広島、長崎への原爆投下

１９４５年７月、第二次世界大戦における敗北を認めた日本は、正式に米国に対し降伏の意志を伝えていた。

米国は日本の敗戦の意志表示を「無視」し、「無理矢理」広島、長崎に核兵器を投下し、日本人の大量虐殺を行った。

米国の言う「戦争を早く終わらせるため原爆投下を行った」等全くのウソ、デマである。

米国は、核兵器の威力の実験のため広島、長崎の市民を人体実験にかけ、虐殺した。

これは、米国の「プルデンシャル一般大衆爆撃」と呼ばれる作戦の一部であり、「兵士ではない一般市民を、どの位大量虐殺すれば敵が戦意喪失するか」を、プルデンシャル生命保険の研究員達を現地にスパイとして潜入させ、東京大空襲、広島、長崎への原爆投下の後の社会心理調査を行うという人体実験であった。

担当したのは、米国大統領直属の「心理戦争局」と呼ばれる部署であり、局長はエイブリル・ハリマン＝ブッシュ大統領一族が経営するハリマン銀行の社長である。

ハリマンの「心理戦争局」は、黒人、日本人等の黄色人種を「絶滅」させるため、エイズ、天然痘、コレラ等の生物兵器を研究してきたニューヨークのハリマン優生学研究所を、そのまま大統領直属の組織に編成したものであった。

このブッシュ一族とロックフェラーの運営する優生学研究所の研究員エルンスト・ルーディンは、ナチス＝アドルフ・ヒトラーの下でアウシュビッツの
ユダヤ人大量虐殺を「直接指揮」したナチスの「人種衛生局局長」である。

「衛生」の意味は、黒人、日本人＝黄色人種を「バイ菌」と呼び、その「バイ菌」を絶滅させる事をブッシュの研究所が「殺菌消毒」すると呼び、「衛生管理」すると呼んでいた事実から来ている。

この優生学研究所の創立者の一人、ウィリアム・ドレイパーが米国の戦争省長官＝戦争の総指揮官として、広島、長崎に投下された核兵器の製造、「投下」責任者である。

ドレイパーは戦後日米の軍事産業を「まとめ」、「日米兵器工業会」を結成し、ここが日本の自衛隊の持つ膨大な兵器、警官の持つピストル、日本への原子力発電所建設、売り込みの「窓口」になる。

自衛隊という軍隊を持った日本が、中国、北朝鮮と戦争を行い、アジア人同士が大量虐殺し合い、原子力発電所が事故を起こし、日本人が大量に死ぬ事は、ドレイパーの優生学研究所にとっては「極めて望ましい殺菌消毒」である。

地域通貨（１）

企業が莫大な利益を上げ、貨幣を蓄積する。それは蓄積された貨幣に見合った量の商品が、倉庫の中に在庫として売れ残っている事を意味する。

自動車が売れなくなれば、自動車の生産ラインで戦車、装甲車を作り、戦争を起こせば、戦争で毎日装甲車は破壊され、どんどん新しい装甲車が必要になり装甲車が売れる。

売れ残り、在庫処理のためには戦争が一番・・という事になる。

経済学者シルビオ・ゲゼルは、時間と共に価値が減る貨幣を提唱した。
１ヶ月に１０％価値が減れば、発行年月日の記載された紙幣を見て、発行から３ヶ月経過 した１万円札は、マイナス３０％＝７０００円の商品しか買えない事になる。

紙幣は蓄積すればする程価値が減る。早くお金は使ってしまわなくてはならない。１０ヶ月経過すれば１００億円の財産はゼロになる。

大金持ちの存在を認めず、企業の「蓄積」を認めない。つまり過剰生産と在庫が無くなり戦争を起こす必要が無くなる。

第二次世界大戦後、ゲゼルから学んだ経済学者ケインズ等は、各国の外貨保有＝利益を自動的に「バンコール」という国際通貨に置き換え、時間と共に無価値になる国際通貨制度を提唱した。
第二次世界大戦を反省し、２度と戦争を起こさせないためだ。

もちろん世界中の金持ち、大企業、そして金持ちをバックに持つ政治家達に、力づくでバンコール・プランはつぶされてしまった。（つまり金持ち、大企業は「戦争がやりたい」という事だ。）

しかしこの通貨の「あり方」は、国際通貨としても地域通貨のプランとしても、今後極めて有効である。

核兵器の闇市

アラブ人達から軍事力で奪った土地に、イスラエルは自国の人間達の新しい住宅を建て、農園を作り、入植し、イスラエルの領土拡大を繰り返している。
こうした「略奪」に対し、アラブ側とイスラエル側で激しい戦闘が繰り返されている西岸地区には、実はロシア人だけが入植している。

西岸地区には、欧米から、あるいはエチオピアからのイスラエルへの移住者は「全く」入植していない。西岸地区には、当然ロシア正教（ギリシア正教）の教会が立ち並ぶ。決してシナゴーグ（ユダヤ教会）が建設されたりはしない。
パレスチナ問題が、単なるユダヤ教とアラブのイスラム教の宗教対立の問題などでは全く無い事は明らかである。パレスチナ問題とはアラブとロシアの戦争である。

ソ連崩壊後、世界最大の天然ガス、武器輸出国、世界第２位の石油輸出国、そして有数の麻薬輸出国ロシアの経済は、完全にロシア・マフィアに握られた。
武器、麻薬、石油の闇売買の利益はイスラエルの銀行に持ち込まれ、マネーロンダリングされる。（闇資金が「まともな」資金に偽装される。）
しかもイスラエルの銀行は極めて高い「利息」をマフィアに払ってくれる。
欧米と利息が同じであれば、マフィアはイスラエルに「貯金」はしない。
利息・配当が麻薬・武器密輸より高くなければ、マフィア資金は麻薬密輸等に「投資」され、銀行に「とどまっては」いない。
麻薬密輸より利益の出るビジネス、それはアラブ人からの「略奪ビジネス」である。マシンガン２、3丁への投資資金で、日本円にして数千万円のアラブ人の土地建物、農園、貴金属を脅迫、奪い取る事が出来る。逆らうアラブ人には銃弾が浴びせられる。パレスチナで繰り返される虐殺は、麻薬・武器密輸よりも高い配当を求める国際マフィアの「投資ビジネス」として行なわれている。

