オルタナティブ通信

「北朝鮮の正体？ 」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/121756590.html


「北朝鮮・核ミサイル開発の資金提供者の正体」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/120552621.html


「北朝鮮の核武装は米国の国家政策」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/117431602.html


「北朝鮮＝ＣＩＡ」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/115691195.html


「『テロとの戦い』と言う、投資ビジネス」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/117486562.html


「北朝鮮ミサイル発射を計画していたオバマの政策ブレーン」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/116440192.html


「北朝鮮の対日ミサイル発射の首謀者」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/116564166.html


「北朝鮮ニセ・ドル紙幣を作ったＣＩＡ」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/115838125.html


「２００９年、金融恐慌からの脱出テクニック」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/119415879.html





　第二次世界大戦中、中国大陸で麻薬密売を仕切っていたジェームズ・デューク等のデューク一族は、その麻薬密売マフィアのメンバーを引き連れ、第二次世界大戦後、アメリカに帰国し、ＣＩＡ創立メンバーとなる。創立時の「ＣＩＡ実働部隊」は、デュークのマフィア組織によって「担われた」。

同時に、デューク一族は、ラッキーストライク、ケント等で有名な世界Ｎｏ１のタバコ企業ＢＡＴ＝ブリティッシュ・アメリカン・タバコ社を創立・経営し、一方、南アフリカで黒人奴隷を酷使し、金鉱山・ダイアモンド鉱山等を経営する、ロスチャイルドの「部下として」ニューモントマイニング社の取締役ともなる。

第二次世界大戦後、アメリカに敗戦した日本を支配した米軍・ＧＨＱの現場指揮官ダグラス・マッカーサーは、ＢＡＴ創立者ワシントン・デュークの孫ドリス・デュークの義理の従兄であり、この親族ネットワークによって、ＧＨＱと「対日支配戦略を練り」自民党を創立させたＣＩＡは「連携・運営されていた」。

　２００９年現在、北朝鮮の平壌で、ＢＡＴは年間２０億本のタバコを製造し、世界に輸出している。その「売り上げ」の数十％は、北朝鮮・金正日の懐に入り、日本を狙う北朝鮮の核ミサイルの製造資金に「姿を変えている」。

ロスチャイルドの、ＣＩＡ企業が、北朝鮮の核ミサイル製造資金を「与えている」のは、何故なのか？


　　　　　　　　　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」
　　　　　　　　　　　　　　　　＝「遺伝子組み換え食品の政治悪」、参照。

　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810

「日本の地銀潰しのために仕掛けられたリーマン・ブラザース倒産劇」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/117690219.html


「世界中で暗躍する戦争画策ビジネスマン達」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/122248898.html


「迫り来る金融大恐慌の真の目的」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/121624719.html


「アメリカ国家破産を予告したバイデン副大統領」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/121533939.html


「ブッシュ一族の対日金融乗っ取り政策」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49241295.html


「日本と米国の一体化」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49239512.html


「郵便局＝北朝鮮」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/54997634.html


「小泉元首相はＣＩＡ工作員」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/114475849.html


「引退宣言した小泉元首相の後継者・小泉進次郎の正体」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/107318894.html







　郵政民営化、郵便局の株式の売り出しによって、

やがて外資系の、乗っ取りファンドが、複数の「覆面企業」を使い、郵便局の大株主となる。

乗っ取りファンドは、大株主の強い発言権を使い、

地方在住の高齢者達が三十年以上を費やし貯蓄してきた、老後の生活資金である郵便貯金の運用先を、

外資系の投資信託、米国債に「投資」させるよう、強力な圧力を加える。

日本の市民を、ダマスため、外見は投資信託の形を取りながら、中身は米国債であるような、ファンドに、日本人の資産を「投資」させる。

サブプライム債券を組み込んだ「仕組み債券」と、同一のテクニックである。

そして、ある日、突然、米国債はデフォルト宣言を行い、紙クズとなり、

日本の高齢者達の老後の生活資金は、その瞬間、「消えて無くなる」。

アメリカ政府による、第二次世界大戦の敗戦国・日本の、「資産略奪」作戦である。

デフォルト宣言が行われない場合には、

アメリカ政府の信用不安から、米国債は暴落し、事実上、紙クズとなり、

デフォルトと同じ結果になる。

これに、オバマ大統領の続ける、ドル紙幣の大量印刷・バラマキによる、

ドルのハイパーインフレも伴い、

デフォルト＝心筋梗塞による急死か、ハイパーインフレによる、ゆっくりとした安楽死・政策が、実行される。

これで、「郵政民営化」が、完了する。





＊・・・激化する金融恐慌の中、世界最大手の銀行シティバンクは、倒産の危機回避の救い手が民間に見つからず、事実上、アメリカ政府によって国有化された。オルタナティブ通信は、２００８年７月、記事「売国奴・福田首相」において、シティバンク社債への投資が極めて危険であり、この企業への投資は日本の高齢者達の老後の生活資金・資産を失わせる結果になる点について警鐘を鳴らし、シティバンク倒産の危機について警告した。拙稿を疑った者は恐慌の渦に飲み込まれ、信用した者は救われた。

