戦後、ドレイパーはダグラス・マッカーサーの上官として、日本の総支配者として来日し、日米安保条約を起草し、日本への米軍駐留を永久化し、自衛隊を創立させる。
名目は、共産主義中国への防波堤として日本に軍隊を持たせる、つまり中国共産党軍と日本に、「戦争を行わせる」ためである。
しかし、中国共産党軍は米軍が育てた軍隊であり、ドレイパーの目的は、米軍直結の中国軍と米軍直結の日本の自衛隊を戦わせ、アジア人同士を殺し合わせる事にあった。「劣ったアジア人＝有色人種を減らす」ためである（山極晃「米戦時情報局の延安報告と日本人民解放連盟」大月書店）。
この中国と日本に戦争を行わせ、有色人種を減らす政策は、現在も継続している。
ドレイパー一族は、ディロン・リード社という兵器売買と兵器購入資金融資の軍事金融企業を経営している。ドレイパーは、中国共産党軍にも、自衛隊にも、兵器を販売している。ドレイパーの兵器販売高をアップさせるために、日本と中国は戦争をする事になる。
クリントン大統領時代のペリー国防長官が、このディロンの社長である。
第二次世界大戦中、昭和天皇ヒロヒトは、敵国の戦争省最高幹部であるドレイパーから兵器を大量に輸入し、日本軍に高額で売り付け、利益をスイス銀行に蓄財していた。
天皇とドレイパーは、兵器密売の共同事業者として、兵器販売促進のため日米戦争を行っていた。
戦後、来日したドレイパーが最初に行った事は、天皇への兵器密売の「売掛金＝未払い代金の回収」であった（この点は、天皇の側近であった渡辺武の「渡辺武日記 対占領軍交渉秘録」東洋経済新報社を参照）。
戦争末期、ドレイパーは、天皇が無条件降伏を申し出ると同時に、「戦争犯罪人として自分を処刑しないで欲しい」と命乞いをした事に対し、天皇の命の保証と戦後における天皇制度の維持を確約し、それと引き換えに、日本に原爆を投下し終えるまで無条件降伏を承認しない、という条件を出した。
天皇は広島・長崎への原爆投下を事前に承認し、それと引き換えに、自分の命と地位の延命を手に入れた。天皇は、自分１人が助かり、それと引き換えに、広島、長崎の市民の皆殺しを喜んで承諾した。
これが、「同業者、兵器密売企業の共同経営者」天皇とドレイパーの密約である。
参考文献:
W・H・Tucker．The Science and Politics of Racial Reserch．University of Illions Press