アル・カポネで有名な１９２０年代のアメリカ・マフィアも、その代表中核はロシアン・マフィアであった。
激しい殺し合いの末、全米のマフィアを統一したマフィア＝「マーダー・インク殺人株式会社」はロシアン・マフィアであった。
マーダー・インク＝殺人株式会社は、第二次大戦後イスラエルを建国した。
その中心人物がショーン・アイゼンベルグである。

アイゼンベルグは中国の地下経済、麻薬売買を仕切り、その第二次大戦中のビジネス・パートナーが、日本の右翼のボス里美甫（はじめ）であった。
アイゼンベルグの部下の麻薬の密売人が吉田茂（後に日本の首相＝２００７年現在の麻生太郎外務大臣の祖父）と、岸信介（後に日本の首相＝現在の安倍晋三首相の祖父）であった。

現在、北朝鮮の核兵器を製造しているこのアイゼンベルグ社を始めとしたロシアン・マフィアの故郷となったイスラエルに、続々とロシアン・マフィアの移住・ 入植が続いている理由はここにある。

ソ連共産党時代、人間の「心の中まで管理」しようとしたソ連の秘密警察は、ロシア正教会を支配下に置いた。
市民は教会に来て「悩みや家庭のトラブル」を相談する。教会を秘密警察の「事務所」にする事によって、秘密警察ＫＧＢは市民の生活の全てを「把握、管理」した。

ＫＧＢには、国内問題を扱う第一総局と対外問題を扱う第二総局がある。
現在、第二総局は対外諜報庁ＳＶＲとして独立機関となっている。このＳＶＲがイスラエルの西岸地区に林立するロシア正教会の正体であり、アラブに対する
スパイ活動の拠点となっている。
特にＳＶＲの精鋭組織、対外諜報第一総局ＰＧＵがパレスチナのハマスとファタハの内紛「創出」に専念し始めている。

注意すべきはロシアには３００万人のキリスト教原理主義教会の信者がおり、別名ＣＩＡ教会と呼ばれるこの教会の信者が、イスラエルの西岸地区に居住し始めている事である。
彼等は「日本人、アジア人、アラブ人等有色人種を絶滅させよ」と主張している。ブッシュ大統領は熱心なこのキリスト教原理主義の信者であり、ＫＧＢとＣＩＡ、イスラエルのモサドが西岸地区で合同部隊を編成し始めている。
教会＝宗教組織とは諜報（スパイ）組織であり、ユダヤ教とイスラム教の宗教対立問題などパレスチナ問題には全く関係がない。


長年クレムリン（ロシア政府）の直属であった秘密警察ＫＧＢと、ロシア軍の情報将校＝軍人の精鋭スパイ部隊であるＧＲＵは犬猿の仲であった。

ＧＲＵはクレムリンからは独立し、ちょうど日本の官僚機構のように「ひたすら自分の利益のためだけ」に動く。ＧＲＵはロシア政府にもアメリカ政府にも従わない。正にロシアン・マフィアの真髄であり、このＧＲＵがロシア製の核兵器、武器の密輸を独占して来た。

イスラエルの西岸地区で、この長年対立していたＫＧＢ＝ＰＧＵとＧＲＵが協力関係に入った。目的は武器の密売である。


最近ファタハとハマスが戦闘状態に入った。その意味は何か。


ロシア秘密警察がチェチェンで行っている事は、アメリカ式「自由貿易」である。戦闘が激化すれば無法状態になり、政府は無くなる。関税も輸出入禁止品も「無くなる」。チェチェンで大量虐殺が始まれば、それは意図的に無法状態
を作り出し始めた事、つまり近々、武器、麻薬、人身売買等の「大きな取引」が始まる事を意味する。戦闘激化とは「巨大バーゲンセール」開催の予告として、密輸商には読み取られる。

パレスチナの戦闘激化は、西岸地区での「取引」拡大の知らせである。
既に、ウクライナの核兵器密輸商セギュオン・モギュレヴィッチが現地入りした。西岸地区で近々核兵器の闇市が開かれる。


※・・「文明の衝突」というベストセラーになったサミュエル・ハンチントンの著書は、イスラムとユダヤ・キリスト教は「本質的に異なり」紛争は避けられない、戦争は不可避であるとしている。宗教が異なれば思考形態が異なり、互いに自分の宗教を捨てるはずは無いので戦争は「必然的」で、未来永劫戦争は繰り返され戦争は無くならない・・と言う事になる。
ハンチントンのこの著書は、イラク戦争を「正当化」する「いかにももっともらしく説明してくれる」書物としてベストセラーになった。
ハンチントンがＣＩＡの工作員エージェントである事は有名であり、ブッシュの「命令通り」「イラク戦争、中東戦争は仕方がない」という政府御用達の嘘＝デマ宣伝を行ったものが、ハンチントンの「文明の衝突」である。
戦争の原因を文化や文明の違い、宗教問題に「すり替える」手法が政治的デマの常套手段である。

自民党の麻薬資金

海津一郎。自民党の財務責任者として、岸信介＝安倍首相の祖父、田中角栄、
中曽根康弘、竹下登、金丸信、小沢一郎に仕えた税理士、公認会計士。
現在は自民党、民主党小沢一郎の財務の「ブレーン」を兼任している。
海津はかつて、国税庁国税調査官＝マルサ、日本橋税務署次長を歴任。
海津は学生時代、新宿、池袋で麻薬を売買する学生愚連隊の「総長」であった。
海津は麻薬をどこから仕入れていたのか。

海津が自民党に「税理士として採用」されたのは、海津の父、海津福治が自民党の政調会長等を歴任した富山選出の「大物」国会議員、松岡松平と同郷で３０年来の親友であったためである。松岡は吉田茂首相の「腹心」として活躍した。

吉田茂＝現在の麻生太郎外務大臣の祖父は、第二次世界大戦中日本軍部の命令で、中国大陸で麻薬・アヘンを売買し、その軍資金を稼ぎ出していた。
吉田の上司が日本右翼のボス里見甫（はじめ）とイスラエルの建国者アイゼンベルグであった。

吉田茂＝麻生外務大臣の祖父は、この麻薬売買ルートを戦後も「引き継いで」いた。吉田の「腹心」としてそれを担当したのが松岡であり、その実働部隊が海津であった。中国で共産党が政権を取ると、敗北した中国国民党のNo.２　チャン・ピョンギョクは一時日本に亡命する。その身元引受人となったのが吉田と松岡であった。もちろん雑事は松岡の部下、海津が担った。この時、海津＝チャンの「ネットワーク」が形成された。

