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2020年08月31日

世界各国の超一流企業は、どのように脱税を行っているのか

メールマガジン版オルタナティブ通信196、197号。

「世界各国の超一流企業は、どのように脱税を行っているのか」

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2020年08月30日

日本を守るべき組織が、日本を外国に売っている

メールマガジン版オルタナティブ通信198号。

「マスコミの正体とは、何であったのか」

「歴代アメリカ大統領の、本音」

「ナチスの宣伝隊長ゲッペルスは、ウソも百万回繰り返せば真実のように見えて来る、と語った」

「CIA企業の、暗躍」

「日本を守るべき組織が、日本を外国に売っている」

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2020年08月29日

中国諜報組織、その日本政界での暗躍

メールマガジン版オルタナティブ通信199号。

「進む、北朝鮮の核ミサイル開発」

「日米同盟、米国の本音」

「中国の世界戦略」

「中国諜報組織、その日本政界での暗躍」

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自民党権力の源泉

 日本に訪れた昭和初期の大不況で、生活に困った日本人の多くは中国大陸に渡った。それは日本のヤクザ、暴力団も同じであった。
生活に困った日本人は、日清戦争以後、半ば日本と世界各国の植民地のようになった中国に渡り、莫大な利益を求めて中国でビジネスを行った。

 その中で、三井、三菱といった大財閥に資金を出資させた右翼の大物、里見甫(はじめ)の昭和通商という企業は、目立たないが最大手の企業であった。里見がそこで扱うのは麻薬、アヘンであった。アヘンを扱う暴力団のフロント企業に、三井、三菱といった大財閥が出資していた事になる。

 中国大陸のアヘン市場は、アヘン戦争以降イラク出身のサスーン財閥の独占市場であったが、英国軍部と結び付いたサスーンは、中国大陸とアヘンの供給地東南アジアにおいて、フランス軍が勢力を伸ばし、さらに日本軍が中国大陸において大規模な侵略を始めると、少しずつその勢力範囲を狭めて行った。
 中国国民党を支持していたサスーンは、中国共産党とは折り合いが悪く、最終的に共産党が政権を取ると、サスーンは中国のアヘン市場を失う事になる。

 この世代交代につけ込んだのが里見であった。里見は三井、三菱を背後にした資金力と飛び抜けた商才で、中国の地下経済を支配する青パン、紅パンと呼ばれる秘密結社にまで幅広く人脈を広げ、一時期は英国を始めとしたアングロサクソンを排除し、中国のアヘン市場を支配下に置いた。
 その背後には、サスーンを中国アヘン市場から追い出し、次の世代の中国アヘン市場を狙うアイゼンベルグ社(後にイスラエル建国の中心となる)と里見との提携があった。米国全土の麻薬組織、マフィアの「統一」を果たした「殺人株式会社」の軍事部門アイゼンベルグと、日本の大物右翼、三井、三菱財閥が連携していた。この日米マフィア連合が英国麻薬業者の追い出しを行っていた。麻薬争奪戦争であった。

 アイゼンベルグは第二次世界大戦中、戦後におけるイスラエルの建国を目指して日本に「研修」に来ていた。後進国の日本がどのようにして産業を育成したかは、これからイスラエルを建国しようとするアイゼンベルグにとって、一つのモデルとなる。
 日本政府が国営で八幡製鉄所を作り、経営が軌道に乗り、一定の時期が来ると民間に企業を「払い下げ」、民間企業、新日鉄としたその手法はアイゼンベルグによって十分に研究、吸収され、戦後イスラエルの産業復興の手法として、アイゼンベルグによって生かされる。
米国最大のマフィア組織であるアイゼンベルグと、日本の大物右翼、ヤクザである里見甫はここで出会う。アイゼンベルグの経営者ショール・アイゼンベルグは、1940年に新日鉄の会長であった永野重雄の娘と結婚している。そこから日本の産業界のイスラエル人脈は延々と続く事になる。現在の麻生外務大臣の経営する、麻生セメントの親会社ラファルジュ(フランスのセメント会社)のさらに
親会社がアイゼンベルグである。

 この昭和通商で、里見甫の部下として「金儲け」のため麻薬売買を担った人物達の中に、右翼の大物、児玉誉士夫、そして岸信介、佐藤栄作、池田勇人がいた。
これは、戦後の日本で自民党の総理大臣になる面々が「偶然」にも昭和通商で麻薬売買を行っていたという事ではなく、中国のアヘン売買で「荒稼ぎ」した里見甫とイスラエル、アイゼンベルグの資金が、戦後の日本の権力者を生み出して来た事を意味する。

