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2015年12月21日

中国 VS 米国の戦争


 中国政府・軍部の内部文書「今後50年の展望」には、中国は米国を敵国とし2030年までに戦争を行う、と明確に記載されている。

米国と中国が戦争になれば、当然その戦場として中国に隣接し、米軍基地が多数存在している「日本国土」が戦場となる。

今後、中国はこの戦争のための軍事力の増強・エネルギーの確保を行うと、この文書には記載されている。


 東シナ海では、中国の情報収集戦艦が繰り返し姿を現し、米軍機がスクランブル発進する事態が繰り返されている。

また米軍機が上官の指示に逆らい、中国の戦艦をミサイルでロックし、ロックを察知した中国艦側も米国戦闘機をミサイルでロックする事態も発生している。

ロックされれば次に起こる事態は中国艦がミサイルで撃沈される事であり、それを回避しようとすれば中国艦は対空ミサイルで米軍機を撃墜するしかない。

軍事上は、ミサイルでロックする事は戦闘行為そのものになる。

米軍パイロットは上官の指示に逆らい、暴走し戦闘行為を行った事になる。

この上官の命令に逆らい戦闘行為を行ったパイロットも、中国艦の艦長も、何等、責任を問われ処分される事はなかった。

この事は、現場の兵士に、中国・米国の戦争に「軍上層部がゴーサイン」を出したという認識を与えた。

この「ゴ−サイン」は、日本国土を戦場とした中国・米国の戦争への「ゴーサイン」である。



 第二次世界大戦中、前ブッシュ大統領の一族はアドルフ・ヒトラーに資金を与え、ヨーロッパを戦場として戦争を行わせた。

戦後、焼け野原になったヨーロッパの産業・経済は破壊され、世界経済の主導権がヨーロッパから米国へ「移動した」。

この覇権の移動が、ブッシュ一族がヒトラーに資金提供し、ヨーロッパを戦場とし焼け野原に「させた」目的であった。

中国と米国が日本を戦場とし戦争を行えば、日本国土は焼け野原になる。

日本の経済活動を米国が、自国にとって「不利益」と考えるようになった時=日米の経済利害対立が激化した時、アメリカは「意図的に」中国との戦争に踏み切り、日本を焦土化=焼け野原にする戦略を取る。

日本の崩壊は、アジアの経済的主導権を、中国が入手する結果を生み出し、中国にとっても利益となる。

中国 VS アメリカの戦争は、「日本ツブシ」が目的である。
posted by 00 at 21:27 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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