「アメリカ政府の日本への命令書」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/150405593.html
「２０１０年、金融恐慌で世界中に失業者と自殺者を生み出した責任を問われるべき銀行ゴールドマン・サックス」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/150095440.html
「アメリカ企業は日本国内で自由に脱税が出来る」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/149945351.html
「アメリカの日本乗っ取り術」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/149457795.html
「アメリカとロシアに食い物にされる日本」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/148907585.html
「プロ野球・読売巨人軍はＣＩＡ組織」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/148243289.html
「日本のＴＶ業界を支配する、ＣＩＡ」、参照。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/148381017.html
現在、日本国内で販売されている投資信託は１万種類を超えているが、その多くはマイナス配当になっており、財産の７０％を消失しているものもある。
既に郵便局窓口での投資信託販売は１０億円を超えており、今後も投資信託の販売額が急増して行く事は、ほぼ間違いない。
海外で資産家対象に販売されている投信の世界では１年の配当が１５％前後は常識であり、年１０％の配当を出せなかったマネージャーは１年でクビになるのが常識である。
マイナス配当、マイナス７０％の配当等、米国資本が日本の高齢者達の「資産略奪の目的で、ゴミクズ商品」を意図的に日本の郵便局に持ち込んで来ている事は明白である。騙されてはいけない。
日本の高齢者に「ゴミを押し付け、日本を欧米金融業のゴミ廃棄場にする」、そのゴミ箱の入り口が、郵便局の窓口である。
投信の郵便局窓口販売＝「金融自由化」を進めてきた「日米官僚同盟」の被害者が、今後資産を失うであろう地方の高齢者達であり、沖縄に住む米軍基地の被害者達と同一の日米軍事・官僚同盟による「奴隷支配の被害者」である。