 日本が第2次世界大戦に突入して行く契機となったのが、東条英機の大政翼賛会の結成であった。野党までが戦争賛成なる「挙国一致」体制の成立で、野党による与党のチェック、戦争反対の声が完全に抹殺されてしまった。
東条英機はこの大政翼賛会の結成を、野党議員の「金による」買収で成し遂げた。その買収資金の提供を求め、東条が「泣き付いた」相手が右翼の大物、里見甫であった。里見とアイゼンベルグの麻薬資金が日本の戦争体制を「成立」させていた。

 里見とイスラエル、アイゼンベルグの麻薬資金は、戦中戦後の自民党首相の「キングメーカー」となる。
 変わった所では、この昭和通商には牧野雅広が居り、その麻薬売買の利益で息子の牧野正幸は音楽プロダクションのマキノ事務所を作り、歌手の安室奈美恵等を生み出している。
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2020年08月28日

深化する中国とドイツの、殺人ビジネスでのタイアップ

メールマガジン版オルタナティブ通信200号。

「日本・外務省の非常識」

「日本を支配する外国のメッセンジャーとなった、日本警察」

「既に完成しつつある、世界帝国」

「深化する中国とドイツの、殺人ビジネスでのタイアップ」

「アメリカが許可した、日本の核武装」

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2020年08月27日

公務員の給与の支払いも不可能となったアメリカ国家、そしてヨーロッパ金融危機の、トリック

メールマガジン版オルタナティブ通信201号。

「福島原子力発電所・事故の真相」

「公務員の給与の支払いも不可能となったアメリカ国家、そしてヨーロッパ金融危機の、トリック」

「世界経済破綻への、次のステップ」

「なぜ日本の検察組織は、悪徳金融機関を摘発できないのか」

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2020年08月26日

アメリカ国債の紙クズ化によって、世界戦争を引き起こすアメリカ中央銀行FRBの、正体

メールマガジン版オルタナティブ通信202号。

「金融のプロ達の、アメリカ国債暴落についての判断」

「日本のマスコミ界に入り込んだ、CIAのスパイ達」

「安倍首相が、外資による、日本乗っ取りの手先である事情」

「アベノミクスの影で、暗躍するサギ師達」

「アメリカ国債の紙クズ化によって、世界戦争を引き起こすアメリカ中央銀行FRBの、正体」

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2020年08月25日

中国サイバーテロ部隊に対する、米軍の新戦略

メールマガジン版オルタナティブ通信203号。

「具体的に可能な、日本の原発・全廃」

「中国サイバーテロ部隊に対する、米軍の新戦略」

「北朝鮮の飢餓が、中国に及ぶ未来」

「中国経済崩壊の、必然性」

「世界帝国建設の、進展状況」

「本当は発電など、どうでも良い、日本の原子力発電所」

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2020年08月24日

拡大する中国共産党政府の、日本でのスパイ組織網

メールマガジン版オルタナティブ通信205号。

「拡大する中国共産党政府の、日本でのスパイ組織網」

「日本が親米国家になった、理由」

「安倍首相と親密に握手を交わす、ロシア・プーチン大統領の温和な顔と、凶暴な顔 (下)」

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2020年08月22日

かつては黒人が、劣等人種=白人を人種差別していた

メールマガジン版オルタナティブ通信206号。

「かつては黒人が、劣等人種=白人を人種差別していた」

「米軍特殊部隊 VS 北朝鮮」

「中国共産党政府は、今、北朝鮮を、どのように見ているのか」

「習近平・中国国家主席の後継者の、北朝鮮政策の変更」

「六本木ヒルズ族は、実は日本帝国陸軍の軍人であった」

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2020年08月21日

日本に攻撃を加え続ける、中国軍のサイバー・テロ部隊の所在地

メールマガジン版オルタナティブ通信207、208号。

「戦争で巨万の富を得るスタンレー・フィッシャーとは何者か」