　　　　　　　　　http://alternativereport1.seesaa.net/article/102043390.html


　　　　　　　　　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」
　　　　　　　　　　　　　　　　＝「生物兵器・豚インフルエンザを製造した故ダイアナ皇太子妃と
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　前ブッシュ大統領一族の殺人ネットワーク」、参照。

　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810

「全ての右翼・民族主義者は本質的に売国奴である」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/112856243.html


「右翼・天皇主義者＝売国奴」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/112771916.html


「北朝鮮＝ネット右翼＝米国・中国の情報工作員」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/106865151.html


「無意味な日本核武装論」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/118369235.html


「日本国家存亡を握るトルクメニスタン・天然ガス田？」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/122041674.html


「武器密輸商人である天皇一族は兵器販売促進＝自分の金儲けのため日本を戦争に引きづり込んだ」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/111703855.html


｢天皇は犯罪者」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/111594724.html






書物短評　：　リデル・ハート　「戦略論」　原書房


　クラウゼヴィッツの古典的名著「戦争論」に次ぐ、軍事戦略論の名著リデル・ハートの「戦略論」である。日本の防衛大学校では、こうした軍事戦略論について教授し、議論する事への躊躇が未だに存在する。そのためもあってか、マスコミでも話題をサラッタ、「日本の中国侵略における侵略性の全否定」論である防衛省・元航空幕僚長の田母神俊雄論文には、その歴史事実認識の「我田引水、妄想的自己合理化」に加え、その「発表の仕方の戦略性の無さ」に顕著な「特技」が存在し、そこには日本軍部の戦略思想の無さ、無知が恥ずかし気もなく露呈されていた。

ハートは、まず、クラウゼヴィッツの「戦争は、他の手段を以ってする、政治である」の名言を、切って棄てる。軍事戦略と政治は、全く別物であり、両者を通底させては「ならず」、軍人は政治に口を出すべきではない、政治家は緻密な軍事戦略・作戦の策定を主導してはならない、と明確に２分する。中国・北朝鮮が、いかに政治的に不当で暴虐であり、間違った行動を取っている場合であっても、どのような戦略を以って敵と対峙するか、政治と戦略は、全く、別問題である。政治的に相手が、いかに不当で悪であっても、軍事戦略の判断基準は「相手に勝てるか、否か」が全てである。勝ち目がない場合には、相手国が、いかに政治的に間違い不当であっても、軍事戦略的には「決して軍事力を行使すべきではない」。

そうした場合には、「軍事力以外の、他の戦略を採用すべき」である。

戦略とは「勝てるか、否か」の冷徹な計算合理性であり、政治的に相手国が不当か否かとは、一切関係が無い。

政治と戦略は別物である。政治的に間違っている相手国と戦端を開き、敗北し、国が滅びたケースは、歴史上、幾らでも存在する。正義が常に勝つという妄想は、映画と漫画の中の住人だけが持つ「一種の重症疾患」である。その程度の、冷静・冷徹な歴史・現実認識能力が無い者には、国家存亡の問題に口を出す資格は、一切、無い。

「軍事戦略と政治は、全く別物であり、軍人は政治に口を出すべきではない、政治家は緻密な軍事戦略・作戦の策定を主導してはならない」。こうした軍事戦略論の基本的な２分についてさえ、田母神は無知である。それは田母神の、軍人としての「無能」を明らかに証明している。

　さらに、ハートは、クラウゼヴィッツの名言「勝利の代償は血である」を、切って棄てる。血を流してでも勝利せよ、これは間違っていると、軍事戦略の大家ハートは、明言する。

「軍事力を行使せず、戦わずして勝利する」事が、最大の勝利だと、ハートは明言する。

軍事力を行使せず、外交力・経済力等々の行使で勝利する、これは現代的に表現すればソフトパワー論となる。戦端を開かず勝利すれば、自国の損害はゼロであり、損害無しで勝利する事が、費用対効果では、最大級の勝利となる。ここには、軍事戦略家の「冷徹な、合理計算だけが存在する」。戦端を開かない事が「臆病である」等とする、「映画・漫画の中だけの英雄主義」とは無関係である。

