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2010年10月14日

日本に米軍基地がある、「本当の理由」




「日本政府を、支配し、命令を下す、アメリカ側の対日エージェント」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/165589475.html



「民主党の最大支持基盤の、出自」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/165355573.html



「尖閣諸島での、日本と中国との「対立・抗争」を画策する、アメリカの軍事戦略文書」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/165074608.html



「アメリカ国家は、中国が建国した」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/164758620.html



「中国政府と、アメリカ政府の本質は、麻薬マフィアである」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/164309281.html



「中国の日本への、レアアース禁輸で実働部隊となって動いた組織・グループ」、



http://alternativereport1.seesaa.net/article/164195618.html


「日本が、中国等に輸出禁止『出来る』資源」、


http://alternativereport1.seesaa.net/article/163802499.html


「レアアースの独占的輸出国が中国である事は、衆知の事実であり、十分な備蓄体制、中国に替わり日本にレアアースの輸出可能な国・地域・鉱区の開拓を準備して来なかった『危機意識・国家戦略の無さ』が、日本の外交を常に弱腰・逃げ腰にしている」、参照。


http://alternativereport1.seesaa.net/article/163927425.html






 第二次世界大戦が終わると、戦争を実行するためにアメリカ産業界が形成した兵器製造会社の群れは、兵器の「販売減少」に困窮した。

兵器が売れると考え、設備投資を行い軍事工場を多数作ったが、

戦争が終わり、兵器が売れ残り、在庫を大量に「抱え込んだ」。

「どこかの国で戦争が起こり、米軍が常に外国に進駐し、軍事訓練を繰り返し、兵器・弾薬を大量に消費してくれないと困る」事態に直面した。

そして、アメリカ製の兵器の販売窓口であった、兵器商社=ディロン・リード社が、その「兵器販売・増進」の役割を担った。

日本に米軍が常駐し、軍事訓練を繰り返し兵器・弾薬を大量に消費し、自衛隊を創設し、自衛隊に膨大な兵器を購入させる日米安保条約の原案の起草メンバーは、

米国務長官ジェームズ・フォレスタル、ウィリアム・ドレーパー陸軍次官、ポール・ニッツ国務省貿易局次長であった。

ジェームズ・フォレスタルはディロン・リード社の社長、ウィリアム・ドレーパーはディロン副社長、ポール・ニッツはディロンの敏腕営業マンだった。

ディロン・リード社は、日本に常駐する米軍、自衛隊に「兵器を納入する」軍事商社であった。

米軍が日本に常駐する、2010年の沖縄米軍基地問題は、こうして「ディロン・リード社によって、作り出された」。

日本に大量の兵器を購入させ、米軍基地を置くためには、「中国等の外国から日本が、侵略される恐れが常に無ければならなかった」。

中国に核ミサイル誘導装置、戦闘機等を大量に販売し、中国の軍事力の増強を「謀った」のは、このディロン・リード社である。











posted by 00 at 21:22 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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