殺人兵器として開発された、コロナ・ワクチン

新聞「ニューヨークタイムス」は、

「世界の最大手・製薬会社であり、コロナ・ワクチン製造大手の＊＊＊社の、ワクチン開発責任者である、医学博士＝＊＊＊が、

コロナ・ワクチンの中には、ガンを発症させる＊＊＊、エイズ・ウィルス、ガン患者から採取し培養・増殖させたガン細胞が、混入されている」、と発言し、

＊＊＊社・社長が、その事実を認めた、と報じている。

日本のマスコミは、この「ニューヨークタイムス」の報道を、一切、転載・報道せず、事実を隠ぺいしている。

詳細は、メールマガジン版オルタナティブ通信にて（有料）。＊＊＊部分はメルマガでは実名表記されています。

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日本は核武装すべきだ、などという寝ボケタ議論

日本の憲法＝「紙に記載された文章」の上では軍隊は持たない事になっている。

しかし実際には、自衛隊という軍隊を持っている。

「紙に記載された文章」と、現実は、全く別物であり、真逆である。

佐藤栄作・元首相によって表明され明文記録されている＝「紙に記載された文章」の非核三原則。

日本は核兵器を持たないという、「紙に記載された文章」と、現実は、全く別物であり、真逆である。

法律に書かれているから、現実が法律通りに動いていると考えるのは、小学生レベルの思考でしかない。

国会議員、防衛省幹部にマスコミが取材に行けば、「日本は核兵器を持っていない」と形式的な返答しか出てこないのは「当然」である。

しかし、自衛隊のミサイル専門家、メンテナンス部品の調達係に「酒飲み友達」がいれば、酒の席で「核兵器のメンテナンスにしか使わない部品を購入している」と内輪話を聞く事ができる。

マスコミが、そうした人脈を持っていないだけである。

万一、日本政府が中国・北朝鮮政府に、「日本は既に核武装している」と伝えれば、日本からの核ミサイルによる反撃を恐れ、中国の尖閣諸島への侵略も、北朝鮮の日本海に向けたミサイル発射も止まる。

核抑止力が働く。

しかし日本政府が、それを中国・北朝鮮に言えば、中国・北朝鮮政府は日本のマスコミに、「日本は核武装していると、日本政府が言った」と、当然、暴露する。

日本のマスコミも、世論も、「日本政府は非核三原則などと言い、国民をダマシてきた」と大騒ぎになり、岸田政権は崩壊、自民党政権も与党の座から追い落とされる事になる。

それを恐れ、自民党政府は中国・北朝鮮に対し「本当の事が言えない」。

核抑止力が、働かない＝尖閣への侵略、北朝鮮のミサイル発射が止まらない。

戦後８０年弱、中国・ロシア・北朝鮮の核ミサイルに囲まれ、日本が核武装してこなかった＝それほど、自民党の政治家達が皆、危機意識＝自衛意識がない、国際情勢を理解していない、「バカ」であったのであろうか？

国際情勢を十分に理解している、優秀な政治家達が過去、自民党には多数いた。

日本に諜報機関があれば、諜報機関というものは敵国の諜報機関と「裏で情報の裏取引を、普通に行う」ため、口頭で国家機密の交換を行い（業界用語で、ノンペーパーと言う）、核ミサイルについての日本の「真実」を中国・北朝鮮は知る事になる。

しかも、諜報機関同士で国家機密を交換し合った場合には、その機密は外部＝マスコミ、外務省などの官僚組織には流さない、首相だけが自分の胸の内に隠しておく、というのが諜報界の「鉄則」であり、その「鉄則」を破った場合には、国家機密交換の担当者は殺され、機密をもらした国は、今後、どの国にも信用されなくなるのが、「常識」になっている。

この方法を使えば、日本は核抑止力を使う事ができる。

「本当の問題」の所在は、諜報機関の有無にある。

「日本は核武装すべきだ」などと言っている、自民党の右派、保守勢力、保守評論家達は、何を寝ボケタ事を言っているのか、頭の中が８０年前でストップしている。

日本の核ミサイルの所有の有無、所在地・設置場所、ミサイル数、どこの国の、どこがターゲットになっているか、発射ボタンの所有者＝２４時間身に付けて持ち歩いている者等、詳細は、メールマガジン版オルタナティブ通信にて。

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麻生副総理が「主導」する、スーダン内戦＝無防備な子供・母親達の大虐殺

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　２０２３年に入り、再び、スーダンでは内戦が始まった。それはスーダン軍部の２人の将軍が政治的主導権を取ろうと争い＝軍事紛争・戦争を起こした事が原因であると、「まるで、他人事」のように欧米メディアは報じている。