ハートは、言う。「相手が油断していない状況下で、また相手が反撃が可能であり、こちらの攻撃を回避出来る間は、相手を刺激し、攻撃を加えてはならない。」相手の反撃を抑止し、反撃能力を奪う手段を事前に講じ、その後に、攻撃せよ。これは軍事戦略の鉄則である（敵の反撃抑止策を講じず、無闇に攻撃を加えれば自国軍に犠牲者が多発し、自国民に死者が多発する。国民に死者の多発する戦略を採用する無能な、自国防衛の軍隊の存在が許される「はずがない」）。田母神は、そのような敵国の反撃手段の抑止手段を講じた上で、論文を公表したのか？一切、そのような抑止戦略を、田母神は講じていない。日本軍部の、軍人としての戦略的無能を世界に暴露した田母神の罪は、「軍事的に大きい」。この男は、軍人として、無知・無能である。

ハートは、言う。「１度失敗した線で、再度、攻撃を行うな。」日本は北朝鮮問題で、米国を仲介に立て、常に失敗している。

　なお、クラウゼヴィッツの書物は、本人の死後、その夫人と後継者によって編纂され出版されている。クラウゼヴィッツであれば削除したであろう部分、本人の本意で無い部分も、含まれた形で公表されている事実を、戦略家クラウゼヴィッツの名誉のために付言しておく。

漫画家出身の、「過激派気取りの、自称・愛国者」小林よしのりレベルの、マヤカシ民族主義者・右翼達による「映画・漫画の中だけの英雄主義」から早期に脱出し、クラウゼヴィッツへ、そしてハートへ、「日本存亡の戦略議論」へと歩を進める必要がある。



　　　　　　　　　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」
　　　　　　　　　　　　　　　　＝「日曜の、ＴＶのスポーツ番組中継は、米軍の軍事行動」、参照。

　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810

「自衛隊によるクーデター」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49430384.html


「自衛隊は日本人を殺害せよ　１」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49609337.html


「軍事兵器として開発された『自民党与党内部の新興宗教団体』」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/105564685.html






書物短評　：　Ｓ・アンダーソン　「インサイド・ザ・リーグ」　社会思想社



　１９７０代から、日本の自衛隊は海外で非合法なテロ・ゲリラ活動を展開して来た。部隊名は自衛隊幕僚２部、駐屯地は台湾。

台湾政府の作ったスパイ・諜報員養成学校「政治工作員養成学校」に自衛隊は駐屯しながら、アジア各国の軍隊、秘密警察に対し、ゲリラとの戦い方を教授して来た。

目的は、第２のベトナムが生まれないようにするためである。教授は米軍のグリーンベレー、自衛隊は助教授的立場であった。

当時、米軍はベトナムでジャングル・ゲリラとの戦闘経験は豊富であったが、都市ゲリラ戦の蓄積が少なかった。そのため都市ゲリラのプロであるナチス・ドイツの親衛隊の生き残りであるフェルナン・ロドリゲス等の所属する傭兵会社が講師として台湾に招かれ、自衛隊と共同の軍事行動を展開していた。

自衛隊は、ナチスドイツの生き残りと、「協力関係」にあった。

本書は、自衛隊のこうした非合法海外活動について、わずかではあるが言及している。

本書に記載されている、米国ＣＩＡ等を中心として作られた、国際的な「テロ・ネットワーク」は、今後、日本の一般市民、特に日本政府・アメリカ政府の政策に批判的な市民を「密かに殺害し、始末する組織」として暗躍を始めるであろう。



　　　　　　　　　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」
　　　　　　　　　　　　　　　　＝「パキスタンを経由する英国・核兵器産業の動き」、参照。

　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810

「南仏名門ワイン農場に囲まれた、不況で大盛況の戦争マシーン工場」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/119650003.html


「倒産したはずの銀行が極秘に莫大な利益を上げている」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/109499726.html


「世界の金融の『根本メカニズム』」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/118052129.html


「日本国土で展開されている、オバマ大統領のアフガニスタン戦争」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/115979998.html


「アフガニスタンを巡るアメリカと中国の戦争」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/114638868.html


「アフガニスタン戦争の真の理由」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49428804.html







　ニューヨーク・マンハッタン、アッパーイーストサイドのマディソン街と、７６番ストリートがクロスする交差点に建つホテルに、「倒産」したはずの、ブッシュ一族が経営する「企業乗っ取り会社」カーライルのヘッジファンド部門の敏腕乗っ取り屋・旧幹部達が集まったようである。

金融市場でギャンブル的な投機を繰り返して来たカーライルの「創業メンバー」には、アメリカの金融市場の「不正・ギャンブル投機」を監視・規制するＳＥＣ＝証券監視委員会の委員長であったアーサー・レヴィットが、「名前を連ねていた」。

