オルタナティブ通信

　現在、ＣＩＡが実用化している「人間ロボット化」技術、「人間奴隷化」技術に、アイスピックに近似した兵器がある。

この兵器の使用方法の訓練を受けたＣＩＡ職員が、「ターゲットにした」人間の額に、この「アイスピック」を突き刺し、数秒、激しく回転させる事で、人間の前頭葉の機能を瞬時に破壊し、自分の意志で物を考え、様々な感情を持つ、という人間の「自主性」を完全に破壊する事が出来る。

　かつては人間から感情と意志を奪い、外部からの命令に何でも従う「ロボット人間」「奴隷人間」を作り出すために、ＣＩＡは数万回に及ぶ前頭葉切除手術・ロボトミー手術の強制的人体実験を繰り返してきた。

　この強制的人体実験を担当して来たジョージ・ワシントン大学ウィルター・フリーマン「博士」は、数万回に及ぶ強制的人体実験と「奴隷人間」の創出実験の末、瞬時にして前頭葉を破壊する、「携帯用」の小型化されたアイスピック形態の「奴隷人間・創出」兵器の開発に成功した。

この強制的人体実験には、中南米から誘拐・金銭売買され、またカナダ、米国内で誘拐されてきた子供・女性、精神病院の患者、刑務所の囚人が「実験台として」使用され、実験後、殺害され、死体は硫酸で溶かされ下水に流された。

　１９９１年は、共産主義国・ソ連（ロシア）が崩壊し、米国の一極集中支配が世界で開始された年になる。９１年に米国はイラクと湾岸戦争を起こし、その圧倒的な軍事力の強さを世界に見せ付けた。

これで米国「だけが」世界の覇者である事が実証された。父ブッシュ大統領の時代である。

　そのブッシュの時代が、まもなく終わろうとしている。米国だけが世界の覇者である時代の終わりである。

　９１年には、もう一つ、大きな出来事があった。世界のメディア王ロバート・マックスウェルの「怪死」であった。

　現在ではメディア王と言えば、オーストラリアのルパート・マードックであるが、７０〜９０年まで２０年以上に渡り、世界のメディア王と言えばマックスウェルであった。

マックスウェルは、新聞デイリー・ミラーの経営から、ヨーロッパのどの地域でもどの言語でも読める雑誌ジ・ヨーロピアンの発行、世界最大の翻訳出版社シュプリンガーフェアラーク社の経営まで、文字通りメディア王として世界に君臨した。そしてヨーロッパの統一ＥＵをメディア面で先取りしていた。

そのメディア王マックスウェルの死には、不可解な部分が多くあった。

マックスウェルは、自己の所有物であるクルーザー＝レディ・ギレーヌ号から「転落し海で溺死」した、という事になっていたが、１.５ｍものクルーザーの手すりを超えて「滑って海中に転落する」というのは、通常、有り得ない事であった。マックスウェルはクルーザーの上で、走り高跳びの練習でもしていたと言うのだろうか？あるいは誰かに、力づくで海に突き落とされたのだろうか？

　そして溺死であるにも関わらず、マックスウェルの肺からは海水が一滴も出てこなかった。つまり溺死ではなく、絞殺だった。しかし「溺死した」海域を担当する英国とスペインの警察は「溺死・事故死」で片付けた。検死の結果を無視したのだ。と言うより、「犯人が怖くて、警察は殺人を見て見ぬフリをした」のである。

　いったいマックスウェルを殺害したのは誰だったのか？

　マックスウェルは、イスラエルによって国葬にされた。イスラエル国家のために「大きく貢献した」という事であった。

　ルーマニア出身のマックスウェルは、かつて共産主義の思想を信奉していたフシがあり、共産主義ルーマニア国家の大統領チャウシェスク、ソ連のフルシチョフ、ブレジネフ、ゴルバチョフと言った歴代首脳との親交があった。ゴルバチョフの夫人で、後にイスラエルに全財産を持ち込み孤児院の経営を始めるライサの伝記の出版をマックスウェルは企画していた。