チャンは後に台湾に渡り、台湾国民党政権で台湾のＣＩＡと呼ばれるスパイ組織、載笠ダイリュウのトップとなり、中国、ベトナム、タイ国境に残る国民党軍を指揮し、その軍資金としてこの地域で麻薬・アヘンの生産を大々的に開始する。これが世界最大の麻薬生産地帯ゴールデン・トライアングルとなる。
自民党の財務責任者、チャン＝海津は日本におけるその麻薬「輸入」の窓口となった。自民党の財務管理者が、日本における麻薬密輸の「責任者」であったという事は、自民党政権の「政治工作資金」が麻薬資金であった事を示している。

世界最大の麻薬生産地帯を作り上げたチャンの「命の恩人」松岡松平・自民党政調会長、その「腹心＝実働部隊」海津一郎が、現在も自民党、民主党小沢一郎の 「政治資金」を管理している。

この「政治資金」生産の「仕組み」を引き継いだ小沢一郎は、かつて自民党を倒し、公明党と共に政権を奪取した際、その「政界工作資金」をパナマの麻薬王ノリエガの麻薬売買に「協力」する事で捻出した。
この麻薬買い付けは、麻薬王ノリエガ＝小沢一郎＝創価学会・池田大作によって行われた。

ブルドッグ・ソースの乗っ取り

ブルドッグ・ソースを乗っ取ろうとしている乗っ取り屋スティール・パートナーズは、「謎の」乗っ取りファンド等と言われている。

しかし、スティール・パートナーズの取締役、西裕介は日興証券の人間であり、日興はブッシュ大統領＝ロックフェラー一族のシティバンクの子会社である。

乗っ取り屋スティール・パートナーズの乗っ取り資金は、米国の老舗の銀行メリル・リンチから出ている。

ブッシュの経営する軍事産業専門の投資会社カーライルと共同で、メリル・リンチは銀行ディロン・リードを経営している。

ディロン・リードは、中国（そして北朝鮮）にミサイル技術を売った企業である。北朝鮮による「アジアのミサイル危機」を生み出したディロンと、スティール・パートナーズは同一資金源で活動している。
アジア人がミサイルで死のうと、ミサイルが売れて金儲けが出来れば良いと考える「兵器の売人」の企業カーライル＝ディロンの「パートナー」が、スティール・「パートナーズ」の正体である。

ディロン・リードの経営者ウィリアム・ペリーは、江戸時代幕末の黒船ペリーの末裔であり（やはりアジアへの侵略者である・・）、クリントン大統領時代の国防長官である。
ペリーはＣＢＳ・ＴＶの創立者（別名ＣＩＡ・ＴＶとも呼ばれる）でもある。

ＣＢＳ・ＴＶを創立出来たペリーの資金・財産は、その結婚相手から来ている。
「日本人をはじめとした有色人種は、劣った人種で絶滅すべきであり、アジア、アフリカ人を皆殺しにし、地球を白人だけの楽園にする」と主張するキリスト教
原理主義教会の宣伝を全面的に担ってきた、米国の新聞王ウィリアム・ランドルフ・ハーストの娘と結婚し、ハーストの財産を受け継ぎ、「アジア人を皆殺しにせよ」という人種差別思想を受け継いだのが、このアジアでの兵器の売人ウィリアム・ペリーである。

日本に米軍を常駐させる事を決めた日米安保条約を作った、当時の米国の国防長官、国防次官補等は、全員ディロン社の社員である。
「アジア人同士に殺し合いを行わせ、アジア人を絶滅させる」という考えの持ち主達が、日本に軍隊を持たせ米軍を駐留させて来た。
日本に軍隊が「ある」事のその「意味」、深慮遠謀は明らかである。

アメリカ大統領の就任式では、新しい大統領は聖書に手を置き、大統領として「全力をつくす」事を神に誓う。「神に誓う」その立ち合い人として、神と大統領の仲介として、大統領が手を置く聖書は必ず牧師が持っている。
この牧師は常にキリスト教原理主義教会の牧師である。
アメリカの歴代大統領は全員、「日本人を始めとした有色人種は劣った人種であり絶滅すべきであり、アジア、アフリカ人を皆殺しにし、地球を白人だけの楽園にする」と主張するキリスト教原理主義教会の牧師に対し、大統領就任式で
「忠誠」を誓って来た。

米国にいた有色人種インディアンの９９％を、文字通り「皆殺し」にして建国されたアメリカ国家の大統領は、「日本人をはじめとした劣った有色人種を皆殺しにする事に全力をつくす」と、大統領就任式でキリスト教原理主義教会に対し誓うのであろうか？

こうした人種差別、「侵略者」の思想を持った企業が、乗っ取り屋スティール・パートナーズの本家メリル・リンチ＝ディロンであり、乗っ取りの資金源である。

かつて米国が建国された時、有色人種インディアンを次々に殺害し、その土地を奪ってアメリカは建国された。インディアン皆殺しのためにはたくさんの武器が
必要であり、その武器の購入資金を提供したのが、米国を「支配」していた英国の貴族達であった。
特に資産家であった英国のウェストミンスター伯爵は、インディアン皆殺しのための巨額の武器購入費用を出し、米国建国に「貢献」した。
米国に移住したウェストミンスター伯爵一族の者達は、ピアース一族を名乗った。このピアース一族の末裔がメリル・リンチのメリル一族である。
乗っ取り屋スティール・パートナーズの正体は、この「皆殺し屋」メリル一族である。ブッシュの妻バーバラ・ブッシュ・ピアースがその本家である。

鉄鋼業者の乗っ取り屋

米国の電力の７０％は石炭火力発電である。石炭は鉄道で全米に分配される。
あらゆる産業の基盤である電力は、鉄道を支配した者によって支配される。
この全米の鉄道網を支配するのがブッシュ大統領一族である。大統領の権力の基盤はそこにある。


世界の石油を支配するロックフェラー一族は、ブッシュ一族と結び付き、自分だけ安価な輸送費用で石油を輸送し、他の石油業者には高い輸送費用を強制した。
安価な石油を提供するロックフェラー一族が、他の石油業者を倒し世界の石油王となった力の源は、ブッシュ一族の鉄道との結託であった。
鉄道を支配した者が エネルギーを支配した。