アメリカ政府の「金融規制・監視」組織自体が、「無規制な金儲け主義に暴走する企業と一体化」している事は、アメリカ政府の食品・医薬品局ＦＤＡのメンバーが、モンサント等の製薬・遺伝子組み換え食品・バイオテクノロジー会社出身の「天下り組」で占められている事態と、変わりが無い。

　サダム・フセインとアメリカ政府とのイラク戦争「終結」後に、イラクに乗り込んだカーラール社は、「フセインの悪行によって、戦争を行わなければならなかった」として、アメリカ政府の戦争による出費を、イラクのアメリカに対する「債務＝借金」と計上し、その借金返済と「称し」、イラクの石油施設等々を「接収・強奪」して行った。この債務と収益の貸借対照表を作り、米軍を指揮し、強奪を実行して行ったのがカーライル社であった。

「戦争が終わった後の、収支決算」企業が、カーライルであった。

　カーライルの腕利き乗っ取り屋・旧経営陣が、今回、再び顔を合わせたのは、「近々、起こるであろう戦争の、戦争終結後の、収支決算ビジネスのために、プロが、集められた」と言う事になる。

つまり、「近々、戦争が起こり、その始末屋が、必要になるかも知れない」と言う事である。

この戦争屋＝乗っ取り軍団の「活動費用」は、今回、シアーズ・ワールド・トレード社が出資している。元々、米軍の兵器・弾薬調達、納入企業であったスーパーマーケット＝シアーズ・ローバックである。民族浄化と称し、アルバニア系住民・イスラム教徒の大量虐殺を実行していたセルビアの独裁者ミロシェヴィッチに、その虐殺用の兵器を与え、ミロシェヴィッチの下で兵器工場を経営していた「軍事産業＝スーパーマケット・シアーズ」の戦争屋としての正体は、ユーゴスラヴィア紛争の経過を注視していた者には、アルバニア人・イスラム教徒の屍体の山と共に、鮮明に記憶に残っている。

この、独裁者ミロシェヴィッチによる大量虐殺・専用の、シアーズの兵器工場の、共同経営者がヘンリー・キッシンジャーのキッシンジャー・アソシエーツ社であった。

このキッシンジャー・アソシエーツで、「敏腕を振るい」、キッシンジャーに育てられた愛弟子が、オバマ大統領の財務長官ティモシー・ガイトナーである。ガイトナー財務長官の父ピーター・ガイトナーは、アメリカ・ナチス党の創立者フォード財団のメンバーであり、オバマ大統領本人、オバマの母親と同じ、アメリカ・ナチス党＝フォードの出身である。

　レーガン大統領時代の国防長官から、カーライルの副社長となったフランク・カールッチは、元々、このキッシンジャー・アソシエーツの盟友企業シアーズの「社員」であった。今回は、この縁故「融資」と言う事になる。

この乗っ取りグループは、今回、ＩＰＡＣ国際計画分析センターと言う、意味不明の組織名を持つ、シアーズの「子会社」の形を取っている。「国際紛争＝戦争の、債務返済のノウハウを、分析・計画する」と解釈すれば、カーライルが、イラクで行った略奪の「再実行」を意味する事が分かる。

　かつて、カーライルは、ウォルト・ディズニー社が経営危機に陥った際、「資金融資」し、ユーロ・ディズニーをカーライルの傘下に置いた。オバマ大統領は、今回、オバマ政権の中東和平担当特別大使に、ジョージ・ミッチェル＝ディズニー会長を任命した。

カーライルの部下＝ディズニー会長が、中東特使として「中東で戦争を起こすよう、動く」。そこで、ミッチェル会長は、自分のボスであるカーライル経営陣を、ホテルに呼び寄せたのである。ニューヨーク・マンハッタン、アッパーイーストサイドのマディソン街と、７６番ストリートがクロスする交差点に建つホテルの名前は「カーライル・ホテル」。旧経営陣は、これから起こるであろう戦争＝ビッグ・ビジネス・チャンスに、ほくそ笑んだであろう。



　　　　　　　　　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」
　　　　　　　　　　　　　　　　＝「進行する金融大恐慌で儲ける極道達」、
　　　　　　　　　　　　　　　　＝「パキスタンを経由する英国・核兵器産業の動き」参照。

　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810

「アメリカ国家破産を予告したバイデン副大統領」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/121533939.html


「迫り来る金融大恐慌の真の目的」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/121624719.html


「通貨発行権を国が独占する誤り」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/77056024.html