　マックスウェルの、このイスラエルとソ連を結ぶラインには、核兵器があった。

　マックスウェルのメディア王としての出発点は、科学雑誌・書籍の出版事業であり、その科学雑誌は特に原子力発電と核兵器の詳細な解説で定評があった。そして、次から次へとメディア企業を乗っ取って行くマックスウェルの最大の資金源は、世界の核兵器産業と原発産業、ウランの供給を独裁的に支配するロスチャイルド一族と、ＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックであった（注１）。

マックスウェルのメディア事業は、核兵器の売人から資金提供を受けた核兵器の「有効性」の宣伝であった、と言う事になる。

　マックスウェルが「溺死」した時に乗っていたクルーザーは、マックスウェルの親友で世界最大の武器密輸商人アドナン・カショギの名義の物であった。カショギの親友でありビジネス・パートナーが、後にイスラエルの首相となるモサドとイスラエル軍の軍人アリエル・シャロンであった。

　そして、メディア王マックスウェルの経営する語学学校ベルリッツのロシア語、ポーランド語等の教員には多数のロシア軍人、ポーランド軍人が居た。彼等、語学教師達はスーツケースの中に核兵器・原発のパーツのカタログを入れて世界各国を飛び回っていた。

　表向きのメディア王の仕事とは別に、マックスウェルはイスラエルの軍人シャロン、国際的武器密輸商人カショギと協力しての、核の密売人の仕事を行っていた。

　マックスウェルの「正確無比な核技術についての雑誌」は、その広範囲な核兵器業界との密売ネットワークからの情報に依存していた。西欧諸国にとっての「敵国」ソ連と、国際的に孤立していたイスラエルを行き来していたマックスウェルの語学学校の「セールスマン達」は、ロスチャイルドの「手先」としてイスラエル、ソ連の「核武装・核兵器大量生産」を実現するためのアングラ商人・核密売人であった。

　ロスチャイルドとＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックが、マックスウェルに報酬として多額の資金提供を「行うはずである」。

　マックスウェルのメディア帝国は、実態としては、イスラエルとロシアを結ぶロシアン・マフィアと、ロスチャイルドの核兵器密売帝国であった。

　しかし、ソ連の崩壊と同時に、マックスウェルは最大顧客を失った。そしてソ連圏、イスラエルの核兵器市場に、米国を拠点にしたレイセオン社を中心とした「ネオコン派」が猛烈な「売り込み攻勢」を開始した。レイセオンの経営者が現在のチェイニー副大統領であり、チェイニーがマネージャーを勤めるのがブッシュ政権であった。

　ソ連が崩壊し、米国が世界を一極集中支配する時代が到来し、マックスウェルはブッシュに追い詰められて行った。

　ロスチャイルド資金によって、世界各地のメディアを買収してきたマックスウェルは、米国の新手の乗っ取り屋ＫＫＲ（コールバーク・クラビス・ロバーツ）に激しく攻撃を受け、企業買収で先を越され始めていた。このＫＫＲの正体こそ、ブッシュ一族の銀行リーマン・ブラザースであった。

　ブッシュとネオコン派のリーマン・ブラザース＝ＫＫＲに追い詰められたマックスウェルは、ついに資金繰りに困り、ボスのロスチャイルドと、その銀行ゴールドマンサックスにも出資を断られる。

ロスチャイルドは「一時撤退」を決定したのだ。

　しかし、ロスチャイルドは資金を引き上げれば済むが、マックスウェルは、それでは倒産する。当然、ロスチャイルドとマックスウェルは激しく論争し、対立したであろう。資金提供を拒めば、これまでの共産圏とイスラエルへのロスチャイルドの核兵器販売を暴露すると、マックスウェルはロスチャイルドを脅迫したかも知れない。