米国の鉄道は、中国人のクーリーと呼ばれる奴隷が建設した。過酷な重労働を強制するため、奴隷にはアヘン等の麻薬が与えられた。必然的に、鉄道業者は中国を本拠地にした奴隷とアヘン・麻薬の密輸業者になった。
奴隷と麻薬の密輸は暴力団・マフィアの仕事である。これがブッシュ＝ロックフェラー一族の正体である。


石油エネルギー業者は鉄道業者であり、中国を本拠地とした奴隷貿易、麻薬貿易を行うマフィアである。
ブッシュ＝ロックフェラーが中国を「故郷」と考える理由はここにある。


鉄道の基本は貨車、レール（現代では石油輸送用のパイプライン）を製造する鉄鋼業である。川下に石油エネルギー産業があり、川上に鉄鋼業がある。
石油業界、鉄道業界は、ブッシュ＝ロックフェラー一族によって「統一」が成し遂げられた。

まだ川上の鉄鋼業界だけ「統一」が成し遂げられていない。そして鉄鋼業界の「統一」のための「乗っ取り合い、合併の嵐」が始まった。
ルクセンブルグ籍の鉄鋼乗っ取り屋ミタル（世界最大の鉄鋼業者）による新日鉄への攻撃、スティール（鉄鋼）・パートナーズという乗っ取り屋の日本上陸がそれである。

あなたは２４時間監視されている

１９９４年、成立した米国のＣＡＬＥＡ法は、全米各地の警察、ＦＢＩ、シークレット・サービス等が、全米市民の電話、インターネットの盗聴を行う事を許可している。

しかしＦＢＩ、全米警察等に「盗聴装置」を独占的に納入しているコンバース・インフォシス社はイスラエルの企業であり、インフォシス社の盗聴装置の研究開発費は、５０％イスラエル政府の「特別予算」から出されている。

全米市民を「監視」するための装置開発をイスラエル企業が担い、その費用をなぜ５０％もイスラエル政府が出しているのだろうか？
収集した情報が「全てイスラエル政府につつ抜け」になっているのを、なぜＦＢＩ、全米警察、大統領の身を守るシークレット・サービスは「肯定」しているのだろうか？
世界の「支配者」である米国を「支配」し、その市民全ての言動を監視コントロールしているのが誰であるかをこれは示している。

全ての電話が盗聴されている

全米をカヴァーする米国の最大手電話会社２５社の親会社アムドックス社は、イスラエルの企業である。
米国では、アムドックス社を通さずに電話する事も、電話回線を使用したインターネットを利用する事も出来ない。
米国の国家安全保障局ＮＳＡは、イスラエルが事実上、米国市民全員の電話による会話を盗聴していると警告を行っているが、米国政府はその警告を無視している。

日本は道を誤ってはならない

誰が大統領となっても米国の基本的政策は変わらない。
ＡＥＩアメリカン・エンタープライズ研究所、ＣＳＩＳ戦略国際問題研究所といった研究機関が、米国政府の政策を「決定」し、こうした研究機関のメンバー
が大統領補佐官、閣僚、側近として多数大統領の周辺を「固め」てしまうためだ。大統領は、こうした側近達により「動かされている」に過ぎない。

本年５月、ＡＥＩが今後の米国の外交戦略について「会合」を持った。また３月にはＣＳＩＳが同様の「会合」を持った。
これは、ブッシュ大統領の「次の大統領」を睨み、既にその政策の「作成が着手」された事を意味している。
「世界の統一」を目指すこの組織は、その「統一軍隊」の中心となるＦＥＭＡの創立者である、米国を代表する戦略家ズビグニュー・ブレジンスキーの指導と影響を強く受けている。時期を合わせたように、ブレジンスキーは「セカンド・チャンス」というタイトルの「外交戦略文書」を発表した。

以下にブレジンスキーの戦略文書と２つの研究機関の会合の内容から、特にアジアに関わる部分を抜粋して見る。


これ等の米国の外交戦略は、

Ａ.　最終的な目標

Ｂ.　最終的目標に至るための戦略

Ｃ.　当面取るべき政策

の３つに明確に分類され分析され、ＡＢＣが「相互に矛盾」している点に特徴があり、「戦略価値」がある。


Ａ.今後米国は、世界の中心を「中国」と考え、中国、ロシア、ヨーロッパを含むユーラシア大陸を「世界の中心」と考える。

このユーラシアの周辺に太平洋と大西洋があり、「そこに浮かぶ辺境の島国」が南北アメリカ大陸であり、オーストラリア等となる。
米国は世界の中心では全く無く、ユーラシアという世界の中心を動かすための「道具」として「使い捨て」にされる手段が、アメリカ合衆国でありアメリカ大統領である。

このユーラシアの「統一」が最終目標（Ａ）となる。

Ｂ.この目標達成のため、米国は中国の軍事大国化と「世界の工場」としての地位の確定、巨大な中国市場というマーケットの育成に全面的に協力する。

Ｃ.当面、米国、イスラエルは、影から中国の軍隊の近代化、核兵器、ミサイル技術の向上を全面的に支援する。

本年、この米国＝中国の政策により、中国は通信衛星のミサイルによる撃墜実験に成功した。これは、今後ミサイルによる戦争の「戦場」が宇宙になる事を示している。
この中国による「宇宙戦争」の宣言は、米国の軍事産業、宇宙産業にとって極めて歓迎すべき事態であり、米国はこのビジネス・チャンスを全面的に推進する。

中国の宇宙戦争をさらに推進するため、米国は中国の軍備拡大とミサイル技術向上を「アジアにおける不安定要因」として「表向き」非難し、中国への徹底的な敵対的軍事行動を準備する。米国に敵視される事により、中国はますます強行に軍事力を強化する事になる。それは米国の軍事産業の利益ともなる。

従って米国は、「中国の大国化」推進のため、中国への厳しい敵対戦略を軍事的に採用する。

Ｃ.具体的には中国を「撃退」するため、米国はミサイル技術と宇宙開発技術の徹底的な強化を行う。そのため米国は「中国脅威論」をマスコミ宣伝する。
この米国の軍事力強化は、米国軍事産業には大いにプラスとなる。

米国と中国との激しい軍事対立＝「戦争準備」を実行し、米国と中国は相互に軍事強国に成長する。そして米国軍事産業は利益を得る。
米国は敵国＝中国の成長のため、中国に対し軍事技術援助と資金援助を全面的に行う。