「政府はドロボウ」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49609040.html


「金融パニック後の世界」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49604461.html







書物短評　：　上塚司編　「高橋是清自伝」　下巻　中央公論社



　１９３０年代の、金融恐慌時の蔵相として歴史に名前を残している高橋是清の自伝である。

　本書、ｐ２０４には、ロスチャイルドの金融機関クーン・ローブが、日本に日露戦争費用を貸し付け、日本の第一回六分利付公債を大量に購入したという記述がある。

日本とアジア極東地域の国々との戦争を「誰が資金提供し、画策していたか」を、資金調達「責任者」であった高橋自身が、ここで、明言している。公債発行当時、高橋は日銀副総裁・総裁を歴任し、後に蔵相になる。

　このクーン・ローブの「仕事」は、やがて、リーマン・ブラザースに「引き継がれ」、ライブドアの堀江に資金提供し、日本の経済界への「乗っ取り」を画策し、昨年のリーマン倒産劇を発端とした現在の世界金融恐慌を「画策した」事は、「記憶に新しい」。

この２００９年の金融恐慌は、もちろん第三次世界大戦の「前哨戦」である。

「誰が、世界大戦を画策し続けているか」を、これは、明確に示している。

　リーマン・ブラザースは「倒産」しているが、サブプライム債券を大量発行し、恐慌を「仕掛け、画策した」人間達は、「倒産前」にリーマン・ブラザースを退社し、世界中で「企業乗っ取りを仕掛ける乗っ取り企業」ブラックストーン社に結集している。

やがて、この「戦争画策人達」は、一気に株式・債券・通貨の「空売り」を開始する。空売りに主導され、ペーパー・マネーは暴落を開始する。

暴落すれば、する程、空売りは「莫大な、利益を出す」。

「戦争画策人達」が、莫大な利益を上げ、金融市場は「崩壊し」、大恐慌と世界大戦が始まる。

「戦争画策人達」は、この莫大な利益で、兵器生産を開始し、さらに戦争で「利益を膨らませる」。

「戦争画策人達」は、この莫大な利益で、恐慌で倒産した優良企業、資源鉱山等々を一気に買収に、かかる。

イラク戦争で、イラクの油田をアメリカが奪取したように、世界大戦で敗北した国の「資源は、戦勝国に奪取される」。奪取された資源は、「戦争画策人達」が恐慌＝空売りと兵器販売で手に入れた莫大な利益で、「買収される」。

これが「戦争画策人達」の、金融恐慌ビジネス、世界大戦ビジネスである。

このビジネスで、「戦争画策人達」は、財産を莫大なものに膨張させる。

このビジネスで、世界中で人間が死に、世界が焼け野原となるが、「それは戦争画策ビジネスマン達の、知った事ではない」。

　この恐慌・世界大戦を「定期的に繰り返す事」によって、ロスチャイルド等の金融業者の「支配領域」は拡大し、世界支配は拡大して行く。

これが、「世界帝国形成の常道・王道」である。


　　　　　　　　　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」
　　　　　　　　　　　　　　　　＝「進行する金融大恐慌で儲ける極道達」、参照。

　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810

「アドルフ・ヒトラーも加入していた生命保険会社」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/120751330.html


「オバマ大統領の最高政策ブレーンの前科・・・常習犯は前科を繰り返す」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/118778081.html


「使い捨てにされる国家アメリカ」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49425520.html


「映画にもなったテロ組織アサシン・・ブッシュ４」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/50655195.html


「米国次期大統領オバマとナチス」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/112017862.html






　１９７９年、イラン革命によって追放された独裁者シャーの政治文書を、イラン政府の許可の下、調査していたジャーナリスト＝ムハンマド・ヘイカル（この人物は、かつてナセル大統領の顧問であった）は、膨大な文書の中から「サファリ・クラブ」と命名された、国際的な「テロ組織支援ネットワーク・資金ネットワーク」を発見する。これはフランスの「ヘンリー・キッシンジャー」と異名を持つ、フランス諜報組織「ＳＤＥＣＥ（後のＤＧＳＥ）」長官クロード・アレキサンドル・ドラマンシェ伯爵と、２００９年、オバマ大統領の最高政策ブレーンであるズビグニュー・ブレジンスキーが作り出した「テロ・ネットワーク」であった。

当時、南アフリカは、人種差別を公然と行うアパルトヘイト体制を取り、黒人と白人が同じレストランで食事をする事さえ、禁止していた。こうした人種差別国家に対し、米国ではクラーク修正条項等の法案によって「直接、資金援助する事」が禁止されていた。そのためブレジンスキーは、「第三者機関、第三国」を経由する方法を「考案した」。それが、この「サファリ・クラブ」方式である。

ブレジンスキーは、この方式によって、ＩＭＦに圧力を加え、１１億ドルを南ア政府に供与し、黒人を弾圧するための兵器購入を「実現させた」。これは「米国政府が直接、資金援助を行うのではないため」合法的であった。