「日本に攻撃を加え続ける、中国軍のサイバー・テロ部隊の所在地」

「日本を戦争へと導く、CIAエージェント達」

「世界に拡大する人身売買マーケットを廃絶する、日本国憲法第9条」

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2020年08月20日

安倍政権が、米国側と密かに結んでいる、日本国民の知らない密約

メールマガジン版オルタナティブ通信209・210号。

「アベノミクスの、盲点」

「第二次世界大戦で、なぜ日本とアメリカは、戦争になったのか」

「全てのコンピューターにある、情報盗用の危険性」

「安倍政権が、米国側と密かに結んでいる、日本国民の知らない密約」

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2020年08月19日

水面下で準備されつつある、アメリカのクーデター部隊

メールマガジン版オルタナティブ通信211号。

「水面下で準備されつつある、アメリカのクーデター部隊」

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タバコ業界と米国政権

 米国ネバダ州ラスベガスで、麻薬密売について取材し続けている調査ジャーナリストが、怒りのメールを送ってきた。

 某大手タパコ・メーカーの工場の衛生管理を担当していた科学者がどうしても入室を許可されない部屋があり、不信に思った科学者が、その部屋の扉の周辺を白衣のスソやヒジの部分で強くコスリ、研究所に帰ってから分析した所、高い濃度のアヘンが検出された。
 その「開かずの間」は、タパコを紙で巻く工程に近い場所にあり、科学者はタパコの紙にアヘンを染み込ませ、タパコが止められないよう「習慣性」を高める作業が行われているのではないか?と言う。

 内部告発を行なったその科学者は、タパコ業界から脅迫、殺害される不安から強く匿名を希望しているが、大手新聞社等は、情報の匿名性やデータの少なさから信用性が低いとして、報道しようとしない。これは、タパコ業界と結び付きの強い政治家が多く、またタパコ業界からの広告収入に期待するマスコミの自己保身なのではないか。

 さらにジャーナリストの怒りの記述は続く。

 いったい企業や政治家、政府関係者が犯罪を働く場合に、その計画から実行までをワザワザ書類にして証拠を残し、さらに図書館や公文書資料館等に「タパコへの麻薬混入計画」とタイトル・ラベルを貼り、「タパコへの麻薬混入」を疑った人が調べ易いように、準備しておいてくれるとでも思っているのだろうか。
 普通、犯罪者は、証拠書類を全て焼却処分して、跡形も無くしてしまうものではないか。データや文書による「裏付け」が無いのが当たり前で、それが普通なのだ。
 「文書による証拠の裏付けがある」なら警察が動くのであり、ジャーナリズムは無用の存在になる。
 また、「匿名情報」が信用出来ないなら、実名を出した告発者が解雇され、身の危険を感じるようになったら、一生分の逃亡資金、生活資金を提供し、さらに銃撃された場合には身代わりになり、ボディガードとして自分が殺されても実名の告発者を守る、それだけの覚悟と準備があって「実名」を求めなければ、単なる名前を知りたいだけの無責任な野次馬根性と言われても致し方ない・・

 単純には、米国製タバコの巻き紙を除去し、市販のタバコ巻き用の紙ではなく(これも怪しい)、わら半紙等の普通どこにでもある紙で、タバコの葉を巻き直して吸ってみれば良い。タバコを吸った、という満足感が得られなかったなら、やはりタバコの巻き紙には何等かの薬物処理(麻薬?)がなされている、と考えた方が妥当という事になる。

 タバコ業界と米国政権との「深い」歴史的な関わりには、因縁的な物がある。

1. 世界一豊かな国アメリカ、その豊かさは、米国の先住民インディオを虐殺し奪った土地に、鉄道を敷く事で生み出された。
 無料で奪った土地が、鉄道によって高額な駅前の商業地に変わった。政府が線路周辺の土地開発権を鉄道業者に無料で開放したため、鉄道業者が、石油、鉄鋼石、石炭等の資源開発により莫大な利益を得た。鉄道建設には、中国からの苦力と呼ばれる奴隷が使われた。
 過酷な重労働を行わせるためにアヘンが与えられ、逆えばアヘンを与えず、従順な奴隷はアヘンによって作り出された。米国の富は、インディオ虐殺とアヘンによる奴隷から作られた。米大陸に5000万人居たインディオは、虐殺で3万人に減った。
 インディオの99.94%が虐殺された。
 これが「民族皆殺し」でなくて何なのか。

