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2011年07月31日

原子力発電を、本当に推進している者達の、正体



前回記事、「原子力発電の廃止を主張する、日本の菅首相の乗る、旅客機も、やがて墜落する?」、より続く。


http://alternativereport1.seesaa.net/article/216032953.html



(前回より続く)



 故ケネディ大統領は、暗殺された。

このケネディ一族の財産は、現在、ある弁護士が管財権=全権を握り、「管理・運営」している。

ケネディ一族は、この弁護士の「許可」がなければ、ボールペン1本さえ、買う事ができない。

この弁護士は、全米を支配する、麻薬マフィアの顧問弁護士である。

この麻薬マフィアが、「我々は、ケネディ暗殺犯人ではない」と言っても、誰も信用しない。

仮に、Bさんの家に強盗が入り、Bさんが殺害され、預金通帳とキャッシュカードが盗まれた場合、

そのキャッシュカードで現金を引き出し、生活しているAが警察に逮捕され、Aが「私は殺人犯人ではない」と言っても、誰も信用しない。

犯人でなければ、どのようにして、キャッシュカードを手に入れたのか?

このマフィアが、暗殺犯人でなければ、どのようにして、ケネディ一族の財産を「手に入れたのか?」

このマフィアの顧問弁護士は、「環境保護問題で、ノーベル賞を受賞した」、アル・ゴアの、顧問弁護士「でもある」。

オバマ政権で、原子力発電を強力に推進する、アル・ゴアの「ボス」、

日本の原子力発電「業界」を、支配してきた「本当のボス=アメリカの、麻薬=ウラン・マフィア」の姿が、ここには、明瞭に浮かび上がってくる。


 日本の菅首相は、原子力発電をストップさせると明言し、政界で総攻撃を受けている。

原子力発電所は、巨大なセメントと鉄骨の塊であり、その建設を担う土建業者=ゼネコンが、日本政界の最大の政治資金源である。

原子力発電をストップさせると明言した菅首相に対し、土建・セメント・鉄鋼業界が、「我が社の、売り上げが減少する、なんとかしろ」と命令を下し、日本政界・国会議員の群れが、菅への総攻撃を開始した。

国会議事堂での、「原子力発電は必要」という議論のホンネは、国会議員達の、土建業界からの政治献金がないと、「選挙資金に困窮する」という主張である。

そして、菅首相、総攻撃の真意は、

「いつか総理大臣になり、出世したい」と妄想している、各国会議員達の、「首相になるまでは、ケネディ、中川昭一、橋本龍太郎のように、ボス=アメリカのマフィアに、暗殺されたくは無い」という、自己保身である。


posted by 00 at 04:52 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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