人間に無意識的に「一定の行動」を強制するために、ある行動には罰則を与え、ある行動には報酬を与える等し、選挙投票の際に「誰に投票すべきか」を国家がコントロールし、「選挙投票の自由という民主主義の根幹を破壊する事」が、この研究の目的となっている。
テーマは人間の心をどのように支配するかであり、初期には一定の「望ましい行動には食事、麻薬等を与え」、「拒否すべき行動を取った場合には電気ショック」を与える等の処罰行為による人体実験が繰り返されて来た。
もちろん実験台にされた人間は、その人体実験に同意など一切していない。軍による強制的人体実験である。
初期にはコロンビア大学のエドワード・ソーンダイク、ジョンズ・ホプキンス大学のジョン・Ｂ・ワトソン教授が、こうした人体実験に従事したが、現在では、個々人の趣味、好きな食物、匂い、色等を「密かに調査」し、望ましい行動を取った場合には、その人物の好みの物体を身辺に出現させ、反対の行動には反対の物体を出現させるといったマインド・コントロール技術を発達させ、マサチューセッツ州ケンブリッジにあるリサーチ・メディア社によって「商品として、そのノウハウ」が販売されている。
商品化されていると言う事は、マインド・コントロールが事実として可能であり「効果があるからこそ、資金を出して購入する者が居る」と言う事である。
購入しているのは米国陸軍であり、特に将校、特殊部隊の教育を担当する米軍のブラック要塞で使用されている。また、シェルバイ郡刑務所、モンゴメリー郡公立小学校、コンテナ・コーポレーション・オブ・アメリカ社等が、この企業の継続的な顧客となっている。軍人と犯罪者と小学生と会社員が、軍隊開発の同一のマインド・コントロール技術で「教育されている」。
この技術はコネティカット州ソマーズにある州立刑務所では、ホモの男性を「女性好き」に強制的に転換するために使用され、また政府に反対する思想の持ち主を政府を支持する人物に「思想転換」させるために使用され、人体実験が行われている。
こうした研究の紆余曲折の末、現在、マインド・コントロール技術は電磁波兵器研究を中心に進め始められている。
