日本の戦国時代、最も「忍の者」＝諜報(スパイ)組織を発達させたのが毛利一族であり、長州藩はそのスパイ組織を引き継ぎ生かし、江戸幕府を打倒する。
明治天皇は、当初、日本が英国ロスチャイルドと組み、後に満州事変に発展する中国・アジアへの侵略政策を採用する事に強く反対したため、長州藩勢力により殺害され、長州の諜報組織のメンバーが明治天皇に「入れ替わる」。
大正、昭和の天皇、現在の天皇は、この長州藩の諜報組織のメンバーの末裔であり、明治天皇の子孫では全く無い。
以後「ニセ」の天皇の周辺を長州勢力の諜報組織のメンバーが固め、日本の政治は動かされて行く。
英国ロスチャイルドの諜報組織の下部機関となった長州のスパイ養成所は、山口県田布施町に現在も存在し、ロスチャイルド直系の「日本人政治家スパイ」養成所となっている。
この田布施町出身のスパイは、多数日本の政界に「送り込まれている」。第二次世界大戦中、中国大陸で麻薬売買を行っていた元岸信介首相、元佐藤栄作首相(ノーベル平和賞受賞)、また安倍晋太郎(元外務大臣、首相候補)、先の総理大臣＝安倍晋三は、全員、この地域と当スパイ養成所の出身である。
拙稿「英国スパイの日本での暗躍」で明らかにしたように、最近の日本の外交筋への英国諜報組織の「浸透」は、再び第二次大戦以前の日英同盟、日本政府のロスチャイルド人脈への復帰を意味している。
米国が中国と組む以上、日本が「中国と戦争を実行する」には日本単独では「力不足」である。中国の背後には米国、日本の背後には英国、そして日本と中国がアジアで戦争(または冷戦＝軍拡競争)を行う。日清戦争から第二次世界大戦まで、日本が英国の資金援助で中国と戦争し、中国を米国がバックアップした事と同じ「構図」が描かれ始めている。
これはアジアで戦争(冷戦)を起こすための「布石」である。