　ゴールドマンサックスが、縁切りをマックスウェルに「告知した直後」、マックスウェルは１.５ｍの手すりを「走り高跳びし」、肺の中に海水が一滴も「無い」溺死死体となって発見された。

マックスウェルの事故死・溺死は、ロスチャイルドによる他殺であった。英国・スペインの警察が「恐怖に駆られ逃げ出すはずである」。

　ソ連と米国が激しく対立した冷戦時代は、核兵器の開発競争、つまり米国とソ連がロスチャイルドから核物質を「購入競争」する時代であった。ソ連の崩壊で核の大量販売時代が終わったのだ。マックスウェルの死は、そのクロージングベルであった。

　その後は原発ではなく、石油屋ブッシュ親子２代による米国一極支配の時代が、長らく続いた。

その間、ロスチャイルドは密かに原発・核兵器大量販売を目算に入れ、中国市場を支配下に置き、次世代の準備を行って来た。

　そしてサブプライム問題でネオコン系のリーマン・ブラザース等の経営がガタガタになると同時に、中国の原発・核兵器市場を独占支配下に置いたロスチャイルド＝ゴールドマンサックスが、アジア金融の覇者として名乗りを上げた。

　相変わらずロスチャイルドは表には出ず、マックスウェルに代わって、ロスチャイルド＝ゴールドマンサックスの「部下」として姿を現したのがジェイ・ロックフェラーであった。


※注１・・ロスチャイルド、ＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックが最も歴史の古い核物質ウランの生産大国コンゴで行って来た犯罪行為については、拙稿「今後、中国を支配する者達の正体」を参照。

　日本海近海の海底には、コバルトリッチ・クラストと呼ばれる、コバルトを中心としたレア・メタル（希少金属）を多量に含んだ鉱床が、膨大に沈んでいる。

　海底から採掘する技術を開発すれば、地震大国・日本特有の海底火山活動により噴出した、このコバルトリッチ・クラストが、その分量の多さから、日本を世界最大のレア・メタル大国に成長させる可能性が高い。

　鉱山開発の場合には、資源採掘の結果出てくる不要な土砂が、事実上の廃棄物として、その処理に多額の費用が必要となる。

日本のように携帯電話、ＰＣが猛烈なスピードで買い換えられ、電気製品の廃棄物が大量に出る国では、電気製品の基板等に金ＧＯＬＤ等の高価な金属が入っており、その量が膨大になるため「都市鉱山」等と呼ばれ、こうした廃棄物を回収し再利用すると日本は資源大国であると言われている。

　世界で最も金塊を大量に産出する南アフリカでは、１００ｋｇのゴミに対し３ｇの金塊が生産されている。

日本では、１００ｋｇのゴミに対し３０ｇの金塊が生産されている。

　日本の生産効率は南アの１０倍も高い。

　南アの鉱山の推定埋蔵量は６０００万トン。

　日本の都市鉱山の推定埋蔵量は６７００万トン。

日本は金塊の推定埋蔵量が世界１位、生産効率が２位の南アの１０倍も高い事になる。

　ＤＯＷＡホールディングス＝同和鉱業が、廃棄された携帯電話、ＰＣ等から、金、ニッケル、タングステン等のレアメタルを分類回収する事業を拡大させている。

　海外でニッケル等の鉱山を発見し、買収・採掘する費用よりも、既存のＰＣ、携帯電話等の廃棄物を回収し、そこからニッケル等のメタルを分類・回収する方がコストが安く、確実にメタルが「発見できる」。鉱山開発はギャンブルであり、資金を多額に投資してもメタルが発見できない事が多々ある。