つまり、中国を世界の中心とするため、米国は中国を全面支援し、「表向き」中国を徹底的に敵視する。

また、中国の軍事強国化は周辺のインド、カザフスタン、東南アジア、日本にとって脅威となる。

米国は、この周辺諸国に大量の兵器を販売し、中国敵視政策を取らせる。

既に米国は、インドの核兵器技術向上の契約に調印している。米国は、日本も将来核兵器で武装すべきと考え、核兵器の「日本への売り込み」を積極的に行う。

この中国の周辺諸国の軍備拡大は、米国軍事産業にとって大いに利益となる。

こうした周辺諸国による「中国封じ込め」政策は、中国をますます強行に軍事強国に成長させ、それは米国軍事産業にとって大いに利益となる。
また、中国を世界の中心とする目標を早く達成させる事になる。

一方、米国の石油産業が、アフガニスタン、トルクメニスタン等に持つ、石油、天然ガス・パイプラインを中国、インド等に拡大し網の目のように張り巡らさせる。アフガニスタン、インド対中国との軍事対立戦略と、エネルギー産業という産業基盤分野での「一体化」は何等矛盾ではない。中国とインドとの軍事対立とエネルギー基盤の一体化は、中国によるユーラシア統一のために必要不可欠である。「対立国を対立したまま統一する」・・これが戦略的思考である。
これが分からない人間には、一生政治と外交は分からない。


中国の成長のためには、ロシアの石油パイプラインが不可欠である。ロシアの石油産業と中国の地下経済はイスラエルが把握しているため、この点で不安は無い。ただし、ロシア内部にイスラエルを嫌う民族派がおり、ユーラシア一体化に逆らう可能性がある。このロシア民族派への脅迫として、米国は核兵器をポーランド等に配備する。（既に配備済み）

ロシアのパイプラインは中国全土、日本にまで網の目状に伸ばし、ユーラシアのエネルギー一体化を推進する。

一方、北朝鮮には、今後核実験とミサイル発射実験を繰り返させる。北朝鮮には「乱暴者」の演技を継続してもらう。これに激怒した日本人を、さらにマスコミを通じ「中国脅威論」で洗脳する。単純な日本人は簡単に軍備拡大と核兵器武装に走るであろう。それは米国軍事産業の「狙い通り」である。

日本の軍備拡大は、中国が日本に対抗するためと称して軍備拡大を計る理由となる。中国大国化のためには、中国と日本との感情的対立を利用する必要がある。
この点、日本人の「単純」さは戦略的に「使い捨て」可能である。

南北朝鮮はやがて統一する。韓国は北朝鮮と対立する理由が無くなり、韓国に駐留する米軍は撤退する。朝鮮半島は中国の影響下に入り、米国イスラエルは中国を通じ朝鮮半島をコントロールする。

韓国駐留の米軍という防波堤を失った日本は、パニックになり軍備拡大に走るであろう。
日本の軍備拡大は、それに対抗する中国の軍事大国化をもたらす。それはユーラシアの中国による統一という目標に適している。日本、中国両方に軍備を販売し、米国軍事産業は潤う。
ここでも中国脅威論という単純な日本人の「妄想」は、マスコミ操作で増殖させる価値がある。


日本と中国＝朝鮮半島を常に敵対関係に置いておく必要がある。

軍事対立の一方、ロシアのエネルギーにより、中国、朝鮮半島、日本を経済的に一体化させて行く。これはユーラシア一体化の一部である。日本国内での「中国脅威論」は、軽率な日本人の洗脳のためであり、中国に対抗するための日本の軍事力強化は「ビジネス」でしかない。（ＢとＣ）。
ユーラシア一体化が最終目標であり、従って中国に逆らうとどうなるか、日本の首脳部に「思い知らせる」ため、米国政府は時々従軍慰安婦問題等で「日本叩きキャンペーン」を行う。（Ａ）


以上が、ブレジンスキー等の戦略文書のアジア部分の抜粋である。


中国脅威論、北朝鮮脅威論に洗脳されず、軍備と核兵器にムダな資金を投入せず、東南アジアとロシアからのエネルギー・資源を安定確保し、地域分割され割拠状況になるであろう中国、ロシア各地に、日本の衛星となる複数の友好地域を確保する仕事が日本の急務である。
複数の友好地域は資源と消費市場としての将来性から選定する。
中国脅威論、北朝鮮脅威論は百害あって一利無しである。

ニューヨーク訪問記

ニューヨークの高級住宅街サットン・プレイス。
５０人以上が暮らせるような大邸宅に庭園のような大きな庭、プール、噴水、庭の中に作られたミニ・ゴルフコース。
ロックフェラー、ロスチャイルドのボスに当たるイスラエルの大富豪達の米国での大邸宅が、静かに整然とサットン・プレイスに並んでいる。

その中の一軒を訪ね、大理石で囲まれた何か香のようなものが焚いてある匂いのする廊下を歩き、迎賓館の主賓室のような待合室でユダヤ教のラビ（牧師）を待つと、壁一面のガラス窓から緑色のイーストリバーが足下にあるように見える。

姿を現した白く長い髭を伸ばしたラビに、外で食事でもしないかと誘われる。

イーストリバーに迫り出したテラスのレストランで、河の流れる音を聴きながらロブスターをご馳走になる。
昔はこの河でもいろいろな魚が捕れた、それをこのレストランで食べながら我々はイスラエル建国について議論した・・等とラビは話しながら、上手にロブスターの皮を剥がして行く。

かつてはリビア、イラク、現在ではイラン等に米国は経済制裁を行い、世界への石油供給に不安が出ている。石油が高騰し、世界の石油王ロックフェラーや
そのボスであるあなた達は莫大な利益を得ている。
しかし制裁を受けているリビア、イラク、イランからはオクシデンタル石油、ゲッティ石油等のマイナーな非ロックフェラー系の企業が石油を密輸している。
ロックフェラーの石油メジャーに属さないインディペンデント＝独立系と言われるゲッティ等の企業は、値段の上がった石油を闇で密輸し売り、莫大な利益を得ている。
もしロックフェラーのメジャーもインディペンデントも、両方あなた達が支配しているなら、制裁で値段を吊り上げメジャーで利益を得、制裁で困ったイラン、イラク、リビアの石油を安く買い叩き、高騰した石油価格で密輸石油を売る・・という上手く仕組まれたビジネスをあなた達は行っているのではないか・・？