南アで、黒人を半ば奴隷のような低賃金で酷使し、金塊・ダイアモンドを生産していたデビアス社、アングロ・アメリカン社は、ブレジンスキーのボス＝ロスチャイルドの企業であり、黒人が賃金アップ・労働条件の改善を求めデモ等を行わないよう、「市民の鎮圧」のための兵器購入に、このＩＭＦの１１億ドルは使用されていた。

ＩＭＦのような国際機関が人権侵害・人種差別と「殺人」のために資金を提供している「ごく一般的・典型的な例」を、ここに見る事が出来る。

なお、南ア政府に供与された１１億ドルの内、兵器購入に充てられなかった資金は、統一教会の新聞「ワシントン・タイムズ」等に「黒人への人種差別は正しい」と主張する記事掲載の費用として渡され、また、ブレジンスキーの最大資金源であり、「有色人種は人種的に劣っているので、絶滅すべきである」と主張するキリスト教原理主義教会に流れ、そこからブレジンスキーの「懐の中に、還流した」。

　この資金援助の「迂回ルート」である「サファリ・クラブ」に参加していたのは、フランス、エジプト、イラン、モロッコ、サウジアラビアと言った国であったが、南アの人種差別国家と「協定」を結び、アンゴラ国内で、核ミサイル原料のウラン鉱山、ダイアモンド鉱山等、ロスチャイルド企業の利権を守っていたテロ組織「ＵＮＩＴＡ」へは、米国・ブレジンスキーは「モロッコ経由」で１５００万ドルを「資金援助」し、テロ実行のための兵器購入・地雷購入を「行わせていた」。１９８０年〜８８年の間に、ＵＮＩＴＡによって家屋を破壊され、畑の焼き打ちに合い、アンゴラから失われた資産は３００億ドル、この国のＧＤＰ６年分に相当し、武器を持たない市民への銃撃等々で、３３万１０００人が死亡、１５０００人が地雷で足を吹き飛ばされている。

これが、オバマ大統領の「ボス」＝ブレジンスキーの「サファリ・クラブの、成果・戦果」である。

同様に、「サファリ・クラブ」を用い米国が資金援助を行ったモザンビークのテロ組織「レナモ」は、８９年の国連による調査で、市民１万人を虐殺し、家屋破壊等の結果、１５０億ドルの資産が失われた事が判明している。これは、この国のＧＤＰ５年分に相当する。

１万人を虐殺した、このテロ組織「レナモ」の本部事務所は、「なぜか」、世界各国に核ミサイル販売を行う窓口となっている「ヘリテージ財団」と「同一事務所」になっている。

オバマ大統領のボス＝ブレジンスキーが「レナモ」への資金援助を行うに際し「経由組織として使用していた、ヘリテージ財団」の活動費用は、オバマ大統領が長年、そこから給与を得、生計を立ててきたフォード財団から出資されている。ヘリテージの「指導者として仰がれている」貴族サー・ウォルター・ヴィッカース・ホールの名前には、マシンガンを人類史上初めて「開発し、戦争における死者増大に大きく貢献した」軍事産業ヴィッカース一族の名前が刻まれている。ヴィッカースは現在、ロスチャイルドの穀物商社ドレフュスと改名し、その輸送部門のラファルジュ社の顧問弁護士がヒラリー国務長官、ラファルジュの子会社・麻生産業の経営者が麻生総理大臣である。

なおヘリテージの活動資金を出資しているフォード財団は、第二次世界大戦中、アメリカ・ナチス党を作り、「ヒトラーを、アメリカ大統領に！」をスローガンとして活動を行っていたが、現在、ヘリテージの「研究員」には、ハンガリーのナチス組織「矢十字党」の親衛隊員ラズロ・パズター、ルーマニアのナチス組織「鉄衛団」の指導者フロリアン・ゴルドーが居る。オバマ大統領の出自は、こうしたナチス組織の指導者達と「同一組織の、同一研究員」である。

また、ヘリテージの「主催する」、軍事政策の研究会には日本からは安倍晋三元首相、民主党元党首・前原誠司等が「参加している」。




＊注・・・ウィリアム・ブルム　「アメリカ国家犯罪全書」　作品社等、参照。



　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」
　　　　　　　　　＝「レバノン・・・アメリカ・ロシアの地下通路」、
　　　　　　　　　＝「右翼・天皇主義者のカザフスタン・トルクメニスタン問題への無知が日本を滅ぼす」、参照。

　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810

「無意味な日本核武装論」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/118369235.html


「全ての右翼・民族主義者は本質的に売国奴である」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/112856243.html


「右翼・天皇主義者＝売国奴」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/112771916.html


「北朝鮮＝ネット右翼＝米国・中国の情報工作員」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/106865151.html


「武器密輸商人である天皇一族は兵器販売促進＝自分の金儲けのため日本を戦争に引きづり込んだ」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/111703855.html


