ページトップに、最新記事が表示されていないケースがあります。右側の記事一覧から最新の日付の記事のタイトルをクリックして下さい。

2015年04月30日

TPP交渉は、日本人に多くの病死者を出す結果になる


「日本が巻き込まれる、TPP交渉の本当の目的」より、続く。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/417933611.html


 日本のジャイカ等が活動に参画する国連機関による経済支援が貧しい国をさらに貧しくし、国連が1000人で済む餓死者を10万人に増加させてきた。

ロックフェラー一族の経営する世界最大の穀物商社カーギルと提携した化学企業モンサント社が、国連と協力し推進してきた「緑の革命」が餓死の原因となっている。

「国連と一体化」し、カーギルは食糧を増産するという名目で、世界中の貧しい国々に単位面積あたりの収穫量が増加するという大豆の種子と、農薬、化学肥料をセットにし大量に売り付けてきた。

この種子は水を大量に必要とするため、井戸を掘る事業もセットにされていた。それ等の購入費用は貧しい国に借金として残った。日本の海外青年協力隊などが、井戸掘り、農薬の使い方の「指導」を世界中で行った。


 この種子は単年度しか使えず、収穫された大豆を再び翌年植えても発芽しないように、カーギルは遺伝子組換えを行っていた。

貧しい国は、毎年、カーギル=モンサントにお金を支払い、種子を買わなくてはならなくなった。農薬、化学肥料とセットにしてである。

これは、毎年、種子と農薬、化学肥料を貧困国に「強制的に買わせる」カーギルの金儲けのための遺伝子組換えであった。

貧しい国の借金は増える一方になった。


 そして、食糧が増産出来たのは、わずかに数年であった。

井戸から汲み上げた水には塩分が含まれ、化学肥料の残留物と一体化し、数年で畑は塩まみれ、残留肥料、農薬まみれになり、耕作出来ない状態になった。

農民は農薬によるガンで、バタバタ倒れ死んで行った。

カーギルの売った農薬DDT等は、人体に危険な発ガン物質が含まれるため、先進国では販売を禁止され、在庫としてカーギルの倉庫に売れ残っていた「毒」であった。

貧困国への「援助」は、カーギルの「在庫処理」のためであった。

貧しい国の、今まで、わずかでも食糧を生み出していた畑は、塩害等で砂漠に変わって行った。

貧しい国には、「国連の支援の前よりも多くの餓死者が」発生した。

国連の支援が、餓死者を増加させてきた。

貧しい国には、農薬、化学肥料、種子、井戸掘りの費用が莫大な借金として残った。

借金だらけの政府は、ガンに犯された農民への医療と食糧補助を打ち切った。死者はさらに増加した。

水を大量に必要とする、この化学肥料と遺伝子組換え種子のため、井戸水は枯渇し、貧困国では脱水状態で死亡する人間が増加した。

これが「国連による経済支援」の実態である。

「国連の仮面」の下にカーギルが居た。

カーギルとモンサント社だけが、数千万人の農民の死と引き替えに莫大な利益を上げた。

農薬、化学肥料の使用法の指導、井戸掘り支援を「善意」で行った日本の海外青年協力隊、ジャイカの若者達は、その「無知と、国連への盲信が原因となり、貧しい国に哀れみをかける殺人部隊」となった。

貧しい国を助けたいという善意と情熱「だけ」では、カーギル、モンサントと言った大企業の策略には「歯が立たない」。

これが悪名高い「緑の革命」である。

これが、偽善の仮面を被った「国連」の正体である。


 なお、近年では、農薬DDTの代わりに貧困国、先進国で共に、雑草を死滅させる除草剤が「積極的に販売されている」。

除草剤は農産物そのものも死滅させてしまうため、除草剤が「振りかかっても」死なないように遺伝子組換えされた種子が、除草剤と「1セット」となって販売されている。

この除草剤の中身は、ベトナム戦争で使われ、多数の奇形児を生み出した化学兵器であり、強烈な発ガン物質=ダイオキシンである。

強烈な発ガン物質ダイオキシンで雑草を死滅させ、遺伝子組換えされた農産物の種子は、「ダイオキシンが付着しても死なない」ように遺伝子組換えが行われている。

この遺伝子組換えされた農産物を食べた人間は、「ダイオキシンが付着しても死なない」ように遺伝子組換えが行われていないので、ガンになって死ぬ。

21世紀、人間の死因のNo1、トップが、ガンである理由は、本当は、ここにある。

日本に輸入されてくる大豆等は、大豆自体を販売する際には遺伝子組換え農産物である事の表示が行われている。

しかし、「なぜか」、大豆を加工し、ミソ・ショウユにした場合には、表示義務が「免除」されている。

こうして日本人は、強烈な発がん物質=ダイオキシンを毎日、強制的に食べさせられている。

これがTPP=貿易自由化の、「実態」である。

TPP交渉をおこなっているアメリカ側のメンバー達は、モンサント社等から多額の政治資金援助を受けている(注1)。

モンサントは営利企業であり、金モウケにならなければ、政治家に政治資金の「援助」等、行わない。


*注1・・・メールマガジン版オルタナティブ通信、2015年1月・2月号(通巻260、261号)の記事、


「日本人を誘拐したイスラム国・・・その過激な行動の理由」、参照。
posted by 00 at 17:02 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

この記事へのトラックバック