院、刑務所で行われ、44の医科大学が協力体制を取った。
最も実験の多かったのはカリフォルニア州の医療施設であり、その司令部はFEMA通信施設本部のあるユタ州ソルトレークシティだった。」
元CIA 長官スタンフィールド・ターナーの証言。
1977年8月3日 米国上院議会公聴会議事録(※注1)

※注1. ソルトレークはモルモン教の中心地であり、ここでは人類大量虐殺用の生物兵器研究者達が年に複数回「研究集会」を開いている。


8. 「人間の脳に埋め込まれたコンピューター・チップに政府のコンピューターから指令を与える事で、政府は市民を完全にコントロールする事が出来る。
 今日米国政府の人間コントロール技術は、政府の意見に市民が従うよう強制し、市民の思想、人格、感情の持ち方を政府が命令出来る段階に達した。」
1973年、米国上院議会「人間の行動変更に関する小委員会」におけるサム・J・アービン委員長(上院議員)の発言。


9. FEMAとCIAが人体実験に使用した麻薬LSDはスイスのサンド社が第二次大戦中に開発したものだった。サンドはベネチアのデル・バンコ一族の経営する製薬会社である。
 米国内でLSDを大量生産しているのは製薬会社イーライリリーであり、この企業は父ブッシュの副大統領ダン・クエール一族の経営する企業である。
 またイスラエルのランベール銀行の創立者メンバーでもあるマイヤー・ランスキーの組織、ザ・モッブが米国内でのLSD販売を仕切ってきたが、モッブはイスラエル建国時から対立するアラブ人を虐殺してきたテロ組織であり、モッブが無ければイスラエルは建国出来なかったと言われている。そのモッブの活動資金がこのLSD販売から得られていた。

 現在、世界中で公然と市販=密売されているLSDは、メキシコやカリブ海の無人の島々で密造されたもので、密造しているのはブッシュ一族と共にメキシコ油田の開発を行ってきた世界最大のアルミニウム・メーカー、メロン財閥である(脳の働きを劣化させ政府に対し従順な人間を作るフッ素入り歯磨き原料メーカーでもある)。


10. メロンは現在、世界中にパトリオット・ミサイルを売り歩いているヘリテージ財団の創立メンバーである。他の創立メンバーには麻薬王ニコラス・デューク(CIA創立メンバー)の経営するレイノルズ・タバコがいる。セーラム等のタバコを製造するレイノルズの経営者デヴィッド・レイノルズには、電極棒を使った人間の脳の支配コントロール技術についての著書「神経電気の研究」がある。
 LSDと電極棒・・人間ロボット化計画の中心メンバーがヘリテージ財団に集まっている。
 既報のように中国にミサイル技術を売ったのもこのヘリテージである。こうして「作られた中国の軍事的脅威」に対抗するため日本にパトリオット・ミサイルを売っているのもヘリテージである。
 今後、台湾問題等で日本と日本の米軍基地を脅威と考える中国は、さらに高度なミサイル技術をヘリテージから購入する事になる。つまり日本は中国に脅え、中国は日本に脅え、日中がヘリテージから兵器を買う事になる。
 アジアを分断する事で、分断された両者が共に米国を「頼り」、米国の「支配」に服する。「分断して統治せよ」・・
これが古くからある「心理戦争=MK戦争」の基本である。
「恐怖による支配、恐怖によるMK」これがミサイルの販売促進戦術である。
 LSD、電極棒、ミサイルに共通するのは、ヘリテージの専門である「人間コントロール=MC技術」である。


11. ヘリテージは元々共和党のイスラエル勉強会として、イスラエルを「世界の中心」とするグループにより結成された。
 現在のヘリテージの理事スチュアー ト・バトラーは、イスラエルを世界の中心と考えるモルモン教(ソルトレーク・・)の指導者である。
また同僚の理事には現大統領ブッシュの命の恩人パット・ロバートソンがいる。ロバートソンはモルモン教の宣教師であり、スコットランド銀行の米国代表である。
 現在のヘリテージの指導者ウォルター・ヴィッカースは英国軍事産業ヴィッカースの経営者である。