　その意味で、ＤＯＷＡのような企業は、「都市鉱山」企業と呼ばれる。資源の無い日本には、こうした都市鉱山が膨大に眠っている。

　この日本有数の都市鉱山企業ＤＯＷＡの株式を密かに買収し続けている外資勢力が居る。

拙稿「当初から人類絶滅のために開発された核兵器」の参考資料として、以下のリメイク記事を掲載します。


　１９６９年７月１日、第９１回・米国連邦議会特別予算委員会小委員会議事録ｐ１２９。

「国防総省予算に関し、生物兵器についての研究予算を今後５〜１０年間で１０００万ドル必要とする。その中心は兵器用の感染性微生物の開発であり、免疫系の機能を破壊するものである。」

免疫系の機能を破壊、これはエイズ・ウィルスの事ではないのか？

　ヘンリー・キッシンジャー作成の国家安全保障覚書ファイル・ナンバーＮＳＳＭ２００。「米国の安全保障ならびに海外権益と世界人口増加との関係」と題された文書。

「海外の希少資源を貧困層に使用させないために、大規模な人為的な人口減少政策が必要である」。

この文書は、７４年１２月１０日、大統領によって署名され、「発効」している。現在も有効である。

その後、メリーランド州フォートデトリック陸軍細菌兵器研究所で、「貧困層を殺害し、人口を減少させるために」生物兵器エイズ・ウィルスは開発された。

　１９７８年、ＮＳＣ国家安全保障会議メモ、ファイル・ナンバー４６。

「ＨＩＶエイズ・ウィルスは白人よりも黒人に感染し易いように遺伝子操作されている。」

つまり有色人種の皮膚の色素に反応して発病するように、エイズは遺伝子操作された「有色人種絶滅のための生物兵器」である。

「１９７７年以降、国連・ＷＨＯは、アフリカ、ブラジル、ハイチ等で天然痘ワクチンの予防接種に混ぜてエイズ・ウィルスを大量に黒人に注射した。」ロンドンタイムズ８７年５月１１日

予防注射と称して、有色人種絶滅のためにエイズの「注射」を行って来た「現代のナチス組織」が国連である。

　ブッシュ一族の運営するニューヨーク・ロングアイランドのハリマン優生学研究所では、有色人種は劣った人種であり絶滅されるべきである、という考えの下、レトロ・ウィルスを複数収集し、長年、生物兵器の研究・蓄積を行って来た。資金はロックフェラー財団からも提供されてきた。

この研究の中からエイズ・ウィルスは発見され、米軍のメリーランド州フォートデトリック陸軍細菌兵器研究所に持ち込まれ、生物兵器として完成される。

　１９３２年、ハリマン研究所では第３回国際優生学会が開催され、「劣った有色人種を絶滅させるために、有色人種を密閉された部屋に閉じ込め、マスタード・ガス等の毒ガスを注入し、殺害する方法が考案・提唱された」。

この学会では、有色人種を「バイキン」と命名し、「毒ガス室で有色人種を殺害する事を」バイキンを殺菌消毒すると呼び、毒ガス室での有色人種の虐殺を「優生殺菌消毒法」と命名した。

　この第３回国際優生学会では、ドイツのカイザー・ウィルヘルム研究所のエルンスト・ルーディンが国際優生学会の学会長に任命された。

ルーディンはドイツに帰国すると、アドルフ・ヒトラーに対し、ハリマン研究所での研究成果を報告し、「ユダヤ人を毒ガス室で大量虐殺する事を提言」。ルーディンはヒトラーにより、人種「衛生」学局長に任命され、アウシュビッツでのユダヤ人大量虐殺の「現場指揮官」となる。この人種「衛生」学局長の「衛生」とは、ユダヤ人を「バイキン」と見なし、ユダヤ人を大量虐殺する事を「殺菌消毒する＝衛生」という意味である。

　ルーディンのカイザー・ウィルヘルム研究所は、事実上、ハリマン研究所のドイツ支部であり、「貧困層と有色人種絶滅のための研究費用として」ブッシュ一族、ロックフェラー一族から多額の資金援助が与えられた。

