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2020年06月30日

アメリカの奴隷貿易マフィア VS 中国・マフィアの暗闘

メールマガジン版オルタナティブ通信375号。

「アメリカの奴隷貿易マフィア VS 中国・マフィアの暗闘」

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2020年06月29日

トランプ大統領と、ロスチャイルド一族

メールマガジン版オルタナティブ通信最新号。

「ソフトバンクの、虚業化」

「中国国家の内部分列」

「中国の金融危機」

「日本の、核武装」

「太平洋に展開する、中国海軍」

「トランプ大統領と、ロスチャイルド一族」

「CIA暗殺部隊の、暗躍」

「トランプ政権を支える、4人の軍人の考え」

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2020年06月28日

朝日新聞、誤報の源流

メールマガジン版オルタナティブ通信244号。

「日本外交、その貧困化の原因」

「朝日新聞、誤報の源流」

「米国の、リビアの独裁者打倒に見る誤算」

「アメリカ VS フランスの戦争」

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2020年06月27日

アメリカ大統領専用機に、テロを加える者達

メールマガジン版オルタナティブ通信245号。

「アメリカ大統領専用機に、テロを加える者達」

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2020年06月26日

日本政府に潜入している、英国諜報組織MI6

メールマガジン版オルタナティブ通信246号。

「ファシズム国家=アメリカと、ファシズム国家=日本との戦争であった、第二次世界大戦」

「日本政府に潜入している、英国諜報組織MI6」

「武器密輸商人の、隠し口座」

「イランと米国との和解・・・それでも、影で続く核ミサイル開発」

「進む中国の不良債権処理と連動する、粛清」

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2020年06月25日

北朝鮮国家の、正体

メールマガジン版オルタナティブ通信247号。

「北朝鮮国家の、正体」

「日本国家=日本最大の暴力団組織」

「東京地検特捜部、その腐り切った伝統」

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2020年06月24日

武器を使わず、尖閣諸島での戦争に勝つ日本

メールマガジン版オルタナティブ通信248号。

「朝鮮半島で、戦争が起こる時」

「技術大国・日本の現状」

「武器を使わず、尖閣諸島での戦争に勝つ日本」

「ゴールドマン・サックス VS 阪神タイガース」

「英国、そのアジアでの暗躍」

「アジアでの戦争拡大を望む、アメリカ」

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2020年06月23日

BRICs=中国・ブラジル・インド・ロシア経済の行方

メールマガジン版オルタナティブ通信249号。

「エボラ出血熱、その拡大の影で」

「BRICs=中国・ブラジル・インド・ロシア経済の行方」

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2020年06月18日

使い物にならない米国製兵器を装備する、自衛隊

メールマガジン版オルタナティブ通信250号。

「深化する、ヨーロッパ金融危機」

「使い物にならない米国製兵器を装備する、自衛隊」

「過激派と呼ばれるイスラム国を、背後から支援する者達」

「日本人の銀行預金を、略奪するための原子力発電」

「一般市民・サラリーマンに対する、ジェノサイド=皆殺し戦術を訓練する、某国の極秘部隊」

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タバコ業界と米国政権

 米国ネバダ州ラスベガスで、麻薬密売について取材し続けている調査ジャーナリストが、怒りのメールを送ってきた。

 某大手タパコ・メーカーの工場の衛生管理を担当していた科学者がどうしても入室を許可されない部屋があり、不信に思った科学者が、その部屋の扉の周辺を白衣のスソやヒジの部分で強くコスリ、研究所に帰ってから分析した所、高い濃度のアヘンが検出された。
 その「開かずの間」は、タパコを紙で巻く工程に近い場所にあり、科学者はタパコの紙にアヘンを染み込ませ、タパコが止められないよう「習慣性」を高める作業が行われているのではないか?と言う。

 内部告発を行なったその科学者は、タパコ業界から脅迫、殺害される不安から強く匿名を希望しているが、大手新聞社等は、情報の匿名性やデータの少なさから信用性が低いとして、報道しようとしない。これは、タパコ業界と結び付きの強い政治家が多く、またタパコ業界からの広告収入に期待するマスコミの自己保身なのではないか。