12. ヴィッカースは第一次世界大戦で対立する英仏国とドイツの両者に機関銃を大量に販売して富を成した。かつてのギリシア・トルコ戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
米西(スペイン)戦争でも対立する両者に機関銃を大量に売却した。
第二次大戦でも英国フランス米国そして対立するナチスの両者に兵器を大量に売却した。
日清戦争でも日本と中国、対立する両者に機関銃を大量に売却した。

ヴィッカースは現在、ヘリテージを通じて日本と中国、対立する両者にミサイル(技術)を売却している。


13. 対立を激化させ対立する両者に武器を大量に売却する・・「分断支配のMC技術」を活用し、ヴィッカースを大企業に成長させた経営者ベージル・ザハロフは、第一次世界大戦を「生み出した死の商人」として悪名が高い。
 ザハロフの死後、子供の居なかったザハロフの巨額な資産を引き継ぎ、それをイスラエル建国に注ぎ込んだのがイスラエルの「巨人」ドレフュス社である。


14. かつての共産主義ルーマニアの独裁者チャウシェスクは、食料の飢餓輸出を行っていた。国民に食べ物を与えず、それを輸出に回し金を稼いでいた。
その輸出を担っていたのがドレフュスであり、チャウシェスクはドレフュスの「あやつり人形」に過ぎなかった。
 チャウシェスクの親衛隊の兵士は、出生と同時に親から離されチャウシェスクを親と教育され、麻薬により「手なづけられ」MKされていた。
 ヴィッカース=ドレフュスのMK技術は、こうして軍隊の忠誠心生産にこそ使用されてきた。
 米国にはCIA職員、シークレット・サービス、将校クラスの軍人全てに「MK訓練」を行うグリーンズボロ訓練センター(ノース・カロライナ)があるが、 MK技術の世界的中心地はロシアのモスクワ・メディカル・アカデミーとロシア精神矯正研究所である。
両研究所の中心人物イーゴリ・スミルノフ博士のMKプログラムで、「どのような残虐な殺人も平然と行うように」MKされたロシア人傭兵が、既報の北米に配置された膨大な数のFEMA傭兵の中心をなしている (FEMAはイーゴリの指導を受けている)。
 現在FEMAは人体実験の場を病院や研究所から、カルト宗教組織へと「実践の場」に移行させている。ロシア軍と協力関係にありMKを駆使していたオウム真理教の問題はFEMAの問題である。
 既報のように麻薬資金洗浄、麻薬売買(パーミンデックス=ドレフュス)のネットワークもFEMA・イスラエルに集中し、また麻薬を使用したMC技術も FEMAに集中している。

傭兵と強制収容所による「生きる資格の無い市民の大量虐殺」、生き残った市民の人間ロボット化=奴隷化の準備は完了している。   
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2020年09月30日

南京虐殺、従軍慰安婦問題の、深層

メールマガジン版オルタナティブ通信165号。

「安部元首相の、出自」

「日本が利用可能な、北朝鮮への地下ルート=パイプ」

「農水省が胸を張る、日本農業の振興政策の実情」

「アルジェリアのテロ事件で、日本人が殺されなければならなかった本当の理由」

「南京虐殺、従軍慰安婦問題の、深層」

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2020年09月29日

世襲される日本国内の、CIAエージェント達

メールマガジン版オルタナティブ通信166号。

「中国経済の行方」

「中国産業界の現状」

「北朝鮮の核ミサイル実験が続く原因は、日本外務省の無能にあった」

「世襲される日本国内の、CIAエージェント達」

「公務員が盗みを働いても、同じ公務員である警察組織は仲間の犯罪を見逃す、日本の常識」

「右翼も、左翼も、共にCIAであった奇妙な日本の歴史」

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2020年09月28日

安倍元首相の功罪

メールマガジン版オルタナティブ通信167号。

「アベノミクスの、行く末」

「アベノミクスの、悪影響?」

「安倍元首相・一族の、政治資金の出所」

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