　１９３８年、この資金援助により、ベルリンのカイザー・ウィルヘルム研究所の研究員オットー・ハーンとリーゼ・マイトナーは、人類史上、初めてウランの核分裂実験に成功した。

この実験の成功で初めて「人類は核兵器を手に入れた」。

　カイザー・ウィルヘルム研究所の「本部」である米国政府は、その実験成功のデータをカイザー・ウィルヘルム研究所から入手すると、ロバート・オッペンハイマー等の物理学者を結集させ、日本の広島・長崎に投下する核兵器の製造に着手する。

　核兵器は、物理学者の「純粋な研究心」から発見された核分裂を応用したものではなく、研究・開発の当初から、有色人種と貧困層、つまり富裕層以外の圧倒的多数の人類の大虐殺、極言すれば人類絶滅の目的で、アウシュビッツの毒ガス室の考案者達の手によって開発されていた。

以下に過去記事からの転載部分を含みます。

　2002年4月8日、ペンシルヴァニア州ステートカレッジ上空で米空軍戦闘機が白濁した気体を11回も散布している事が、確認された。

住民から吐き気、目まい等の苦情が寄せられ、下院議員デニス・クシーニッチと同州議会、気象学者ケン・リーブス、同州環境保護局が調査に乗り出した。

　かつて冷戦中ニューヨーク州の上空で米空軍がマスタード・ガス等の生物化学兵器を散布し、ニューヨーク市民に人体実験を行った「前科」が空軍にはあった。

　調査の結果、「無許可で」散布された気体の中身はステアリン酸塩で空気中の水分を吸着し旱魃や土地の砂漠化を推進する製剤だった。

人体には乾燥性火傷、激しい頭痛、関節疾患、排尿障害等の疾患を生み出す事が分かった。

全米各地で空軍による同様の実験が行われており、他にバリウム、アルミニウム製剤が散布され人体への実験が行われていた。

　米空軍には「戦力としての天候支配、2025年までの天候支配計画」というプログラムがあり、2001年上院議会は、これに45億ドルの予算を計上している。

　現在の、食料品価格高騰の原因には、カーギル等の多国籍企業による穀物価格の操作といった「極めて表面的な問題」だけではなく、オーストラリア等での凄まじい旱魃による食料減産という、世界規模で起こっている気候変動が根本的に存在する。

上記の散布された薬剤は「人工的に旱魃を引き起こす薬剤」であり、世界規模で起こっている旱魃＝穀物の不作＝価格高騰は、米軍の軍事戦略である。

食料品の需給・価格を操作する事は、米軍の基本的戦略になっている。


※・・食糧政策が米軍の一貫した軍事戦略である点については、拙稿「日本の食糧自給を破壊する米軍特殊工作部隊」「米軍の日本人奴隷化計画」を参照。

　現在、日本の食糧自給を破壊し、米国の食品業界に日本が隷属し、米国が政策的に日本を食糧危機に「自由に陥らせる事の出来る」体制を作ろうとしている、その典型的な対日破壊工作が、日本のコメ市場の「完全開放政策」である。

　この日本の食糧自給の破壊工作を推進している最も強力な圧力団体が全米精米業者協会ＲＭＡであり、８６年、米国政府に対し最初に日本のコメ市場開放を「提訴」したのも、この組織である。

　以下に、この組織の正体を概観する。

　１６８５年、英国人がマダガスカルから持ち込んだコメの原種から、米国におけるコメ生産が始まる。当初は、サウスカロライナ州を中心に、その港湾であるチャールストンにコメ輸出入用倉庫が形成され、チャールストンから「輸入される」黒人奴隷によって大規模水田耕作が行われた。

　米国のコメ生産が、黒人奴隷貿易業者によって形成されてきた歴史事実を、ここに見る事が出来る。

　コメ生産はサウスカロライナからルイジアナ、テキサス、そして、やがてメキシコ、アーカンソー州へと拡大し、現在の米国コメ産業の中心地カリフォルニアへと作付けが進んだのは２０世紀初頭と、意外と歴史は浅い。