 さらにジャーナリストの怒りの記述は続く。

 いったい企業や政治家、政府関係者が犯罪を働く場合に、その計画から実行までをワザワザ書類にして証拠を残し、さらに図書館や公文書資料館等に「タパコへの麻薬混入計画」とタイトル・ラベルを貼り、「タパコへの麻薬混入」を疑った人が調べ易いように、準備しておいてくれるとでも思っているのだろうか。
 普通、犯罪者は、証拠書類を全て焼却処分して、跡形も無くしてしまうものではないか。データや文書による「裏付け」が無いのが当たり前で、それが普通なのだ。
 「文書による証拠の裏付けがある」なら警察が動くのであり、ジャーナリズムは無用の存在になる。
 また、「匿名情報」が信用出来ないなら、実名を出した告発者が解雇され、身の危険を感じるようになったら、一生分の逃亡資金、生活資金を提供し、さらに銃撃された場合には身代わりになり、ボディガードとして自分が殺されても実名の告発者を守る、それだけの覚悟と準備があって「実名」を求めなければ、単なる名前を知りたいだけの無責任な野次馬根性と言われても致し方ない・・

 単純には、米国製タバコの巻き紙を除去し、市販のタバコ巻き用の紙ではなく(これも怪しい)、わら半紙等の普通どこにでもある紙で、タバコの葉を巻き直して吸ってみれば良い。タバコを吸った、という満足感が得られなかったなら、やはりタバコの巻き紙には何等かの薬物処理(麻薬?)がなされている、と考えた方が妥当という事になる。

 タバコ業界と米国政権との「深い」歴史的な関わりには、因縁的な物がある。

1. 世界一豊かな国アメリカ、その豊かさは、米国の先住民インディオを虐殺し奪った土地に、鉄道を敷く事で生み出された。
 無料で奪った土地が、鉄道によって高額な駅前の商業地に変わった。政府が線路周辺の土地開発権を鉄道業者に無料で開放したため、鉄道業者が、石油、鉄鋼石、石炭等の資源開発により莫大な利益を得た。鉄道建設には、中国からの苦力と呼ばれる奴隷が使われた。
 過酷な重労働を行わせるためにアヘンが与えられ、逆えばアヘンを与えず、従順な奴隷はアヘンによって作り出された。米国の富は、インディオ虐殺とアヘンによる奴隷から作られた。米大陸に5000万人居たインディオは、虐殺で3万人に減った。
 インディオの99.94%が虐殺された。
 これが「民族皆殺し」でなくて何なのか。

 「他民族の皆殺しとアヘンによる奴隷化」・・・これが米国の建国原理である。


2. 1823年、米国のアヘン輸入専売会社ラッセル社が作られる。
 アジア各地でアヘン買付けを担当したのは、ウォーレン・デラノ=ルーズベルト大統領の祖父である。取締役にはクーリッジ大統領一族、モルモン教創立メンバー=アルフォンス・タフト(タフト上院議員の先祖)、ブッシュと大統領を争ったW・フォーブス・ケリーのフォーブス一族、監査役には大統領の先祖J・プレスコット・ブッシュ。
 米国の歴代大統領、議員一族の富が、麻薬貿易で生み出されて来た事が分かる。


3. 第二次世界大戦後、米国はインディオに対したと同じ「有色人種虐殺」を、核兵器と生物兵器で準備し、中国人奴隷にしたと同じ麻薬による反抗心の抑制=従順な奴隷作りを、「心理戦争」と称して開始する。
 トルーマン大統領直属の心理戦争局局長には、ブッシュのハリマン銀行会長エイブリル・ハリマンが就任。
 戦中、中国で日本の右翼児玉誉士夫と共に、アヘン売買を行なってきた麻薬業者ニコラス・デュークを中心にCIAを創立、ブッシュ=ハリマンの「心理戦争局」指導の下、CIAが世界最大の麻薬業者になり、デュークの銀行デューク・ベレラが麻薬代金回収銀行となる。
 ラングレーにあるCIA本部をCIA本部と呼ぶ諜報関係者はいない。諜報関係者は、ジョージ・ブッシュ・センターと呼ぶ。CIAがブッシュ一族そのものである事を知っているからだ。