・・いきなり質問の核心に入ると、ラビはこちらがロブスターの皮を剥がすのを手伝ってくれながら・・

余りそういう話は聞いた事がないな・・

と白い髭を揺らしながらニコニコ微笑んでいた。

米国政府やロックフェラーは、ゲッティ石油の密輸をリビア、イラン等への制裁を無視した脱法行為だと非難して来た。ゲッティは、最近このサットン・プレイスの住宅街に大量の邸宅を投資物件として購入した。ゲッティの経営者は引退し、ロックフェラーに企業を売り、その利益でサットン・プレイスに投資した。
ゲッティが結局ロックフェラーの別働部隊であった事が明確になった。
もしゲッティが敵であるのなら、あなた達の本拠地であるサットン・プレイスをゲッティが買収する事をあなた達は邪魔したのではないか？
しかしゲッティのサットン・プレイス買収の仲介をしたのは、あなた達イスラエルのラビではないか？
つまりゲッティは敵ではなく、リビア、イラク、イランへの制裁は政治的な紙芝居であった事になる。

・・そう質問すると、ラビは２匹目のロブスターを１口大に切り分け、食べやすいようにしてこちらの皿に分配してくれながら・・

ゲッティは昔から我々の味方だった。彼は良い仕事をした。・・だから引退後はサットン・プレイスに住む。

ラビの目が一瞬、紫色に輝いた。「若造、世の中の仕組みが少しは分かったか」と、その目は言っているように見えた。

それから話題はロブスターの話になり、季節によってイーストリバーがエメラルド・グリーンに輝く話になった。
２度と政治の話題にはならず、今日の授業はここまで、という意味であった。

日本企業乗っ取り戦略

１９４５年、第二次世界大戦に敗北した日本を支配下に置いた米国は、当初、
日本の経済を「完全に破壊」し、二度と米国に逆らえないようにする政策を採用した。
当時日本を支配したＧＨＱ総司令官ダグラス・マッカーサーの部下で、日本の経済政策責任者であったトマス・ビッソンは、「日本の主要産業を全て米軍の軍事力で奪取するか、米国の資金で買収し乗っ取る必要がある」と考え、それを実行した。

しかし、５０年代に入り、ソ連を中心とした共産主義が世界各地で覇権を持ち始めると、ビッソンの政策は「一時中断され」、米国の政策は「一時」変更された。日本を経済大国に成長させ、軍備を持たせ、共産主義への「防波堤」として使うという政策が採用された。
その考えに逆らったマッカーサーは任務から「外された」。

マッカーサーと共に米国に戻ったビッソンは、「日本の経済的繁栄は共産主義の脅威の存在する間だけ」と考え、「共産主義の脅威が無くなった時」に「どのように日本の主要企業を米国の資金で乗っ取るか」を終生研究し続けた。

カリフォルニア大学バークレー校の教授となったビッソンに、終生その研究費を提供し続けたのがロックフェラーであった。

９１年、ソ連が崩壊し、共産主義の脅威は無くなった。

「一時的に中断されただけの」ビッソンの経済政策＝「日本の主要産業を全て米国の資金で買収し、乗っ取る必要がある」・・は、その資金源ロックフェラーにより、２００７年、本格的に再開される。
事実上、ロックフェラーにより経営されるゴールドマンサックス＝リーマンブラザース＝ブラックストーン・グループ による日本企業買収攻勢が再開された。


参考：

油井大三郎「未完の占領政策」東京大学出版

ＣＩＡ＝中国共産党

　中国で共産党に政権を取らせたのは、米国ＣＩＡであった。

中国共産党に武器支援と軍事訓練を授け、権力を取らせたのはＣＩＡであった。

つまり戦後一貫して、中国共産党とは米国ＣＩＡの別名であった。（※１）

　中国と北朝鮮は「中朝友好協力相互援助条約」を結んでいる。北朝鮮が他の国と戦争になれば、その相手国と「自動的に」中国は戦争を行うという条約である。

北朝鮮軍の行動＝中国軍の行動という条約であり、「自動介入条項」と呼ばれる。

　北朝鮮の軍事行動は中国の支配下にあり、中国共産党は米国ＣＩＡである。

つまり、北朝鮮が日本にミサイルを撃ち込んで来る事は、米国の命令で行われている。

「北朝鮮の核兵器・・」で記載したように、北朝鮮のミサイルもそのミサイルを撃ち落とす日本のミサイルも、共に米国チェイニー副大統領の企業が製造している。

　日本と北朝鮮の戦争は、米国軍事産業の「金儲けのための待望」の戦争である。


※１・・山極晃著「米戦時情報局の延安報告と日本人民解放連盟」大月書店

中国＝米国

米国は、中国の航空母艦建設に全面協力する事で中国政府と一致。
これは中国が世界各地に対し、軍事攻撃を行い得る力を持つ事を意味する。
（日本はもちろん空母は持っていない。）

また、中国は「乗っ取りファンド」ブラックストーンの株式８％を取得し、経営に参加。ブラックストーンは、ライブドア堀江のボスであった銀行リーマンブラザースの経営者ピーター・ピーターソンの経営する「企業乗っ取り専門会社」。

ブルドックソース等、相次ぐ日本企業の乗っ取りは、背後でこのブラックストーン・グループが「指揮官」となって行われている。

今後、中国＝米国連合が、日本企業乗っ取りに本格的に乗り出して来る。
日本政府の「無策」は厳しく非難されなくてはならない。

なおピーター・ピーターソンは、竹中平蔵元金融大臣の米国留学時代の師匠である。
「師匠」の命令通り、竹中は「金融自由化」と称して、日本企業乗っ取り「自由化」の「下地作り」を行った。小泉政権の正体がここに良く出ている。
小泉の「まいた種」が、今実ろうとしている。もちろん果実は中国＝米国が食べる。

天皇一族は売春業者

　１９世紀初頭、世界帝国を建設しようと考えた英国はアジアに対し、アヘン＝麻薬を売り、アジア人に英国に対する抵抗心を喪失させ、アヘン売買の利益でアジアを支配するための兵器を買う戦略を採用する。

英国のアヘン売買の中心となったのが、銀行ジャーディン・マセソンであった。マセソンは、英国がインドでアヘンを買い付ける資金を提供し、中国、日本にアヘンを運搬する船の建設費を出し、アヘンの売り上げはマセソンの銀行口座に振り込まれ、その資金で中国、日本を攻める兵器が購入された。兵器の代金は、マセソンの銀行口座で決済された。