 「他民族の皆殺しとアヘンによる奴隷化」・・・これが米国の建国原理である。


2. 1823年、米国のアヘン輸入専売会社ラッセル社が作られる。
 アジア各地でアヘン買付けを担当したのは、ウォーレン・デラノ=ルーズベルト大統領の祖父である。取締役にはクーリッジ大統領一族、モルモン教創立メンバー=アルフォンス・タフト(タフト上院議員の先祖)、ブッシュと大統領を争ったW・フォーブス・ケリーのフォーブス一族、監査役には大統領の先祖J・プレスコット・ブッシュ。
 米国の歴代大統領、議員一族の富が、麻薬貿易で生み出されて来た事が分かる。


3. 第二次世界大戦後、米国はインディオに対したと同じ「有色人種虐殺」を、核兵器と生物兵器で準備し、中国人奴隷にしたと同じ麻薬による反抗心の抑制=従順な奴隷作りを、「心理戦争」と称して開始する。
 トルーマン大統領直属の心理戦争局局長には、ブッシュのハリマン銀行会長エイブリル・ハリマンが就任。
 戦中、中国で日本の右翼児玉誉士夫と共に、アヘン売買を行なってきた麻薬業者ニコラス・デュークを中心にCIAを創立、ブッシュ=ハリマンの「心理戦争局」指導の下、CIAが世界最大の麻薬業者になり、デュークの銀行デューク・ベレラが麻薬代金回収銀行となる。
 ラングレーにあるCIA本部をCIA本部と呼ぶ諜報関係者はいない。諜報関係者は、ジョージ・ブッシュ・センターと呼ぶ。CIAがブッシュ一族そのものである事を知っているからだ。


4. ルイジアナでは、デューク一族が人種差別から黒人をリンチ殺害するKKKの指導者となり、CIAを部下とした麻薬売買で得た利益でデューク一族は、世界最大のタバコ企業BATブリティシュ・アメリカン・タバコの経営に乗り出す。
 ラッキー・ストライク、ケント等のタバコを売りながら、さらにデュークはキャメル、セーラム等のレイノルズ・タバコを支配下に置き、クッキーのナビスコ、エイボン化粧品、アイスクリームのエスキモー、ケンタッキー・フライドチキンKFCを支配下に置いて行く。KFCの材料を運ぶトラックは、同時に、CIA車両として麻薬を運び、麻薬代金の回収も行なってきた。

 デュークの共同経営者カルマン一族は、ビールのミラー社の経営一族であり、世界中にパトリオット・ミサイルとミサイル防衛システムを売り歩いているヘリテージ財団の創立者である。
 ヘリテージの共同創立者のメロン財団は、世界最大のアルミ・メーカーであり、デュークの支配下のレイノルズ・アルミの提携相手である。
 ヘリテージの最大出資者ウォルター・ビィッカースは、英国最大の軍事産業であり、理事のステュアート・バトラーは、「有色人種絶滅」を主張するキリスト教原理主義の指導者である。


5. ブッシュの経営する麻薬会社ラッセルの創立者のひとり、タフト一族はモルモン教の創立者であった。
 キリストとマリアの間に生まれた子供の子孫が自分達イスラエル人であり、パレスチナにイスラエル人の国を作ると150年以上前から主張している、モルモン教徒が建設したユタ州ソルトレイク・シティの教会で、たびたび「有色人種絶滅」を主張する生物兵器研究者が、集会を開いている事は既報した。

 モルモン教銀行と言われるユタ州のザイオンズ・ユタ・バンクの経営者で、ユタ最大の富豪と言われるエックルズ一族のマリナー・エックルズは、「劣等有色人種の出産制限」を主張する世界人口会議の理事であり、理事長のコンラッド・ブラックの経営するホリンジャー・グループの新聞エルサレム・ポストは、「核戦争による有色人種絶滅」を主張し、その取締役のリチャード・パールがブッシュの国防政策会議議長として、イラク戦争を開始した。
 このモルモン教の熱心な後援者で、自身で「モルモン教・注釈」という経典の解説書を書いているのが、麻薬王デュークの共同経営者キャメルのレイノルズ・タバコのジョージ・レイノルズである。

 ブッシュ大統領一族とCIA=麻薬業者=タバコ業者=ミサイル業者=人種差別による有色人種絶滅を叫ぶ新興宗教が、一体化している事が分かる。


6. 第二次世界大戦後、世界の覇者を目指した米国。
 有色人種の国々を支配下に置く思想的根拠=心理戦争として、ブッシュ・ハリマンの心理戦争局は、白人中心主義、有色人種蔑視、イスラエル建国を掲げるモルモン教、南部一帯に広がるバプテスト派キリスト教を米国「国教」にする戦略を立てる。

