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2024年03月19日

日本の支配者の正体

メールマガジン版オルタナティブ通信より

 北朝鮮・中国の「脅威」に対抗し、日本防衛省・自衛隊は大量の兵器をアメリカ軍事産業から購入し始めている。

具体的にはアメリカ軍事産業の「元締め・ボス」である、銀行ディロン・リードが兵器商社として自衛隊に兵器を納入している。

ディロン・リードは、「日本兵器工業会」という組織を作り、そこを「通してしか」自衛隊が兵器を購入できないようになっている。

アメリカ軍事産業から1丁10万円で購入されたピストルは、ディロン・リードを「通じて」、1丁15万円で自衛隊・日本の警察組織に販売されている。

差額の5万円は、ディロン・リードが「中抜き・ピンハネ」し、自分のフトコロに入れている。

F15戦闘機、トマホーク・ミサイル等、全ての兵器について、このピンハネが行われている。

かつて日米安保条約を「作成」し、日本に米軍を常駐させる事を決定し、自衛隊を創設させた、ジェームズ・フォレスタル国防長官は、このディロン・リードの社長であった。

米軍がアメリカ本土を守るためだけでなく、日本を拠点にアジア極東に軍事力を展開するには、在日米軍が大量の兵器を、ディロン・リードを通じ購入する必要があった。

自衛隊が創設されれば、自衛隊は当然、ディロン・リードから大量の兵器を購入する事になる。

自衛隊、日米安保条約は、このディロン・リードの「私的利益」のために創設された。

かつて、日本の自動車が大量にアメリカに輸出され、アメリカが多額の対日貿易赤字を背負った際には、アメリカのマスコミによる「日本車タタキ」が、過激に展開された。

CBS・TVなどでは、アメリカ人が日本車をハンマーで叩き壊すシーンが、連日、流された。

このCBS・TVの社長が、ディロン・リードの社長を兼任していた、ウィリアム・ペリー(後の国防長官)であった。

そこには、「日本は敵国で、日本からは多額の金を吸い上げる、日本にはアメリカからは1セントも手渡さない」という姿勢が明確に現れていた。

このウィリアム・ペリーは、徳川幕府の幕末、日本に砲撃を加え、開国を迫った黒船ペリーの一族であった。

幕末から、2024年現在の岸田政権によるアメリカ製兵器の大量購入まで、「一貫」して、同一一族の同一企業が、日本を支配している。

NHK、日本テレビの創立の際、ディロン・リード=CBSが、「どのように関与=仲介・ピンハネ・支配」を行ってきたか、日本のマスコミが支配を受けてきたかの詳細は、メールマガジンにて。

お申し込みは、以下にメールにて。

megafinancecp@live.jp
posted by 00 at 18:09 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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