しかし本質は、南部にある巨大な埋蔵量の油田であり、フランスが、その油田を狙い＝安価に石油を入手するため、フランスの「アヤツリ人形」となる政治家を大統領に座らせようとし、一方、スーダンの油田はスーダンが使うべきで、フランスには渡さない、と主張する民族派の大統領候補との間で、銃撃戦・戦争が始まった事にある。

スーダンのように難民を多数出し、子供の餓死者が多い貧しい国が、「どのようにして、内戦を行えるような、大量の高価な兵器を持っているのであろうか？」

兵器はフランス製であり、フランス政府がスーダンの石油とフランス製の武器を、「物々交換」したものである。

フランスは中古品の古びて使いモノにならなくなった兵器＝ゴミをスーダンに与え、見返りに極めて安価に石油を手に入れている。

２０世紀前半に暗躍した「奴隷貿易会社」＝フランス・東インド会社＝現・スエズ社＝ヴェオリア社の、「植民地主義」は、こうして２０２３年現在も「生きている」。

このヴェオリア社に、麻生副総理は日本の水道事業の「全てを売り渡す＝民営化する」と、宣言している。

内戦で子供・女性の虐殺に使われている兵器をスーダンに手渡しているのが、フランスの兵器商社＝武器商人・ラファルジュ社であり、麻生副総理の経営する麻生産業の親会社である。

こうして、日本は、スーダンの内戦＝スーダン人同士の殺し合いに、「密接に関わり」、その殺し合いに「責任」を持っている。

他人事ではない。

このラファルジュ社の「代理人」として、スーダンの内戦に武器供給＝武器販売で金モウケを行っているのが、バイデン大統領のジェイク・サリバン国家安全保障担当・大統領補佐官の部下＝＊＊＊である。

＊＊＊は、次期・アメリカ下院議員選挙に出馬する予定であるが、選挙の際には、スーダンの虐殺された母子の写真と共に、＊＊＊がスーダンに虐殺用の兵器を密輸していた証拠を、アメリカ・マスコミに流す予定である。何ら罪も犯していない貧しい者達を、虫ケラのように平然と虐殺し、武器を売り金モウケを行う、虐殺された弱者達の無念の思い、恨みを晴らしてやるのが、ジャーナリズムの本当の仕事である。そのために我々は文章を書いている。

＊＊＊の部分は、メールマガジンでは実名になっています。詳細は、メールマガジン版オルタナティブ通信（１か月５４０円）で。

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ホワイトハウスの内部文書に見える、日本と中国の間で、戦争を起こそうと画策するアメリカ

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「バイデン大統領の悪事が、マスコミでも暴露され始めた」

「人工地震兵器の、深層・・・２月、トルコで大地震が起こった理由」

「自民党により、既に、人間をロボット化する政策が推進されている」

「ホワイトハウスの内部文書に見える、日本と中国の間で、戦争を起こそうと画策するアメリカ」

このホワイトハウスの内部文書の詳細は、メールマガジン版オルタナティブ通信（１か月５４０円）で。

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トヨタ自動車、新日鐵を始めとした、日本の大企業の多くは、実は、ほとんど税金を納めていない

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　トヨタ自動車、新日鐵を始めとした、日本の大企業の多くは、実は、ほとんど税金を納めていない＝実際の利益の、数分の１しか利益が出ていないように「帳簿を操作」し、納税額を極小にしている。

国税局も、大量の「租税特別措置法」によって、大企業に優遇税制＝納税の免除を行っている。

この節税＝脱税によって、結局、国家運営のための税源は、サラリーマン達の給与への「重税」によって生み出される結果になっている。

税金・社会保険料などの形で、サラリーマン達の給与から「強引に、天引きされている」、いわゆる国民負担率は、日本では平均で６０％を超えている。

実は、誰かが、「税金を、ドロボウし、盗み取っている」。


　国家が税金を使う際には、一般会計と特別会計の２種類がある。

一般会計は、私達・市民の教育福祉に使われている予算であり、年間１５兆円前後になっている。

一方、特別会計は、一般会計の１０数倍以上もあり、国会で国会議員達が審議を「行わず」、霞が関の官僚達が「勝手に」使っている。

その使い道は「闇の中に隠されており」、

大部分は霞が関の官僚達が定年後、「天下りする」財団法人、特殊法人への「補助金」＝「税金から多額の補助金を与えてやるから、その代わりに、定年後は、俺達・官僚を高額な給与で雇ってくれ、というワイロ」、