 戦中、ブッシュ一族は、自分達の経営するユニオン・バンクを通じて、ヒトラーに資金提供を行なってきたが、心理戦争局の指揮の下、ユニオン・バンクの取締役アレン・ダレスをCIA長官に据え、モルモン教とバプテスト派に資金を流し込み、米国人の25%が信奉するキリスト教原理主義を育て上げた。
 現在では、キリスト教原理主義が、ブッシュ一族の選挙の最大の票田になっている。


7. 黎明期キリスト教原理主義の宣教師ビリー・グラハムを宣伝面で援助したのは、新聞王ランドルフ・ハーストだが、その後継者としてハーストの娘と結婚したのがウィリアム・ペリー=クリントンの国防長官であり、銀行ディロン・リードの会長であった。
 ディロンは麻薬王デュークのメインバンクであり、ヘリテージと共に世界中にパトリオットミサイルを売り歩いているのが、この黒船ペリーの末裔である。

 ブッシュと麻薬密売の盟友だったルーズベルトが、日本と太平洋戦争を開始した時のホレスタル国防長官、パターソン戦争省長官は、共にディロンの会長社長であり、日本に米軍を恒久的に置く事を決めた日米安保条約を起草したホレスタル国防長官、ドレーパー陸軍次官もディロン社員だった。
 麻薬業者がタバコ業者なら、タバコにアヘンが混入するのは「当然」であるし、他民族虐殺(軍備)と麻薬による奴隷化が米国を建国したなら、ミサイル業者=麻薬業者であっても、大統領=麻薬の売人=CIAであってもおかしくはない。
 日本と戦争を行ない、広島・長崎に原爆を落とし、米軍基地を置き続けているのは、この麻薬とタバコとミサイルの売人の有色人種差別思想である。

 そして、米国の建国理念である虐殺と麻薬、その最も効率的なものが有色人種だけに作用する様に遺伝子組み替えされたペスト、コレラ菌=生物兵器であり、神経ガスやロボトミー手術による思考麻痺と、マイクロ・チップを体内に埋め込み、電磁波により人間の思考と身体の動きを外部から完全に遠隔操作する技術である。その技術は既に完成していると言う。

 ロボトミー手術=前頭葉白質除去により、「危険人物」から思考と行動の自由を奪い、命令に何でも従う奴隷人間を作る医療技術の「実施」を、米国政府に認めさせたフリーマン一族のジャクソン・フリーマンは、全米バプテスト教会聖職者協会理事長として人種差別の頂点に立つ。
 フリーマン一族は、サックス・フリーマン協会を通じ、ゴールドマン・サックス社で投資活動に熱を入れている。
 長銀を乗っ取り新生銀行を作ったのは、このサックスであり、ライブドアの親会社リーマンは、サックスと合併している。
 「支配者」の手はすぐそこまで来ている。
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2020年08月18日

韓国が開発している、日本をターゲットとした、第二のコロナ・ウィルス

メールマガジン版オルタナティブ通信最新号。

「韓国が開発している、日本をターゲットとした、第二のコロナ・ウィルス」

「中国発の金融ショック」

「中国軍との戦争に、日米軍は勝てない?」

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2020年08月16日

中国の軍拡を支える、某国の軍事商社

メールマガジン版オルタナティブ通信212号。

「韓国経済の、行方」

「コントロールを失う、中国経済」

「無防備国家・日本の、醜態」

「アベノミクスは、日本国民の銀行預金を奪う事に、目的がある」

「中国の軍拡を支える、某国の軍事商社」

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2020年08月15日

与野党の国会議員達を、脅迫する、日本のマフィア組織

メールマガジン版オルタナティブ通信213号。

「社会主義金融市場・香港」

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2020年08月14日

新しく始まった、世界の政界トップの座、争奪戦争

メールマガジン版オルタナティブ通信214号。

「中国・経済成長の、隠れたシステム」

「アジア支配をめぐる、米国の対抗馬」

「新しく始まった、世界の政界トップの座、争奪戦争」

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2020年08月13日

北朝鮮国家の、黒幕

メールマガジン版オルタナティブ通信215号。

「北朝鮮国家の、黒幕」

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2020年08月12日

中国共産党が作り上げた、日本政界支配のネットワーク

メールマガジン版オルタナティブ通信216号。

「中国による日本攻撃の、新たな戦略」

「日本外交、その貧困」

「ロスチャイルド一族の、蓄財の場所」

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