｢天皇は犯罪者」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/111594724.html





　独裁者ニヤーゾフの「暗殺とも思われる異常な死亡」後も、半ば鎖国状態の続く、「世界の天然ガスの宝庫」トルクメニスタン。

アメリカ・オバマ政権が「アフガニスタンの軍事制圧」を狙うのも、トルクメニスタン・アフガニスタン国境に存在する「巨大天然ガス田・利権」が、明らかな目的である。

これまで、ロシアによってしか購入されて来なかったトルクメニスタンの天然ガスは、前ブッシュ政権によるアフガニスタン戦争後、欧米エネルギー企業による、トルコのジェイハン港への天然ガス積み出しルートが開通し、トルクメニスタンは反ロシアへと、舵を切りつつある。

激化する世界金融恐慌の下、２００９年に入り、欧米諸国のトルクメニスタン・天然ガス開発への投資が衰えると、「すかさず」中国は、この５月に、トルクメニスタンに対する３０億ドルもの資金融資に踏み切った。

中国は、既に、「欧米列強の内の一国」となっている。

この中国の動きと「一体化」し、「アジア主義者」マレーシアのエネルギー・メジャー「プルタナス」が、この事業に参加し始めている。かつては、アジア共通通貨の創出を求め、日本に助力を要請してきたマレーシアであるが、「日本国家の無能に見切りを付け、中国に乗り換えた」と見る事も出来る。

また、やがて中国がアジア覇権国家を目指し、東南アジア諸国に対し威圧的な政策を展開する時期が来る事によって、マレーシア等々は再び日本の助力を、中国への対抗上「求めてくる日が来る」。その日を遠謀すれば、マレーシアのトルクメニスタン・天然ガス開発への参入は、「日本の先陣部隊のトルクメニスタン進出」と見る事も出来る。日本が、大国中国の東南アジア南下政策・威圧政策を「抑え」、大陸国家中国に威圧される周辺島国国家の代弁者としての強い政治力・外交力を身に付ける事が出来れば、マレーシアのトルクメニスタン進出は、日本にとって「先達の業績」となる可能性がある。

中国＝ユーラシア帝国の東方部分の、さらに東方・太平洋への出口を「押さえる」日本が、その中国の西方出口＝トルクメニスタン・アフガニスタン等々の「スタン国家群」と連携する事は、大国による日本侵略を抑止する「強固な抑止力」となる。

　また既に、ロシアの支配力から逃れる意味でも、トルクメニスタンはイランへの天然ガス供給を開始している。イランは、この天然ガスを、さらにパキスタンに供給し始めている（イラン・パキスタン＝ＩＰルート）。

この天然ガス供給の「代金」として、「当然」パキスタンの核ミサイル技術は、イラン・トルクメニスタン、そしてスタン国家群へと流れて行く。

スタン国家群は、中国・ロシアへの「対抗上」、将来、核武装へ向かう。

中国・ロシアＶＳスタン国家群による、核戦争を阻止するために、日本が、「どう動くか」。これは、日本の「国防上の問題」となる。

　トルクメニスタンは、カザフスタンを通じ、中国への天然ガス供給へも動いており、将来、中国の西域にとって、トルクメニスタンの天然ガスは「産業の生命線」となる。

日本国内の反中国派は、この「中国経済の生命線」を押さえる事が、出来るか？

日本国内における、中国の覇権国家化を懸念する「反中国派」にとっては、「反中国で熱狂し、民族主義・天皇主義に走る、政策的・無意味」を犯す愚劣さから早期に脱出し、スタン国家群のエネルギー資源開発への投資活動・事業活動を展開出来るか、どうかに、「実効性のある、中国大国化・阻止」の正否が、かかっている。鎖にツナガレタ犬が、どれ程、大声で吠えようと、鎖のカギを解除するノウハウを身に付け＝「反中国の感情的ヒステリーを、具体的な政治政策・投資事業として展開出来なければ」、保健所に囚われた捨て犬は、最後は、屠殺される運命にある。




　　　　　　　　　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」
　　　　　　　　　　　　　　　　　＝「豚インフルエンザは、アメリカ空軍の生物兵器」

　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810

「静かに進むクーデター」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49426120.html


「核兵器の闇市」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49618641.html


「オバマの人間奴隷化計画の深慮遠謀」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/115607479.html


「オバマ大統領の『世界戦略』」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/114232993.html


「オバマ大統領の最高政策ブレーンの前科・・・常習犯は前科を繰り返す」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/118778081.html


「オバマ大統領の次へと至る道」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/112256760.html