4. ルイジアナでは、デューク一族が人種差別から黒人をリンチ殺害するKKKの指導者となり、CIAを部下とした麻薬売買で得た利益でデューク一族は、世界最大のタバコ企業BATブリティシュ・アメリカン・タバコの経営に乗り出す。
 ラッキー・ストライク、ケント等のタバコを売りながら、さらにデュークはキャメル、セーラム等のレイノルズ・タバコを支配下に置き、クッキーのナビスコ、エイボン化粧品、アイスクリームのエスキモー、ケンタッキー・フライドチキンKFCを支配下に置いて行く。KFCの材料を運ぶトラックは、同時に、CIA車両として麻薬を運び、麻薬代金の回収も行なってきた。

 デュークの共同経営者カルマン一族は、ビールのミラー社の経営一族であり、世界中にパトリオット・ミサイルとミサイル防衛システムを売り歩いているヘリテージ財団の創立者である。
 ヘリテージの共同創立者のメロン財団は、世界最大のアルミ・メーカーであり、デュークの支配下のレイノルズ・アルミの提携相手である。
 ヘリテージの最大出資者ウォルター・ビィッカースは、英国最大の軍事産業であり、理事のステュアート・バトラーは、「有色人種絶滅」を主張するキリスト教原理主義の指導者である。


5. ブッシュの経営する麻薬会社ラッセルの創立者のひとり、タフト一族はモルモン教の創立者であった。
 キリストとマリアの間に生まれた子供の子孫が自分達イスラエル人であり、パレスチナにイスラエル人の国を作ると150年以上前から主張している、モルモン教徒が建設したユタ州ソルトレイク・シティの教会で、たびたび「有色人種絶滅」を主張する生物兵器研究者が、集会を開いている事は既報した。

 モルモン教銀行と言われるユタ州のザイオンズ・ユタ・バンクの経営者で、ユタ最大の富豪と言われるエックルズ一族のマリナー・エックルズは、「劣等有色人種の出産制限」を主張する世界人口会議の理事であり、理事長のコンラッド・ブラックの経営するホリンジャー・グループの新聞エルサレム・ポストは、「核戦争による有色人種絶滅」を主張し、その取締役のリチャード・パールがブッシュの国防政策会議議長として、イラク戦争を開始した。
 このモルモン教の熱心な後援者で、自身で「モルモン教・注釈」という経典の解説書を書いているのが、麻薬王デュークの共同経営者キャメルのレイノルズ・タバコのジョージ・レイノルズである。

 ブッシュ大統領一族とCIA=麻薬業者=タバコ業者=ミサイル業者=人種差別による有色人種絶滅を叫ぶ新興宗教が、一体化している事が分かる。


6. 第二次世界大戦後、世界の覇者を目指した米国。
 有色人種の国々を支配下に置く思想的根拠=心理戦争として、ブッシュ・ハリマンの心理戦争局は、白人中心主義、有色人種蔑視、イスラエル建国を掲げるモルモン教、南部一帯に広がるバプテスト派キリスト教を米国「国教」にする戦略を立てる。

 戦中、ブッシュ一族は、自分達の経営するユニオン・バンクを通じて、ヒトラーに資金提供を行なってきたが、心理戦争局の指揮の下、ユニオン・バンクの取締役アレン・ダレスをCIA長官に据え、モルモン教とバプテスト派に資金を流し込み、米国人の25%が信奉するキリスト教原理主義を育て上げた。
 現在では、キリスト教原理主義が、ブッシュ一族の選挙の最大の票田になっている。


7. 黎明期キリスト教原理主義の宣教師ビリー・グラハムを宣伝面で援助したのは、新聞王ランドルフ・ハーストだが、その後継者としてハーストの娘と結婚したのがウィリアム・ペリー=クリントンの国防長官であり、銀行ディロン・リードの会長であった。
 ディロンは麻薬王デュークのメインバンクであり、ヘリテージと共に世界中にパトリオットミサイルを売り歩いているのが、この黒船ペリーの末裔である。

 ブッシュと麻薬密売の盟友だったルーズベルトが、日本と太平洋戦争を開始した時のホレスタル国防長官、パターソン戦争省長官は、共にディロンの会長社長であり、日本に米軍を恒久的に置く事を決めた日米安保条約を起草したホレスタル国防長官、ドレーパー陸軍次官もディロン社員だった。
 麻薬業者がタバコ業者なら、タバコにアヘンが混入するのは「当然」であるし、他民族虐殺(軍備)と麻薬による奴隷化が米国を建国したなら、ミサイル業者=麻薬業者であっても、大統領=麻薬の売人=CIAであってもおかしくはない。
 日本と戦争を行ない、広島・長崎に原爆を落とし、米軍基地を置き続けているのは、この麻薬とタバコとミサイルの売人の有色人種差別思想である。