マセソン、中国では香港に香港上海銀行（現在の中国の中央銀行）を支店として置き、日本では東京に日本銀行＝日銀を支店として創立した。日本政府の井上馨、渋沢栄一に「命令」し、ノウハウを教え、日本銀行を創立させたのは、麻薬銀行マセソンのアレクサンドラ・シャンドである。

日本の中央銀行、日銀は麻薬銀行として創立された。

しかし中国と違い、日本では麻薬は売れなかった。困ったマセソンは、福沢諭吉と天皇に相談し、日本人女性を誘拐し「売春婦」として海外に「販売」する事にした。

貧しい農村の女性には海外で豊かな生活が出来るとダマシ、良家の娘達には洋裁学校を紹介するとダマシ、天皇と三菱財閥は日本人女性を「売春婦」として、海外に売り飛ばした。天皇と三菱の経営する船会社、日本郵船がダマサレタ女性達を売春婦として海外に運んだ。大部分が処女であった日本人女性達は、船の中で「売春婦」として教育するため、英国人水夫達に毎日、強姦輪姦された。これは天皇の「命令」である。

天皇がダマシ、売春婦として海外に売り飛ばした日本人女性の数は、５０万人を超える。大くの女性は、２０歳代で梅毒等の性病で死に、または刃物で自分の喉を突き刺して自殺した。

天皇一族の財産はこうして作られた。


参考：

山田盟子「ウサギたちが渡った断魂橋」上下　新日本出版社

日本は既に核兵器を持っている・・日本人全てを監視する米軍

１. 米軍は、日本人全ての身分証明書のコピーを蓄積し、日本人全員の私生活を監視し、米国に反対する人物をチェックしている。

また、政治家、大企業経営者の女性スキャンダル情報等を集め、米国に逆らう場合にはそれをマスコミに暴露する事を仕事にしている、アジア最大のスパイ軍事組織アメリカ陸軍第５００軍事情報大隊が神奈川県座間市に常駐している。

この部隊の下部組織として、日本人の個人個人の銀行口座の中味、株式投資の中味、家族構成、勤務先企業、友人関係等を監視、情報蓄積しているのが、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設群と呼ばれるスパイ軍事組織である。
この部隊も米軍キャンプ座間内部にある。

自衛隊と米軍は別組織であり、本来自衛隊が米軍基地内部に常駐する事は違法である。

この違法な「一体化」は何なのか？


２. 中曽根康弘元首相が、科学技術庁長官時代に極秘に始めた日本政府の核兵器開発は、既に実用化段階に入っている。

この核兵器開発には、イスラエルの日本パナメトリクス株式会社等が協力して来たが、近年、安倍政権が米国を無視し、独自開発路線に走るのではないかと米国のイスラエルロビー＝イスラエル支持派は懸念している。

日本が米国に依存せず核兵器を実用化する場合、ロシアと協力するのではないかという点を米国は懸念している。

イスラエルの核兵器軍事産業の技術者養成と、情報将校（スパイ）養成の母体となっているテルアビブ大学カミングス・ロシア東欧センターと、密かに交渉を続けて来た日本の外務省の「優秀な」ロビイスト達は、先だって、様々な理由を「捏造され」、全員外務省をクビになった。
米軍スパイ軍事組織アメリカ陸軍第５００軍事情報大隊の「勝利」である。

自衛隊は日本人を殺害せよ ２

米国にＦＥＭＡ・災害救助庁という組織がある。

有事？には大統領と議会の権限を「停止」し、裁判所の機能を停止し、全ての役所を支配下に置き、一般市民の財産を「徴収」＝奪い取り、市民に「強制労働」させる＝奴隷とする権利を持っている。

災害時には、行政経験豊かな大統領と閣僚が指揮を取れば十分である。行政経験が全く無いＦＥＭＡに行政を動かす事が出来るのか？
選挙で選ばれていない ＦＥＭＡのトップが全権力を握る、これはクーデターである。
ＦＥＭＡは、軍隊組織でありマシンガンと戦車を持っている。災害救助にマシンガンや戦車が必要なのか？
倒壊したビルの下敷きになった人を助けるために大砲でも撃つのか？

ＦＥＭＡは、世界中の市民の身分証明書のコピーと顔写真、逆らう人間を入れる強制収容所と毒ガスによる市民殺害のガス室、断首台、死体焼却施設を持っている。

ＦＥＭＡは裁判無しで市民を逮捕出来る＝裁判所の機能は停止され、それをＦＥＭＡが代替する。独裁者ＦＥＭＡに逆らう人間を裁判無しで逮捕、処刑する、そのための強制収容所、毒ガス室、断首台、死体焼却施設である。

これはナチスの強制収容所の再現である。ＦＥＭＡの活動資金はロックフェラーから出ている。
かつて、ナチスのヒトラーの活動資金はロックフェラーから出ていた。
ロックフェラーの命令でＦＥＭＡを創立したズビグニュー・ブレジンスキーは、次期大統領候補コンドリーザ・ライスの師匠である。

自衛隊は日本人を殺害せよ １

政府のやる事に反対意見を持つ市民を殺害せよ、それが軍隊の仕事である。
軍隊の仕事は他国との戦争ではなく、自分の国の市民を殺害する事にある。

米国アイゼンハワー大統領時代に、こうした戦略を立てたロックフェラー報告を元に、米国では市民殺害用のＦＥＭＡと呼ばれる軍隊が作られた。
これは１９５８年１月、大統領により採択された
「国際安全保障 - 軍事的側面、隠れた戦争concealed wars」
という文書であり、同一の部隊を米国の同盟国＝日本等にも作るよう合衆国大統領、国家安全保障局命令第１７７＝ＮＳＡＭ - １７７で命令が出されている。

この大統領命令に基づき、日本では米国、自衛隊の合同による日本人市民殺害部隊「パイナップル・ブリゲイズ」が既に創立されている。

ある日深夜、突然あなたの家に自衛隊が攻め込んで来る。玄関は蹴り破られ、あなたと家族は誘拐される。見知らぬ山中で、あなたと家族は殺害され土に埋められる。あなたの行き先は誰にも分からない。

暴力をどうコントロールするか

人間の本質的な能力に学習能力がある。
赤ん坊は、大人達が話をするのを「口まね」しながら言葉を学習して行く。
この「まね」をする能力が学習能力の基本になる。「まねる→まねぶ→まなぶ」と古い日本語は変化して来た。