　米国内でのコメ生産は、キューバ等との激しい競争から砂糖きび生産が米国内で敗北し、廃業に追い込まれる中、砂糖の代換作物として作付けが拡大して行く。

つまり、米国のコメ農業は中南米諸国の奴隷農園との同一・競合業界であり、砂糖を原料とする酒造メーカーと密接な関わりで形成されてきた。

より明確に言えば、ケネディ一族のような密造酒マフィア、金で殺人を請け負うカナダのブロンフマン一族のような密造酒マフィアの、ミシシッピ・デルタ地帯での奴隷農園ビジネス＝中南米での奴隷農園ビジネスが、米国コメ産業の発祥の源流にある。

　また、コメの製造・販売を当初から仕切ったのが、米国では精米業者であり、精米業者が奴隷農園を組織化し、支配下に置いてきた。この精米業者は、農場主達の協同組合形式を取り、共産主義に敵対する思想の強かった米国内では、協同組合を作る人間達は当初から「共産主義者」と見なされてきた。

　事実、種籾は中国の水田耕作から米国に輸入されるケースが多く、中国で共産党政権が成立しても、それは継続された。

つまり、中南米の麻薬生産・販売を専門とする米国マフィアと、中国共産党の地下資金を調達する中国公安警察マフィアとのアングラ・パイプが、米国のコメ業界と深く結び付いている。

　米国内で使用された精米機がアムステルダム、ポルトガルのリスボン、そしてスコットランドから持ち込まれた輸入品であった事は、ヨーロッパの奴隷貿易港であった、こうした港湾、とりわけロスチャイルド一族との関連を強く想起させる。

　現在の米国コメ産業の中心地の１つ、カリフォルニアのコメ農業は、自由主義経済の「建前」とは正反対に、米国農務省主導で形成され、特に、コメ農場として成功した事例と、その経営方法を政府自身が「推薦し、お墨付きを与える」展示農場とよばれる「官製経営方針」が採用されてきた。こうした官製農場を組織化し「まとめあげる仕事」は、当然、輸出産業であったコメ輸送を担当する鉄道業者が担った。

　自由主義貿易を建前とする米国において極めて奇異な、この「経営の全てを国家官僚が仕切る」という経営方法は、明らかに中国共産党、日本の農林省の方式を手本としている。

ここに米国農務省の中国共産党人脈を読み取る事が出来る。

　ブッシュ大統領一族の地元であるテキサス州では、この官製コメ農場は、Ｓ・Ａ・ナップと、コメ輸送業者Ｅ・Ｈ・Ｒ・グリーンが中心となって運営・組織化して行くが、グリーンはテキサス・ミッドランド鉄道の経営者であり、同時に、ロスチャイルドが自己の米国支部として作ったＪ・Ｐ・モルガン銀行の共同経営者であった。

アメリカのコメ産業の組織化を行って来たのが、ロスチャイルドだと言う事になる。

　１９２０年代、米国に金融恐慌の波が押し寄せると、米国のコメ業界は、コメの輸出促進によって「販路を作り、生き延びようと」計画する。この計画の中心が、現在、アジア支局を作り、文字通りロックフェラーの対アジア侵略政策の担い手となっている雑誌フォーブスの経営一族Ｉ・フォーブスであった。

　ロックフェラーと共に中国へ麻薬を販売してきたフォーブス一族が、ロックフェラーの対アジア侵攻の「専属担当者」となってきた経緯が、ここに見える。

　この恐慌時代に、次々と倒産する自営農家から農場を取り上げ、今日の大規模コメ農場を形成して行くのが、農業機械と戦車を製造する「軍事産業」インターナショナル・ハーベスター社である（拙稿「日本農業を破壊し、日本人の胃袋を支配しようとする外資の正体」を参照 ）。