書物短評　：　サミュエル・Ｐ・ハンチントン他　「民主主義の統治能力」　サイマル出版会



　１９７５年、今から３０年以上前に、オバマ大統領の政策ブレーン＝ズビグニュー・ブレジンスキー等が中心となり、ロックフェラーの「世界支配機関」日米欧三極委員会のメンバーによって編纂された「民衆支配戦略」の書物である。

その基本的視座は、「高学歴の都市在住市民は、きまぐれで、信用できない」。

「一般市民は、無責任である」。

「政党組織は支配機構として機能不全になる」。

「官僚が政策決定の主導権を握り、そこから排除された市民は政治的に無気力になる。官僚への不信感が蔓延する」。

「政府の財政赤字で、インフレが起こり、社会不安が拡大する」と言うものである。

市民に対する定義の部分は別として、政党政治への不信、官僚主導の政策決定、官僚への市民の不信、公共事業増大による政府の財政赤字とインフレ＝社会不安等々、ブレジンスキーの分析は、２００９年現在も、「有効性を維持している」。

　特に、日本に対する分析の部分では、自民党の政権喪失、野党連立政権の成立、野党間の内部抗争による政情不安定化＝政策決定速度の鈍化、日米同盟の「弱体化」等々、正確に予測を的中させている。

また非自民党連立政権に日本共産党が参加しない事を明言し、共産党の支持基盤が政治から排除される事を予測し、その支持基盤の詳細な分析も展開されている。この的確な分析は、ブレジンスキー等による３０年以上前のものである。

　ブレジンスキーは、政党は信用できない、市民は信用できない、官僚は信用できない、としている。そして明言していないが、政党・市民・官僚ではない組織、軍事力による社会秩序の維持へと「舵を切って行く」。ＦＥＭＡと言う、市民鎮圧部隊の創出への道を、本書は明確に、暗然と指し示している。

オバマ大統領は、かつて社会活動家として「暴動鎮圧」を専門としていた。「適度な食事・仕事・社会福祉を与えれば不満はコントロール可能であり、暴動は未然に防止できる」。

雇用創出・社会福祉の充実は、軍組織による市民鎮圧・私生活監視の前哨戦であり、「ソフト・パワー化」された市民に対する銃撃である。ホームレスに対し、パンと共に配給されるスープの中に、鎮静剤を溶かし込む、その思想・意図を明確に読み取らなくてはならない。


　　　　　　　　　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　＝「ロスチャイルド世界帝国のツール」


　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810

「オバマ大統領を育て上げた『豚インフルエンザ人脈・金脈』」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/119920405.html


「ＣＩＡの人間ロボット化計画」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/112393016.html


「中国共産党＝米国の人種差別組織」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/109576656.html


「黒人リンチ組織ＫＫＫの正体」、

http://alternativereport1.seesaa.net/article/89858620.html


「弱者を痛め付け、世界の食糧を支配する企業カーギル」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/56575223.html







　「日本人を始めとした、有色人種は、人種的に劣っているので、絶滅すべきである」と強硬に主張するキリスト教原理主義教会は、日本で「熱心な布教活動を行っている」。

聖書の中の「ノアの箱舟」の逸話のように、「家畜であっても、優秀な家畜は、箱舟に乗せてもらう事が、出来る」。当初は、通常のキリスト教教会を「装い」、信者をリクルートし、「この人間は使える、人種差別思想に親和する傾向が顕著である」と判断された場合のみ、最高教義＝「有色人種は、人種的に劣っているので、絶滅すべきである」が、教え込まれる。

キリスト教原理主義教会は日本では、「アーサー・Ｓ・デモス財団」を名乗り、その教義を記した「パワー・フォー・リヴィング」という書物を無料で配布し、２００７年、正月には、全民放のＴＶでＣＭを流す事に１０億円を投入した。

ドイツでは、この人種差別団体がＴＶ・ＣＭを流す事は禁止されているが、日本の全ＴＶ局は、キリスト教原理主義教会の熱心な信者である当時のブッシュ政権から強烈な圧力を受け、「アーサー・Ｓ・デモス財団」のＣＭを唯々諾々と流した。

なお、「アーサー・Ｓ・デモス財団」の理事は、「白人以外、キリスト教徒以外を、皆殺しにするため、核戦争を起こせ」と主張している。また「アーサー・Ｓ・デモス財団」が日本のＴＶ局に支払った１０億円の一部は、核ミサイルのメーカーである、レイセオン社から出されている。

日本がミサイル防衛システム購入費用として、レイセオン社に支払った代金が、「日本人を始めとした、有色人種は、人種的に劣っているので、絶滅する」ために使用されている。


　　　　　　　　　　　　　　　リンク・サイト　「アナザー・オルタ通信」＝「英国国務省＝中国共産党」参照。

　　　　　　　　　　　　　　　　http://anotheralt.seesaa.net/?1244539810