暴力団の経営する、ゴミ処理事業・会社、産業廃棄物処理・事業会社への「技術研究」という名目での「ワイロ」であり、その見返りに、国会議員の選挙の際には、暴力団が中小企業、地元商店街から「国会議員への政治献金を、脅迫の末、取り立ててくる、集金システム」が出来上がっている。

私達・サラリーマンが支払った税金は、こうして霞が関の官僚達の老後の豊かな生活のために「ドロボウ」され、暴力団に「ドロボウ」されている。

このヤクザと特殊法人の実名と、活動の詳細は、メールマガジン版オルタナティブ通信（１か月５４０円）で。

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ウクライナ戦争で、ワイロで買収され、戦争を起こすよう「たのまれていた」米国の政治家達

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ウクライナ戦争を「推進」した、アメリカのブリンケン国務長官が、軍事産業ボーイング社から多額の政治献金を受けているのは「ナゼ」なのか？

ウクライナ軍に大量の兵器を売り、ボーイング社はウクライナ戦争で巨額の利益を得ている。

兵器の売り上げを伸ばしたいので、ウクライナで戦争を起こして欲しい、とボーイングがブリンケンに「金を、わたした」ので、戦争が起こった。

このワイロ「関係」の詳細は、メールマガジン版オルタナティブ通信（１か月５４０円）で。

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自民党は、ドロボウの集団

　自民党の安倍派＝中国を敵視し、日本の軍備拡大を「強硬に主張」するグループは、

「実は」、第２次世界大戦中、日本軍が東南アジアで入手した油田、鉱山、観光地の不動産を、日本軍から着服＝ドロボウし、自分の私財＝個人財産とした戦争ドロボウ＝日本軍の国家財産を着服した「売国奴」の集団である。

このドロボウされた油田等からの資金が、「今だに」、彼等＝安倍派の政治資金源となっているため、

そのドロボウ財産を、中国の東南アジア・台湾「進出」によって、中国に奪われる心配から、

反中国＝日本の軍備拡大を推進している。

尖閣諸島を国有化させた、石原慎太郎・元東京都知事が、どのくらい台湾・東南アジアに鉱山、観光地ホテルを所有しているか調べてみるとよい。

その鉱山が「金で購入したものでなく」、第２次世界大戦中、石原一族が日本軍からドロボウしたものである、不動産・鉱山の登記簿を調査してみるとよい。

対中国の「強硬派」が、ドロボウの集団である事が分かる。

彼らの、「愛国心」の正体は、「盗んだ財産を、奪い返されたくない」、というドロボウの金銭欲である。

コオロギ食の推進者＝コロナ・ウィルスの製造者

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昨年１１月、のアメリカの中間選挙では、１か月前の１０月に死亡していた元・下院議員が、５０万票以上を獲得し、「再選」を果たしている。

有権者は、もちろん、この下院議員の死を知っており、全米のテレビニュースでも死亡は報道され、全米の国民が、その死を知っていた。

そのため、この下院議員の「立候補・受付」は選挙管理委員会では、当然、行っておらず、立候補者・名簿に、この下院議員の名はなかった。

当然、全米で、この下院議員に投票したアメリカ国民は「ゼロ」であり、投票しても死亡していて立候補者・名簿に名前がないので「投票は無効」となる。

誰も投票していないにも関わらず、この死亡した下院議員は、５０万票以上を獲得し、「当選」と、選挙の集票・集計マシーンは「数字を叩き出し」、それが全米で報道された。

この集票結果は、選挙の集計マシーンが、実際のアメリカ国民の投票とは、「全く関係がない」形で、事前に、誰が何票獲得し、当選するかをプログラムされている事実を明らかにした。

プログラムを行った人間が、この下院議員の死亡を見逃してしまった結果、死亡した人間が立候補し当選するという「集票結果」を生み出してしまった。

これは、もはや民主主義など存在しない事、国民の投票によって政治家が選ばれ、その政治家が政治を行っているのではない事＝国政を動かす政治家を、「誰か」が勝手に選んでいる、「目に見えない、独裁政治が行われている事」を明確に示している。

ちなみに、このインチキな集計マシーンを製造している会社の経営者が、通常の風邪のウィルスを遺伝子組み換えし、生物兵器としてのコロナ・ウィルスの製造を中国武漢ウィルス研究所に依頼した人物と同一人物であり、コロナ・ワクチンの大量販売で大モウケした製薬会社＊＊＊の経営者と、「同一人物」であるのは、なぜなのか？

この人物が、コオロギを食べることを推進している中心人物であるのは、なぜなのか？

この人物の実名と製薬会社＊＊＊の実名、その活動の詳細は、メールマガジン版オルタナティブ通信（１か月５４０円）で。

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