　また、コメ輸出業者として巨大化し、ミシシッピ・デルタの大水田を組織化したニューオーリンズのコメ輸出業者・食品流通業者アーマー社は、今日では狂牛病で問題化する米国の代表的な精肉企業である。

対日コメ輸出を強硬に推進するコメ業界が、牛肉業界と一体化である事が、ここに見える。

　恐慌と世界大戦の時代に、超巨大組織として単一化・集約化された米国コメ産業界は、戦後、コメ支配を米国によるアジア支配の「軍事戦略」として位置付け、１９５３年には、ロックフェラーがアジアのコメ支配を狙い、アジアのコメ問題研究を開始し、６３年、フィリピンの国際稲研究所＝インターナショナル・ライス・リサーチ・インスティテュートを創立、種籾の独占支配を行い始める。

　今日、対日コメ輸出を強硬に推進するＲＭＡの中心となり、全米の８０以上の巨大精米業者を組織化するアメリカン・ライス社の経営者、Ｒ・Ｓ・ニューマンはアメリカ農務省コメ諮問委員会の主要メンバーとして対日輸出を強硬に主張しながら、コメ輸出を担うニューオーリンズ商品取引所理事会の理事の地位にも就任してきた。

こうした米国農務省官僚としての顔、商品取引所の理事というビジネスマンの顔とはもう一つ別の顔を、米国の対日コメ輸出＝日本の食糧自給破壊工作を推進するニューマンは持っている。

ニューマンは、黒人、アジア人等の有色人種を奴隷とし「白人だけの王国」を建設しようと主張する米国の極右組織アルファ・ゼィータalpha zetaの中心メンバーであり、「米国の戦争に備え」退役中の軍人・将校の「戦闘能力の強化」を進める米軍予備役将校訓練部の教官であり、さらにＣＩＡと一体化した米軍特殊部隊、米国空軍・第１２５特務戦闘部隊所属パイロットが、ニューマンである。

日本の食糧自給の破壊が米軍の軍事戦略であり、その担当者が対アジア特殊工作を専門とした軍人である事が分かる。


＊・・・米国の食料問題が、米軍の軍事戦略として「のみ」存在して来た事は、拙稿「米軍の日本人・奴隷化計画」を参照。

また、長年テキサス州のコメ輸出を支配下に置き、輸出港であったヒューストン港の管理責任者でもあった精米業者ビル・リードは、協同組合を作る社会主義者であると言われて来た。リードの精米企業ローンスター・ライス・カンパニーは、香港の不動産富豪リ・カシンの経営する銀行ローンスターと同一名であるが、リードとリ・カシン、中国共産党との関係は現在の所、不明である。

そして、米国コメ輸出業と酒造マフィアとの関係では、米国の核兵器輸出の中核を担うヘリテージ財団の資金源であるビール会社クアーズが、その原料としてニューオーリンズから中南米諸国の砂糖、コメを支配下に置き、クアーズを含むメロン財閥が、電磁波兵器の研究・開発をＣＩＡと共に担って来た（拙稿「黒人リンチ組織KKKの正体」を参照）。

　書籍紹介：高嶋光雪　「日本侵攻アメリカ小麦戦略」　家の光協会

　１９５０年代の日本の各地には、米国の街頭宣伝車が無数に走り回り、小麦を使った料理をタダで試食させ、米国産の小麦の消費を日本社会に根付かせようとする宣伝が行われた。

　これは過剰に生産され、余った米国の小麦を日本に輸出しようという政策であっただけでなく、明らかに日本の農業＝コメ産業を破壊し、日本の食料を米国の支配下に置き、日本が米国に逆らった場合に食糧輸出を止め、日本を飢餓＝窮地に陥れるための「軍事作戦」であった。

　本書には、その米国の戦略が明晰に分析されている。学校給食にパンを採用し日本人の食生活にパン食を定着させたのは、日本人奴隷化のための米軍の軍事戦略であった事が、本書を読んで行くと分かる。