 そして、米国の建国理念である虐殺と麻薬、その最も効率的なものが有色人種だけに作用する様に遺伝子組み替えされたペスト、コレラ菌=生物兵器であり、神経ガスやロボトミー手術による思考麻痺と、マイクロ・チップを体内に埋め込み、電磁波により人間の思考と身体の動きを外部から完全に遠隔操作する技術である。その技術は既に完成していると言う。

 ロボトミー手術=前頭葉白質除去により、「危険人物」から思考と行動の自由を奪い、命令に何でも従う奴隷人間を作る医療技術の「実施」を、米国政府に認めさせたフリーマン一族のジャクソン・フリーマンは、全米バプテスト教会聖職者協会理事長として人種差別の頂点に立つ。
 フリーマン一族は、サックス・フリーマン協会を通じ、ゴールドマン・サックス社で投資活動に熱を入れている。
 長銀を乗っ取り新生銀行を作ったのは、このサックスであり、ライブドアの親会社リーマンは、サックスと合併している。
 「支配者」の手はすぐそこまで来ている。
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2020年06月17日

ソフトバンク・・・その背後に眠る世界経済の闇

メールマガジン版オルタナティブ通信251号。

「ソフトバンク・・・その背後に眠る世界経済の闇」

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2020年06月16日

日本政府が密かに計画する、日本人サラリーマン・市民の銀行預金略奪作戦

メールマガジン版オルタナティブ通信252号。

「中国、その軍事技術窃盗の現状」

「日本外務省は、なぜ中国・韓国に対し、土下座外交を続けているのか」

「北海道の水面下で進む、日本からの独立の動き」

「日本政府が密かに計画する、日本人サラリーマン・市民の銀行預金略奪作戦」

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2020年06月14日

中国側が描く、日本との戦争戦術

メールマガジン版オルタナティブ通信253号。

「マスコミ=財務省が、消費税・増税に執着する背景」

「世界の産業構造の根本的変化」

「裁判所の、本質と実態」

「中国側が描く、日本との戦争戦術」

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2020年06月13日

自民党に対し批判的なジャーナリストは、こうして抹殺されている

メールマガジン版オルタナティブ通信254号。

「安倍政権、その危機管理の実態」

「自民党に対し批判的なジャーナリストは、こうして抹殺されている」

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2020年06月12日

安倍政権の足元に渦巻く、CIA人脈

メールマガジン版オルタナティブ通信255・256・257号。

「アベノミクスの、結末」

「安倍政権の足元に渦巻く、CIA人脈」

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2020年06月11日

自衛隊に浸透する、某国の諜報組織

メールマガジン版オルタナティブ通信258号。

「中国が採用した、新しい対・北朝鮮への政策」

「新興国経済の、運命」

「TPP交渉で、狙われる日本経済の弱点」

「自衛隊に浸透する、某国の諜報組織」

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2020年06月10日

甘過ぎた、米軍の対中国軍・戦略

メールマガジン版オルタナティブ通信259号。

「憲法第九条・・・軍事力を使わず敵国を崩壊させる手段」

「外務省=外交無能の根源」

「北朝鮮国家とは、何者か」

「甘過ぎた、米軍の対中国軍・戦略」

「着々と建設が進む、世界帝国」

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2020年06月09日

日本人を誘拐したイスラム国・・・その過激な行動の理由

メールマガジン版オルタナティブ通信260・261号。

「日本人を誘拐したイスラム国・・・その過激な行動の理由」

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2020年06月08日

内閣情報調査室・・・日本版CIAの現状

メールマガジン版オルタナティブ通信262号。

「内閣情報調査室・・・日本版CIAの現状」

「従軍慰安婦問題 VS 巨大クラゲ」

「集団的自衛権の行使・・・その虚妄」

「北朝鮮の軍事力強化を助け続ける、日本にとっての本当の敵」

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2020年06月06日

日経平均の株価操作

メールマガジン版オルタナティブ通信263号。

「日経平均の株価操作」

「一時的に停戦した、ウクライナ内戦に見る、22世紀の世界地図」

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