古代社会以前、有史以前から、人間が生きて生活している社会・共同体の中で、この本質的な能力がトラブルを起こして来た。
お互いに「まね」をし合う事でお互いが次第に似てくる現象が起こり、自分と他人の「区別がつかない」混同状況が出て来る。
やがて「自分は自分であり他人と違う」という明確化のために、 他人を憎悪し排除しようとする近親憎悪が起こる。親と一体化して育ってきた子供が、親と自分を区別するために親を憎悪し、自分と親を切り離そうとする「反抗期」が、心理学ではこの現象に該当する。

１つのファッションが流行すると皆が同じファッションを「まね」し始め、皆が「同じ」になって来る。自分と同じファッションをしている人間を人間は決して好きにはならない。「誰もみな同じカッコウをして」と憎しみの感情を抱く。
アラン・ドロンが主演した「太陽がいっぱい」という映画では、金持ちの青年と常にいっしょに遊び行動している貧しい青年が、金持ちの青年の「まね」をしている内に、自分がその金持ちの青年だと混同し始める。
「自分が２人いるのはおかしい」と考え始めた青年は、最後には金持ちの青年を殺害する。近親憎悪の典型である。
精神分析学では、お互いが「鏡に写ったソックリな状況」という意味で「鏡像段階」と呼んでいる。
この「鏡像段階」は、社会全体に相互憎悪を引き起こす。


有史以前から、この相互憎悪が「万人の万人に対する殺し合い」に発展し、共同体が壊滅する事態がたびたび起こって来た形跡がある。そうした経験を「積んだ」人間社会は、１つの解決策を発見した。
「万人の万人に対する殺し合い」を万人の１人に対する殺人へと集中させ、「殺意を発散解消」させる事にした。リンチ殺人であり、魔女狩りであり、それを定式化したものが延々と続いて来た「イケニエ」の儀式である。

２００７年現在でも、皆がサラリーマンとなり「同じ生き方」をする「鏡像段階」の社会で、定期的に特定の芸能人の私生活を暴き、悪人として「祭り上げ」、徹底的に叩くリンチ報道がマスコミによって行われている。
皆がサラリーマンという「鏡像段階」社会の相互憎悪、殺意を「１ヶ所に集中させ、解消させて」いる。

この「リンチ」を定式化したものがシャーマニズムであった。
労働社会からの差別と排除＝農作物が作れず餓死するという状況に、村落全体で追い込む「社会的リンチ」。身体に障害があっても農業を学び、生産活動をする事は可能だが、それは「許されない」。村落の男性全員に強姦される「性暴力」がシャーマンに集中し、外部から旅人が来れば、その部外者の行う食料略奪と強姦はシャーマンが単独で「被害を受ける」。有史以前からのイケニエの儀式を、「社会的リンチ」として定式化したものがシャーマニズムである。

このリンチの残虐さを少しでも緩和するため、イケニエはやがて「イケニエの羊」として動物に置き換えられ、人形等を破壊するシンボル的な殺害に置き換えられた。それを最も抽象的な「ただのお話」にまで「文明化」し、「リンチの生々しさ」を忘れさせながら「リンチによるストレス解消と社会秩序の安定」を入手出来るように「公式化」したものが、キリストの十字架ハリツケというリンチ殺人の「物語」である。

実際のリンチ殺人であれば、そのストレス解消効果は１年位は保てるが、単なる「リンチ物語」でしかないため、その効果は長続きしない。
毎週教会に行かなければ、その憎悪、殺意感情のコントロール効果は持続しない。キリスト教社会で、「毎週教会に通わない人間は不信心から悪事を行う」と噂される事には、合理的な根拠があった。

哲学者ニーチェが著書「ツァラトゥストラかく語りき」で「神は死んだ」と言った時、ニーチェは、キリスト教の持つ、この暴力コントロール機能がもはや機能しなくなり始めた事を指摘していた。
ニーチェは、その著書「権力への意志」の中で、「万人の万人に対する殺し合い」が復活する事を予言した。ニーチェ は、アドルフ・ヒトラーの出現を予言し的中させた。

現在の市場経済では、この機能しなくなったキリスト教に代わり、貨幣が暴力コントロール機能を担っている。（拙稿「現代ビジネスは・・」参照）
通貨の行使は暴力の行使である。
デパートで買い物をすると、絶大な権力・暴力を行使する王様に対する奴隷のようになぜ店員は頭を下げるのだろうか。貨幣の行使は暴力の行使であるからだ。
会社の上司に仕事の事で怒鳴られ＝精神的暴力を受けた後、買い物で大量の商品を買い、貨幣を使い尽くし、ストレスを発散させる事が出来るのは、上司から受けた暴力を貨幣の行使という暴力の行使で発散させている事になる。「殴られたから殴り返している」のである。

経済恐慌が来、紙幣が紙クズになると紙幣は使えなくなる。貨幣の暴力コントロール機能も失われる。コントロール出来なくなった暴力は爆発する。
経済恐慌の次には、必ず世界大戦というコントロール不能の暴力の爆発＝「万人の万人に対する殺し合い」が始まる。

恐慌＝国家破産の対策として、地域通貨＝新しい通貨を考える場合、通貨の持つ暴力コントロール機能をどうするかというテーマが残る。
国家破産とは、この暴力コントロール機能の暴発である。

米国で長年市民運動を行って来たアーネスト・カレンバックは、その著書「エコトピア・レポート」東京創元社・・の中で、環境保護の観点から最も望ましい人間の共同体生活の在り方を描き出している。そしてその巻末には、自律した経済圏を持つ地域同士が、定期的に「殺人に近い」すさまじいゲームを開催している
様子を描いている。現在のサッカー等より過激なケガ人続出のスポーツで、暴力を発散させコントロールしている。
貨幣が定期的に戦争という暴力を引き起こす、その危険な機能を貨幣から奪った以上、その代替機能を社会はどこかで作らなければならない事に、人類の理想社会を目指したカレンバックは気付いている。
人類の歴史は戦争の歴史である。暴力をどう抑止しコントロールするか、その課題から目を背ける訳には行かない。


参考：

●ジョルジュ・バタイユ「呪われた部分」ちくま書房
●モーリス・ブランショの著書
●経済人類学者マーシャル・サーリンズの著書
●ジャック・ラカン「２人であることの病」朝日出版社
●中村生雄「祭祀と供儀」法蔵館