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2015年05月06日

アメリカ深部で続く、金融危機


表面上に出てこない、

アメリカ深部で続く、金融危機。

詳細は、メールマガジン版オルタナティヴ通信、5月号(2015年)、

「アメリカ深部で続く、金融危機」

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武力を使わず、近隣諸国の「反日」を抑え込む手段


延々と続く中国、韓国の「反日」。

この「反日」を、容易に抑え込むためのテクニック。

詳細は、メールマガジン版オルタナティヴ通信、5月号(2015年)、

「武力を使わない軍事的強さを自覚できない、日本」

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これまでも、これからも消費税増税が不要な理由


日本の官庁のムダ・浪費を削減する事で、

消費税の増税は阻止できるにも関わらず、

ムダ削減を拒否する、官僚達の実態。

詳細は、メールマガジン版オルタナティヴ通信、5月号(2015年)、


「消費税増税の、本当の理由」

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日銀の「金融緩和」は、サラリーマンの財産を略奪するための謀略である


日銀が金融緩和=紙幣の乱発を加速させている。

市場に商品が仮に100個流通し、1万円札が100枚流通していれば、その商品は1個1万円である。

日銀が紙幣を100枚増刷し、200枚の紙幣が流通すれば200万=100個の商品となり、1個2万円となる。

1万円で1個買えた商品が、半分の商品しか買えなくなる。

サラリーマンが銀行に預金していた200万円が半分の価値=100万円になったことになる。

100万円を「盗まれた」事になる。

誰が100万円を「盗んだのか」。

政府は日銀の発行した新しい100万円で、自由に商品を買う事が出来る。

汗を流し働いていないにも関わらず、印刷した紙幣で100万円分の商品を買う事ができる。

サラリーマンは汗を流し200万円を稼いだにも関わらず100万円の商品しか買う事ができなくなり、

日本政府は汗を流し働いていないにも関わらず、印刷した紙幣で100万円分の商品を買う事ができる。

100万円盗んだのは政府である。国家とはドロボウの別名である。

アメリカが過去、繰り返し戦争を行った際、日本政府は借金をしアメリカに多額の戦争費用を「献上した」。その借金の穴埋めに、「盗んだ資金を使う」。

国民の3人に1人が年収150万円以下であるにも関わらず、公務員は年収1000万円を入手している。

その高額な給与・ボーナスの支払いに、「盗んだ資金を使う」。

金融緩和とは、悪代官が奴隷となったサラリーマンから、銀行預金をドロボウする事を、「実態を分からなくし、ゴマカスために、難しい言葉で言っている」に過ぎない。

歴史上、何度も繰り返されてきた紙幣の乱発は、世界を支配する富豪達が、こうして市民から財産を奪い取り、「支配領域」を拡大する=世界帝国を建設するために行われてきた。
posted by 00 at 02:51 | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする